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出版

タイトル アンケート調査結果から見た地盤材料試験の現状 ー土の一軸圧縮試験ー
著者 沼倉桂一・若杉 護・中澤博志・藤原照幸
出版 第54回地盤工学研究発表会発表講演集
ページ 29〜30 発行 2019/06/20 文書ID rp201905400015
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  • タイトル
  • アンケート調査結果から見た地盤材料試験の現状 ー土の一軸圧縮試験ー
  • 著者
  • 沼倉桂一・若杉 護・中澤博志・藤原照幸
  • 出版
  • 第54回地盤工学研究発表会発表講演集
  • ページ
  • 29〜30
  • 発行
  • 2019/06/20
  • 文書ID
  • rp201905400015
  • 内容
  • 0015D - 00第 54 回地盤工学研究発表会(さいたま市) 2019 年 7 月アンケート結果にみられる地盤材料試験の現状と課題 -一軸圧縮試験-技能試験土の一軸圧縮試験アンケート川崎地質正会員基礎地盤コンサルタンツ○沼倉桂一正会員若杉 護防災科学技術研究所国際会員中澤博志地域地盤環境研究所国際会員藤原輝幸1. はじめに地盤工学会は 2011 年から実務機関,研究所,大学,高専等から参加者を募集し,試験結果の精度や技能レベルを確認することを目的に技能試験を実施し,同時に試験者・試験方法・装置などについてアンケートを行っている。2018年は,改良土の湿潤密度試験と一軸圧縮試験を実施した。本報は,一軸圧縮試験に関する試験状況や試験器具についてまとめ,特に一軸圧縮強さの z スコアが 2 以下(「疑わしい」,「不満足」)となった 8 機関について,規格の遵守に着目し報告する。2. アンケート調査内容一軸圧縮試験のアンケートの内容は,試験者(身分,経験年数,試験頻度),試験方法(載荷速度,供試体直径,供試体の直径と高さの比),試料の取り扱い(試料を受け取ってからの保管状況,トリミングで気を付けた点,感じたこと,モールドからの取外しについて気をつけた点),試験装置・器具(一軸5年未満25%圧縮試験機,荷重計,変位計)に大別される。以下に,アンケートの回答からそ10年以上38%れらの傾向を示す。3. アンケート結果の傾向3.1 試験者図-1 に試験者の「経験年数」に関する結果を示す。「試験者の経験年数」は,「10 年以上」と「5~10 年」がほぼ同じ割合で 38%と 37%,「5 年未満」が 25%であった。図には示していないが,「一軸圧縮試験の頻度」では「週に数回以上」図-1 身分が 63%,「月に数回」が 37%,「年に数回」は 0%であった。アンケートの結果から試験者の「経験年数」による明瞭な傾向は確認できなかった。しかし,「試5~10年未満37%その他0%5㎝25%験の頻度」では「年に数回」は 0%であったが,試験頻度が多いベテランで確認された。3.2 試験方法JIS A 1216-2009(以下規格)では,供試体直径は「通常 3.5 ㎝又は 5.0 ㎝」とされ,「高さは直径の 1.8 倍~2.5 倍」とするとある。載荷速度は,「毎分 1%の3.5㎝圧縮ひずみが生じる割合を標準」とある。図-2 供試体直図-2 に「供試体直径」の結果を示す。75%の機関で「3.5 ㎝」,25%の機関で2.5以上0%「5 ㎝」で試験を行っていた。アンケートの結果から,8 機関全てが規格にどおり0 75%1.8未満0%に試験を行っていたことが確認された。図-3 に「供試体の直径と高さの比」の結果を示す。全て機関が「1.8 倍~2.5 倍」の「供試体の直径と高さの比」で,規格どおりに試験を行っていたことが確認された。図-4 に載荷速度の結果を示す。50%の機関で「1.0%/min」,「1.0%/min を超え1.8~2.5未満100%る」の載荷速度で試験を行っていた。50%の期間では,規格どおりに試験を行っ図-3 供試体の直径と高さていないことが確認された。1.0%/min未満0%3.3 装置・器具装置・器具では,試験機,荷重計,変位計に関してアンケートを行った。(1)一軸圧縮試験機図-5 に最大許容載荷能力の結果を示す。全ての機関が 1Kn 以上であった。図-6 に上部載荷版タイプの結果を示す。全ての機関が半固定式であった。1.0%/min50%1.0%/minを超える50%図-4 載荷速度Results of Questionnaire in Proficiency Test for Unconfined Compression Test of Soils Numakura Keiichi; Kawasaki Geological Engineering Co., Ltd, Wakasugi Mamoru; Kiso-Jiban Consultants Co., Ltd,NakazawaHiroshi; NationalReserch Institute for Earth Science and Disaster Prevention, Fujihara Teruyuki; Geo-Research Institute29 図-7 に「使用前点検」,図-8 に「使用前点0.5kN未満0%検項目」の結果を示す。使用前点検は全ての0.5~1kN未満0%その他0%固定(剛結)0%機関で行われていた。点検項目では「載荷装置の動作・載荷速度」,「清掃」が 8 機関全て,「外観」が 6 機関,「センサ類の固定」が 5 機関,「センサの校正」と「電気系統の半固定(球座付)100%1kN以上100%チェック」がそれぞれ 4 機関で行われていた。(2)荷重計図-6 載荷方法図-5 最大許容載荷能力図-9 に「容量の結果を示す。62%の機関が「0.2~0.5kN」で,38%の機関が「1Kn 以上」9876543210しない0%であった。図-10 に感量の結果を示す。62%の機関が「0.01~0.1N 未満」,13%の機関が「0.5~1N未満」と「1N 以上」,12%の機関が「0.01 未満」の感量の荷重計を使用していた。8865440する100%図-11 に校正の結果を示す。71%の機関が「年 1 回以上」で,29%の機関が「2 年に 1 回」図-7 使用前点検であった。で,全体の 58%が 2 年に 1 回は校図-8 使用前点検の項目1N以上13%正を行っていた。「校正を行わない」という0.2kN未満0%機関は確認されなかった。0.5~1N未満13%荷重計については,明瞭な傾向は認められなかった。0.01N未満12%1kN以上38%0.1~0.5N未満0%(3)変位計規格では「変位計は,測定範囲が 20 ㎜以上0.01~0.1N未満62%0.2~0.5kN未満62%で,最小目盛が 1/100 ㎜の変位計又はこれと同等以上の性能をもつ電気式変位計とする」と図-10 感量図-9 容量ある。しない0%図-12 に「測定範囲」の結果を示す。75%の機関が規格どおり「13 ㎜以上」の変位計を使用し,,25%の機関が規格から外れた「9 ㎜未9㎜未満25%2年に1回29%満」の変位計を使用していた。図-13 に「最小目盛」の結果を示す。87%の9~13㎜未満0%年1回以上71%機関が最小目盛「0.08 ㎜未満」, 13%の機関13㎜以上75%が「0.08 ㎜」で規格どおりであった。図-14 に校正の結果を示す。626%の機関が図-11 校正(荷重計)「年 1 回以上」,25%の機関が「2 年に 1 回」,0.08㎜以上0%13%の機関が「3 年に 1 回」であった。「しない」という機関は 0%であった。0.08㎜13%アンケート結果からは,変位計について明瞭図-12 測定範囲しない0%3年に1回13%2年に1回25%な傾向は認められなかった。0.08㎜未満87%4. まとめその他0%年1回以上62%一軸圧縮試験に関するアンケート結果について,技能試験のzスコアが「疑わしい」,図-13 最小目盛図-14 校正(変位計)「不満足」となった機関について報告した。一軸圧縮強さの精度では,試験者,試験方法,装置・器具全てにおいて,明瞭な傾向は認められなかった。「その他(お気づきの点等)」では,試料に関すること,供試体や試験機・装置に関すること,試験に関すること,機関の現状や技能試験への要望など貴重なご意見を頂いた。【参考文献】1) 中山ら:均質性確認試験結果と技能試験(中央値)の関係(その 2),第 54 回地盤工学研究発表会(投稿中),2) 中澤ら:アンケート調査結果から見た地盤材料試験の現状 -精度向上に対する意識の変化-,第 54 回地盤工学研究発表会(投稿中)30
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