研究発表会 2017年
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第52回地盤工学研究発表会発表講演集

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タイトル 河川堤防盛土を対象とした原位置透水試験に関する考察
著者 李 圭太・小高猛司・石原雅規
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 1〜2 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200001
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タイトル 地盤関連 ISO の審議状況と地盤工学会におけるISO 活動 ?平成28年度?
著者 浅田素之・今村 聡
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 3〜4 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200002
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タイトル Action Report of JGS Technical Committee for ISO/TC221
著者 椋木俊文・篠田昌弘
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 5〜6 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200003
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タイトル 室内土質試験方法の国際規格審議状況ー2016年度ー
著者 豊田浩史
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 7〜8 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200004
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タイトル 室内土質試験へのISO規格の導入とJIS改訂作業の進捗状況 ーWG1(物理特性)の報告ー
著者 原  忠・杉井俊夫・松川尚史
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 9〜10 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200005
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タイトル 工学的分類における人工材料の体系化に向けて
著者 荒井靖仁・中村裕昭
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 11〜12 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200006
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タイトル 室内土質試験のJGS改訂作業と新基準化の進捗状況ーWG2(化学特性)の報告ー
著者 肴倉宏史・三浦俊彦
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 13〜14 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200007
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タイトル 室内土質試験へのISO規格の導入とJIS改正作業の進捗状況 ーWG3(透水・圧密特性)の報告ー
著者 藤原照幸・渡部要一・神谷浩二・京野 修・酒匂一成・小泉和広・小島悠揮
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 15〜16 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200008
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タイトル 室内岩石試験のJGS改訂作業の進捗状況 ーWG4(力学特性)の報告ー
著者 岡田哲実・澁谷 啓・川口貴之
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 17〜18 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200009
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タイトル 地盤品質判定士の役割と活動
著者 北詰昌樹
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 19〜20 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200010
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タイトル 地盤品質判定士会神奈川支部の設立と今後の課題
著者 立花秀夫・高橋一紀・大久保拓郎・福元俊一
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 21〜22 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200011
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タイトル 一土木系地盤技術者から見た住宅地盤調査
著者 菅野安男
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 23〜24 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200012
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タイトル 宅地における擁壁に係る法令と適用範囲
著者 大久保拓郎
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 25〜26 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200013
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タイトル 国土交通省告示第1113号におけるいくつかの用語の間違いについて
著者 杉村義広
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 27〜28 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200014
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タイトル 住宅地盤の評価に対する一考察 その2
著者 小野日出男・中村裕昭・大久保拓郎
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 29〜30 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200015
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タイトル スウェーデン式サウンディング試験とN値,qu値との相関の再検討
著者 大島昭彦
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 31〜32 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200016
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タイトル 戸建住宅業界の柱状改良工法に対する注意喚起(その2)
著者 菱沼 登
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 33〜34 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200017
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タイトル 含水比による体積圧縮係数と圧密係数の推定
著者 尾上篤生
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 35〜36 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200018
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タイトル 不同沈下を生じた宅地地盤の調査事例から地盤品質判定士に望む役割について
著者 原 勝重
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 37〜38 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200019
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タイトル 大規模盛土造成地の変動予測調査の事例と課題
著者 藤田安秀
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 39〜40 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200020
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タイトル 地盤品質判定士の目で見た2016年熊本地震の宅地被害
著者 諏訪靖二・福田光治・神宮司悠介
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 41〜42 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200021
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タイトル 熊本県益城町から採取した火山灰質土の物理・力学特性 ー平成28年熊本地震における宅地被害の考察ー
著者 森 友宏
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 43〜44 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200022
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タイトル 震災宅地擁壁復旧に関する事業と設計上の留意点
著者 門田浩一
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 45〜46 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200023
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タイトル 大規模盛土造成地マップの留意点と活用について
著者 山口秀平・佐藤真吾・市川 健
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 47〜48 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200024
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タイトル スレーキング性岩盤で造成した谷埋め盛土の経年変化
著者 市川 健・佐藤真吾・山口秀平
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 49〜50 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200025
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タイトル 地震時における盛土造成宅地上の木造建物被害リスクについて
著者 佐藤真吾・市川 健・山口秀平・風間基樹
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 51〜52 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200026
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タイトル 変位レベル依存性を考慮した大断面開削トンネルに対する地盤反力係数の補正
著者 西山和宜・仲山貴司・西岡英俊
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 53〜54 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200027
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タイトル FEMを用いた信頼性解析とそれによる斜面安全率の評価
著者 佐竹亮一郎・若井明彦
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 55〜56 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200028
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タイトル 残置土留壁が地震時に地中構造物へ与える影響と耐震補強対策への可能性
著者 五十嵐徹・後藤浩之・澤田純男
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 57〜58 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200029
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タイトル 温度依存性を考慮した飽和・不飽和土の弾塑性モデルについて
著者 山田孝大・向後雄二・佐藤友孝・斎藤広隆
出版 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 59〜60 発行 2017/06/20 文書ID rp201705200030
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  • タイトル
  • 河川堤防盛土を対象とした原位置透水試験に関する考察
  • 著者
  • 李 圭太・小高猛司・石原雅規
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 1〜2
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200001
  • 内容
  • 0001C - 08第 52 回地盤工学研究発表会(名古屋)   2017 年 7 月河川堤防盛土を対象とした原位置透水試験に関する考察原位置透水試験1.河川堤防異方性建設技術研究所国際会員○ 李圭太名城大学国際会員小高 猛司土木研究所国際会員石原 雅規建設技術研究所正会員上山 高史はじめに近年,豪雨災害による河川堤防の被災により甚大な被害が多く発生しており,河川堤防の破堤のメカニズムの解明,河川堤防の質的な評価,河川堤防の質的強化が実施されている.これらの検討にあたり河川堤防盛土の透水係数は重要な地盤特性となる.直轄河川での河川堤防の評価・設計では「河川堤防の構造検討の手引き」を準用しており,この手引きでは堤体:室内土質試験(粒度試験・室内透水試験),基礎地盤:現場透水試験・土質試験(粒度試験)と示されている.堤体部の透水係数を粒度試験からの算出には D10 を用いる Hazen 式,D20 を用いる Creager の方法があるが締固め度が考慮されていないことから築造が古い盛土の特性を考慮し難いと思われる.しかしながら,D50,均等係数と間隙比を考慮した福田・宇野の方法 1)を適用すればこの課題は考慮されていると考える.一方,室内透水試験では攪乱試料を用い密度調整した供試体で行うことから,寸法効果を考慮した場合,最大粒径の大きな土では原位置と供試体との相違が生じると考える.そこで,筆者らは原位置における乱さない状態での透水試験である,JGS 1316-2003 の「締め固めた地盤の透水試験方法」を適用した.この試験方法はロックフィルダムのコア材などの低透水性材料を対象としたもので,その透水係数は 1.0×10-8m/s 程度であることから,試験孔内の水位を 0.25m,試験孔の半径を 0.15m とし,定常状態の流入流量が 2×10-9m3/s 程度となる.このような低透水であれば定常状態に近くなるためには 20 日の試験期間が必要となるが実際には約 1 日で定常と見なし実際の透水係数より 2~3 倍大きな値を算定していると考えられている.この背景から,1×10-5m/s 程度の不均質な河川堤防盛土への適用は,試験孔内の水位,試験孔の半径,試験時間など明確な指標となるものが無いことから,本文ではこれまでに河川堤防盛土で実施した「締め固めた地盤の透水試験方法」の結果と室内透水試験結果とを示し考察を行う.2.河川堤防盛土で実施した調査の概要本文における締め固めた地盤の透水試験は JGS 1316-2003 に示されているマリオットサイフォンを用いた透水試験を適用している.気密水槽(マリオットサイフォン)には差圧計を設置しデータロガーに計測結果(気密水槽内水位)を自動記録する.気密水槽は試験対象地盤に応じて補助タンクを設置できるものとしている.この試験装置の概要は既往関連文献 2)を参照されたい.試験孔の諸元(半径,水位)は,最小値として基準に示されている諸元を適用するが,掘削土から判断し,石分(75mm)が 5%程度未満では最小値(半径 0.15m,水位 0.25m),石分が 5%以上 15%程度未満では半径 0.15m,水位 0.3m とし石分が 15%以上と判断した場合は半径 0.2m,水位 0.4m と設定している.この設定にあたっては,これまでの堤防開削調査,この試験時の削孔面から右図に示すように,盛土ではあるものの粗礫(19mm~75mm)以上は長辺が地盤面に概ね水平に堆積していることから短辺の約 10 倍の水位と半径を考慮することで寸法効果に配慮できると考えたものである.河川堤防築造にあたっては,年代に応じて建設機械の進歩に関連するものの,何らか締固めによって造成されていることから,写真 1 の盛土状況が想定され写真 1 石混じり礫質盛土の状況る.このように造成された地盤は層状になるため,水平方向の透 100%水係数と鉛直方向の透水係数とに差が生じる.JGS 試験基準の結80%果の解釈と利用には,室内で締め固めた供試体による試験結果よ60%り水平方向が鉛直方向の 1 オーダー以上大きくなることが示され40%RcScGcFcており,本試験から得られる値は水平方向の透水係数に近くなる.そこで,本文においては筆者らが実施した梯川旧堤における堤防3)調査 において方法 A での簡易サンプリング試料を用いて不攪乱試料により供試体の設置方向を 90 度回転させて,鉛直方向・水平方向の室内透水試験を行った.20%0%Fine(8p) Fc>15(11p) Fc≦15(7p) Fc>15(4p) Fc≦15(11p)(Fc>50)GravelSand図 1 考察に用いた透水試験試料の粒度構成A study about in-situ permeability test for river embankment:K-T.Lee,T.Kamiyama(CTi Engg.), T.Kodaka(Meijyo Univ.) and M.Ishihara(PWRI)1 3.調査結果1.0E+00考察に使用するデータは,過去 10 年間にわたる JGS1316による掘削土で,粒度試験と室内透水試験を実施したもの実質上不透水高い中位低い非常に低いkD20(cm/s)とした.使用したデータの粒度構成は,図 1 に示すように, 1.0E-02概ね粘性土から礫質土まで一様に分布したものである.図 2 に試験孔掘削土による粒度試験(D20)より Creager1.0E-04を用いて推定した透水係数 kD20 と室内透水試験結果 kinlab のFine(8p)Sand,Fc>15(11p)Sand,15>Fc(7p)Gravel,Fc>15(4p)Gravel,15>Fc(11p)Kakehashi.R関係を示す.室内透水試験は再構成試料によるものである. 1.0E-06推定値と比較し,試験結果は 1 オーダー程度小さい値を示しているが,一定の相関性は見られると考えられる.1.0E-081.0E-08図 3 には原位置透水試験である JGS1316 による透水係数kMS と Creager により推定した透水係数 kD20 との関係を示す.しているのに対し,Fc< 15%未満の礫質土では粘性土などと1.0E-021.0E+00図 2 Creager による透水係数 kD20 と室内透水試験結果の関係1.0E+00く分布している.一方,Fc< 15%未満の砂質土では概ね一致1.0E-04kinlab(cm/s)粘性土と細粒分含有率 Fc≧15%以上の砂質土や礫質土では,JGS1316 の結果は推定値より概ね 1~3 オーダー程度と幅広1.0E-06実質上不透水高い中位低い非常に低い1.0E-02kD20(cm/s)は逆に 1 オーダー程度低い値となっている.図 4 に JGS1316 と室内透水試験による透水係数との関係1.0E-04を示す.この結果では,()で示す例外もあるが粘性土では室内試験結果が 1.0×-7(cm/s)程度であるのに対し,原位置1.0E-06試験である JGS1316 では概ね 1.0×-3(cm/s)程度となっておFine(8p)Sand,Fc>15(11p)Sand,15>Fc(7p)Gravel,Fc>15(4p)Gravel,15>Fc(11p)Kakehashi.Rり,概ね 4 オーダー程度大きな値を示している.砂質土・1.0E-081.0E-08礫質土では細粒分含有率 Fc≧15%以上の場合,粘性土に近い 4~3 オーダー程度大きな値を示している.Fc<15%未満実質上不透水これまでの研究報告 2)や今回の調査結果から,室内透水土質の相違による影響を挙げることができるであろう.しかしながら一方で,盛土の異方性も要因として考えられる。Kakehashi.R の堤防開削調査では,乱れの少ない試料による1.0E-041.0E-06室内透水試験と JGS1316 を実施しており,図 5 に示すように概ね 0~3 オーダー程度,原位置試験の透水係数が高い結Fine(8p)高い( )( )Sand,Fc>15(11p)( )Sand,15>Fc(7p)Gravel,Fc>15(4p)Gravel,15>Fc(11p)1.0E-081.0E-08あるが,水平方向の透水試験も実施しており,その結果で( )1.0E-061.0E-041.0E-021.0E+00kMS(cm/s)は鉛直方向より 1 オーダー以上高い透水係数が得られてい図 4 JGS1316 と室内透水試験の結果比較る.このことから,原位置透水試験では,地盤の異方性のについても考慮し,乱れの少ない試料を用( )Kakehashi.R果となった.ここで示す結果は鉛直方向の透水試験結果でてきたが,今後は盛土の透水係数の異方性中位低い非常に低い1.0E-02kInlab(cm/s)試験と原位置透水試験の結果の相違が生じる原因として,不飽和地盤における透水特性について,1.0E+00図 3 JGS1316 による透水係数 kMS と kD20 の関係まとめこれまでは主に土質に着目した研究を行っ1.0E-021.0E+007.5%以下の礫質土ではよく一致しているように見える.影響を受けている可能性も考えられる.1.0E-04kMS(cm/s)の場合には,概ね 2~0 オーダー程度の値で,特に Fc≦4.1.0E-06原位置 kMS=4.5×10-3 cm/s室 内 kinlab=1.7×10-4 cm/s(鉛直)原位置 kMS=2.4×10-2 cm/s室 内 kinlab=2.3×10-5 cm/s(鉛直)スケッチ:土木研究所(石原主研,東主研,秋場交研)ボーリング孔による原位置透水試験k=1.6×10-3 cm/sいた鉛直水平両方向の室内透水試験の実施や,JGS1316 における水平方向への浸透に関係する試験深度や半径,試験時間などの設定方法や結果の利用方法などについて,原位置 kMS=3.2×10-3 cm/s室 内 kinlab=9.8×10-5 cm/s(鉛直)これまで得られた知見に加えて研究を積み重ねていく必要があると考えている.原位置 kMS=2.4×10-2 cm/s室 内 kinlab=8.0×10-5 cm/s(鉛直)図 5 Kakehashi.R における JGS1316 と室内透水試験の比較参考文献:1)福田ら:透水係数に関係する粒度分布と間隙指標,土木学会論文集,No.561/ⅲ-38,1997,2)李ら:不飽和地盤における現場透水試験に関する考察,第 41 回地盤工学研究発表会,2006,3)石原ら:梯川旧堤で実施した現地堤防地盤調査,第 4 回河川堤防技術シンポジウム,20162
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  • 地盤関連 ISO の審議状況と地盤工学会におけるISO 活動 ?平成28年度?
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  • 浅田素之・今村 聡
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  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 3〜4
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200002
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  • 0002A - 08第 52 回地盤工学研究発表会(名古屋)   2017 年 7 月地盤関連 ISO の審議状況と地盤工学会における ISO 活動-2016 年度-国際規格ISO地盤工学地盤工学会 ISO 国内委員会委員長 今村 聡幹事長 浅田 素之1.ISO とはISO(International Organization for Standardization;国際標準化機構)は、国際貿易が円滑に行われるために、1947 年に設立された非政府組織である。中央事務局はスイスのジュネーブに置かれている。「ISO in figures」によると、2015 年末の会員数は 162 ヶ国、ISO 規格は現在までに約 21,000 件発効されており、4,800 件弱の案件が審議中である。そのうち 3割弱が Engineering Technologies に関する規格になっている。2015 年には 1,500 件程度の規格が発効された。ISO の会員団体は、各国での標準化に関して最も代表的な国家機関であり、1 国 1 団体しか登録できない。日本では、日本工業規格(JIS)の調査・審議を行っている日本工業標準調査会(JISC)が、1952 年から ISO に加入している。JISCには分野別に専門技術委員会が設置されているが、すべての規格案件を詳細にわたって審議するのは不可能であることから、ISO に設置されている TC(Technical Committee;技術委員会)に密接に関連する国内の学協会に実質的な審議および対応を委託しており、国内審議団体として経済産業省に登録されている。国内審議団体における決定事項は直接日本の意見となる。土木・地盤分野では、地盤工学会のほかに、日本コンクリート工学協会やセメント協会などが、審議団体となっている。ISO や ISO 規格が、特に議論されるようになってきたのは、1995 年にわが国が WTO(世界貿易機構)の「TBT 協定」(貿易の技術的障害に関する協定)、および翌年の「政府調達に関する協定」に批准してからである。TBT 協定では、加盟国が強制規格又は任意規格を策定するにあたり、国際規格を基礎とすることが義務づけられている。さらに、政府調達に関する協定では、「政府機関(中央政府、都道府県、政令指定都市および政府系機関等)における技術仕様(道路橋示方書や鉄道構造物等設計標準など)については、国内規格より国際規格を優先使用すること」が義務づけられている。すなわち、政府機関の発注書や仕様書に指定された規格・基準と該当する ISO 規格に整合性がなければ、国際入札の際に、WTO/TBT 協定違反として提訴される可能性がある。このような背景から、1995 年以降、JIS について,ISO 規格との整合化が図られている。2.地盤工学会における ISO地盤工学に関連する ISO/TC として、TC182(Geotechnics;地盤工学)、TC190(Soil quality;地盤環境)、TC221(Geosynthetics;ジオシンセティックス)の 3 つがあり、地盤工学会はこれらの国内審議団体を務めている。ISO への参加地位は、新作業項目への投票及び国際規格の照会原案や最終国際規格案に対する投票の義務を負って、業務に積極的に参加し、可能な限り、会議に参加する義務を有する「P メンバー」として登録されている。ISO 活動を行うには、主に欧州に出張し、面と向かって審議を行う必要がある。現在、経済産業省、土壌環境センターからの財政支援を頂き、活動を進めている。また、TC190 のうち、日本発の ISO 化を進めている SC3WG10(Sub Committee 3, Working Group 10, Screening;スクリーニング)では、すでに 4 件の ISO および TR(テクニカルレポート)化を実現しており、経済産業省からの受託事業として、活発に活動している。また、TC182 では、広域地盤モデルに関する提案活動を始めている。経済産業省は、会議に参加、情報収集し、日本の基準との整合性を図る「守り」の ISO 活動に対して支援せず、積極的に日本からの ISO化を推進する「攻め」の ISO 活動に、重点的に支援する姿勢である。一方、ここ数年、地盤工学会基準部では、JGS 基準の英訳化を進めており、アジア各国に対して、地盤工学会の基準を用いやすくする基盤の整備を進めている。3.各 TC における ISO 活動ISO 国内委員会の作業と役割は、1)ISO・CEN 規格案の検討・審議の取りまとめ、2)コメント提出に対する国内意見の集約、3)ISO・CEN 会議参加者(代表者)の調整および支援、4)提案される国際規格案や日本提案の国際規格策定に関する戦略の企画・立案・実行などが挙げられる。また、国内対応としては、1)日本工業標準調査会や規格協会との協調および配布される各種調査票に対する対応、2)関連学協会,関連機関との調整・情報交換、3)地盤工学会における ISO 活動の基本戦略の立案と基準部会への提案、4)地盤工学関連 JIS および JGS の英訳に対する優先付け、5)会員への迅速な情報提供(地盤工学会誌「ISO だより」の執筆など)、6)活動資金となる受託事業の要請などが挙げられる。Action Report of JGS ISO CommitteeIMAMURA, Satoshi & ASADA, MotoyukiJGS ISO Committee3 2016 年度の国際会議派遣状況を表-1 に示す。参加会議数は 10 回で、のべ 19 名の委員を派遣した。日本がコンビナー(議長)となっている TC190SC3WG10 (予備試験法)では、日本提案の理解と協力を得るために、重点的に海外派遣を行っている。表-2 は、各 TC で審議された規格案数である。TC182 の規格案は、CEN(European Committee for Standalization;欧州標準化委員会)リードのウィーン協定適用の提案が承認され、主に CEN/TC341 で審議されていたが、TC182 会議も久しぶりに開催されるようになった。土の分類、室内土質試験、地盤調査に関して検討が進められている。また、206 年から、広域強震動評価に関する提案を始めた。TC190 では、欧州勢の活動縮小に伴い、TC の組織自体の見直しを実施中で、2017 年度の総会で組織のリストラ案が承認される見通しである。TC221 では、ISO/WD TR 18228(Design of geosynthetics for construction applications)として、ジオシンセティックスの建設への活用について、10 の TR(Technical Report;テクニカルレポート)の審議が引続き精力的に行われている。表-12016 年度の国際会議派遣状況会議名派遣国派遣数CEN/TC 341/WG 6 会議(TC182 関連)ドイツ1TC182 会議ギリシア、スイス、ノルウェー2TC 190/SC 3 連絡会議オランダ4TC190 年次総会フランス5TC190/SC3/WG10 関連会議オランダ他2フランス1ドイツ4表-22016 年度の検討規格案件数(2015.12 現在)TC182TC190TC221規格および規格案の審議段階NWIP688AWI6WD6CD181DIS12173FDIS1ISO3132その他214826合計NWIP:新規提案、AWI:承認案、WD:原案、CD:委員会原案、DIS:照会原案、FDIS:最終規格案、ISO:規格4.まとめJGS の基準を英訳化するために、多くの企業・団体からの寄付を頂き作業を続けて進めている。今後建設業を輸出産業とし、わが国の技術力を、アジアをはじめとする全世界へ提案していくことは不可避であるという認識が広まっている。わが国の建設技術の品質は、世界でもトップレベルにあり、技術とそれを支える規格を世界に発信することは、日本の使命である。ISO のような活動には、技術力に加え、国際的なコミュニケーション能力も不可欠となる。今後人材を産官学が連携して育成することは大切である。一方、学会で ISO に携わる人材が固定化している。TC190 の欧州側の運営体制も、世代交代の波にもまれており、日本の体制も見直しの時期を迎えている。TC182 では、広域地盤モデルに関する提案活動のような新たな動きが始まり、地道ながらも、新陳代謝を繰り返しながら、息長く活動する重要性を痛感する。4
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  • タイトル
  • Action Report of JGS Technical Committee for ISO/TC221
  • 著者
  • 椋木俊文・篠田昌弘
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 5〜6
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200003
  • 内容
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  • タイトル
  • 室内土質試験方法の国際規格審議状況ー2016年度ー
  • 著者
  • 豊田浩史
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 7〜8
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200004
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  • 室内土質試験へのISO規格の導入とJIS改訂作業の進捗状況 ーWG1(物理特性)の報告ー
  • 著者
  • 原  忠・杉井俊夫・松川尚史
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 9〜10
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200005
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  • タイトル
  • 工学的分類における人工材料の体系化に向けて
  • 著者
  • 荒井靖仁・中村裕昭
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 11〜12
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200006
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  • 室内土質試験のJGS改訂作業と新基準化の進捗状況ーWG2(化学特性)の報告ー
  • 著者
  • 肴倉宏史・三浦俊彦
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 13〜14
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200007
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  • 室内土質試験へのISO規格の導入とJIS改正作業の進捗状況 ーWG3(透水・圧密特性)の報告ー
  • 著者
  • 藤原照幸・渡部要一・神谷浩二・京野 修・酒匂一成・小泉和広・小島悠揮
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 15〜16
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200008
  • 内容
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  • 室内岩石試験のJGS改訂作業の進捗状況 ーWG4(力学特性)の報告ー
  • 著者
  • 岡田哲実・澁谷 啓・川口貴之
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 17〜18
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200009
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  • 地盤品質判定士の役割と活動
  • 著者
  • 北詰昌樹
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 19〜20
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200010
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  • 地盤品質判定士会神奈川支部の設立と今後の課題
  • 著者
  • 立花秀夫・高橋一紀・大久保拓郎・福元俊一
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 21〜22
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200011
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  • 一土木系地盤技術者から見た住宅地盤調査
  • 著者
  • 菅野安男
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 23〜24
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200012
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  • タイトル
  • 宅地における擁壁に係る法令と適用範囲
  • 著者
  • 大久保拓郎
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 25〜26
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200013
  • 内容
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  • タイトル
  • 国土交通省告示第1113号におけるいくつかの用語の間違いについて
  • 著者
  • 杉村義広
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 27〜28
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200014
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  • タイトル
  • 住宅地盤の評価に対する一考察 その2
  • 著者
  • 小野日出男・中村裕昭・大久保拓郎
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 29〜30
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200015
  • 内容
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  • タイトル
  • スウェーデン式サウンディング試験とN値,qu値との相関の再検討
  • 著者
  • 大島昭彦
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 31〜32
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200016
  • 内容
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  • タイトル
  • 戸建住宅業界の柱状改良工法に対する注意喚起(その2)
  • 著者
  • 菱沼 登
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 33〜34
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200017
  • 内容
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  • タイトル
  • 含水比による体積圧縮係数と圧密係数の推定
  • 著者
  • 尾上篤生
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 35〜36
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200018
  • 内容
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  • タイトル
  • 不同沈下を生じた宅地地盤の調査事例から地盤品質判定士に望む役割について
  • 著者
  • 原 勝重
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 37〜38
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200019
  • 内容
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  • タイトル
  • 大規模盛土造成地の変動予測調査の事例と課題
  • 著者
  • 藤田安秀
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 39〜40
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200020
  • 内容
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  • タイトル
  • 地盤品質判定士の目で見た2016年熊本地震の宅地被害
  • 著者
  • 諏訪靖二・福田光治・神宮司悠介
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 41〜42
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200021
  • 内容
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  • タイトル
  • 熊本県益城町から採取した火山灰質土の物理・力学特性 ー平成28年熊本地震における宅地被害の考察ー
  • 著者
  • 森 友宏
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 43〜44
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200022
  • 内容
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  • タイトル
  • 震災宅地擁壁復旧に関する事業と設計上の留意点
  • 著者
  • 門田浩一
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 45〜46
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200023
  • 内容
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  • タイトル
  • 大規模盛土造成地マップの留意点と活用について
  • 著者
  • 山口秀平・佐藤真吾・市川 健
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 47〜48
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200024
  • 内容
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  • タイトル
  • スレーキング性岩盤で造成した谷埋め盛土の経年変化
  • 著者
  • 市川 健・佐藤真吾・山口秀平
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 49〜50
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200025
  • 内容
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  • タイトル
  • 地震時における盛土造成宅地上の木造建物被害リスクについて
  • 著者
  • 佐藤真吾・市川 健・山口秀平・風間基樹
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 51〜52
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200026
  • 内容
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  • タイトル
  • 変位レベル依存性を考慮した大断面開削トンネルに対する地盤反力係数の補正
  • 著者
  • 西山和宜・仲山貴司・西岡英俊
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 53〜54
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200027
  • 内容
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  • タイトル
  • FEMを用いた信頼性解析とそれによる斜面安全率の評価
  • 著者
  • 佐竹亮一郎・若井明彦
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 55〜56
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200028
  • 内容
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  • タイトル
  • 残置土留壁が地震時に地中構造物へ与える影響と耐震補強対策への可能性
  • 著者
  • 五十嵐徹・後藤浩之・澤田純男
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 57〜58
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200029
  • 内容
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  • タイトル
  • 温度依存性を考慮した飽和・不飽和土の弾塑性モデルについて
  • 著者
  • 山田孝大・向後雄二・佐藤友孝・斎藤広隆
  • 出版
  • 第52回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 59〜60
  • 発行
  • 2017/06/20
  • 文書ID
  • rp201705200030
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