カテゴリー別検索
書籍詳細ページ
出版
| タイトル | 室内試験関係日本工業規格（JIS）の改正について | ||||
| 著者 | 地盤工学会基準部 | ||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.10 No.717 | ||||
| ページ | 30〜36 | 発行 | 2017/10/01 | 文書ID | jk201707170015 |
| 内容 | 表示 資料―室内試験関係日本工業規格（JIS）の改正について地盤工学会基準部ては，実務的にみて必要最低限の有効桁数を記載してい. ま え が きる。したがって，技術者の判断により，さらに精度を高室内試験規格・基準委員会では， 2009 年に発刊されめた実験を行うことを妨げるものではない。今回公示するのは，以下に示す 6 件の JIS 改正案であた「地盤材料試験の方法と解説」の改訂作業をはじめている。この改訂作業の中で，規格・基準の見直しも行っる。地盤工学会基準部細則の変更により，JIS 規格におている。 2016 年度には，土の含水比，土の湿潤密度，いては，改正案の全文を公開することができなくなった土粒子の密度，土の粒度に関する ISO 規格が制定され，ため，改正の理由や要点について，新旧対照表を作成し，これらとの整合性についても検討している。すべてに共学会誌に公示するものとした。通する大きな修正点として，次の 2 点をあげておく。 1JIS 改正案についてのご意見は，書面にて2017年12月点目は単位の問題であり，ISO 規格では密度の単位とし31 日まで地盤工学会基準部宛に提出いただきたい。提て Mg/m3 が使われている。これまで慣れ親しんできた出いただいたご意見は，関係委員会及び基準部で検討し，g/cm3 とは同じ数値となるため，混乱は少ないと考え，学会としての原案は，理事会において確定する。その後，Mg/ m3で統一した。 2 点目は有効数字の主務大臣である国土交通大臣の付議により日本工業標準記載である。これまでは，精度の出ていない桁まで結果調査会（事務局経済産業省産業技術局基準認証ユニッを記す例が散見されたため，計測器の精度と計算時の有ト）において JIS 改正案が審議され，最終的に改正・官効数字の処理を考慮して，報告すべき値には，有効数字報公示される予定である。密度の単位は（有効桁数）を明記するように改めた。なお規格におい.改 正（原稿受理2017.8.7)案. 土粒子の密度試験方法（JIS A 1202）項目1 適用範囲改正案この規格は，目開き 4.75 mm のふるいを通過した土粒子の密度を求める方法について規定する。現行規格備考この規格は，目開き 9.5 mm のふるいを ISO 1789232015との整合。通過した土粒子の密度を求める方法につ JIS A 1110 粗骨材の密度及び吸水率試いて規定する。験方法では 4.75 mm 以上の粒径に対して規定されている。よって，土粒子の密度試験を 4.75 mm 未満の土粒子に対して規定することで全ての材料に適応できることで変更した。2 引用規格JIS Z 84011999 数値の丸め方平均値の丸め方に引用。3 用語及び定義3.1 土粒子の密度土粒子の単位体積当たりの質量。土の固体部分の単位体積当たりの質量。地盤工学用語 JIS A XXXX との整合。4 試験器具及び蒸留水試験器具及び蒸留水は，次のとおりとする。なお，試験器具は附属書 A に示す試験器具及び蒸留水は，次のとおりとする。ISO 17892 3 2015 との整合。試験器具の校正について明記した。校正を行う。4 b）はかり0.01 g まではかることができるもの。0.001 g まではかることができるもの。ISO 1789232015との整合。4 c）温度計最小目盛が0.1°Cまで判読できるもの。最小目盛が0.5°C又は0.1°Cのもの。ISO 1789232015との整合。4 d）恒温乾燥炉恒温乾燥炉は，温度を（ 110 ± 5 ）°C に 恒温乾燥炉は，温度を（ 110 ± 5 ）°Cに保持できるもの。なお，空気循環式で炉 保持できるもの。内の温度を一定にできるものが望ましい。ISO 1789232015との整合。4 e）デシケーターデシケーターデシケータJIS R 3503との整合。5 試料a）JIS A 1201 に規定する方法によって得られた目開き 4.75 mm のふるいを通過JIS A 1201 に規定する方法によって得 1. 適用範囲の変更と同様。られた目開き 9.5 mm のふるいを通過しした試料を用いる。た試料を用いる。ピクノメーターに蒸留水を満たし，全質ピクノメーターに蒸留水を満たし，全質量 ma ′( g ）とピクノメーター内の水温T ′(°C）をはかる。なお，質量測定の際はピクノメーター内に空気が入っていないことに注意する。量 ma ″( g ）とピクノメーター内の水温T ′(°C）をはかる。6 試験方法b）30ISO 1789232015との整合。地盤工学会誌，―（) 資項目改正案6 試験方法g）土粒子の密度試験は，同時に採取した試7 計算7 計算a）行規格備考記載なし。試験回数について明記した。密度に関連する単位（Mg/m3）密度に関連する単位（g/cm3）ISO 1789232015との整合。ピクノメーターの質量は，次の式によっ記載なし。ISO 1789232015との整合。有効桁数について明記。料について 3 回行うこととする。て算出し， JIS Z 8401 に従い，小数点以下 2 桁に丸める。8 報告ただし， 4.75 mm 以上の粒子を取り除 ただし， 9.5 mm 以上の粒子を取り除い 1. 適用範囲の変更と同様。いた場合には，その全体に占める質量分 た場合には，その全体に占める質量百分8 報告a）土粒子密度表1現料率（）の概略値を報告することが望ま率（）の概略値を報告することが望ましい。しい。単位（Mg/m3）単位（g/cm3）ISO 1789232015との整合。蒸留水の密度. 土の含水比試験（JIS A 1203）項目2 引用規格改正案現行規格JIS Z 84011999 数値の丸め方3 用語及び定義3.1 含水比備考平均値の丸め方に引用。（110±5）°C の炉乾燥によって失われる 土の固体部分の単位体積当たりの質量。地盤工学用語 JIS A XXXX との整合。地盤材料中の水の質量の，炉乾燥質量に対する比。百分率で表す。4 試験器具なお，試験用具は附属書 A に示す校正ISO 1789212014との整合を図る。を行う。a）容器容器は，繰返し試験に使用しても，試験 容器は，試験中に質量変化を生じないも中に質量の変化を生じないもの。耐熱性，の。耐腐食性を有するもの。ISO 1789212014との整合を図る。注記 蓋付き容器の蓋は，湿潤土質量測定直前に試料が乾燥するのを防ぎ，乾燥土質量測定直前に空気中の水分が吸収するのを防ぐことができる。b）恒温乾燥炉なお，空気循環式で炉内の温度を一定にできるものが望ましい。注記 恒温乾燥炉は，電動ファンによって，炉内空気を強制的に循環させる循環ISO 1789212014との整合を図る。送風式のものが望ましい。e）デシケーター6 試験方法8 報告デシケーターは， JIS R 3503 に規定するもの，又はこれと同等の機能をもつ容デシケータは， JIS R 3503 に規定するもの，又はこれと同等の機能をもつ容器器で，シリカゲル，塩化カルシウムなどの吸湿剤をいれたもの。で，シリカゲル，塩化カルシウムなどの吸湿剤をいれたもの。ISO 1789212014との整合を図る。e ）含水比試験は，同時に採取した試料 記載なし。について 3 回行うことを標準とする。試験回数について明記した。試験結果には，次の事項を報告する。試験結果の有効桁数について明記した。記載なし。a）土の含水比（）試験結果の代表値は，算術平均値を通常採用する。平均値は JIS Z 8401 に従い，小数点以下 1 桁に丸めて代表値とする。附属書 A（規定）校正・メンテナンス・明記記載なし。ISO 1789212014との整合を図る。点検. 土の粒度試験（JIS A 1204）項目改正案現行規格備考2 引用規格JIS B 7507 ノギス3 用語及び定義3.1 粒度土を構成する土粒子の粒径の分布状態。土粒子径の分布状態を質量百分率で表したもの。地盤工学用語 JIS A XXXX との整合。3.2 最大粒径粒度試験（ふるい分析）において，試料試料がすべて通過する金属製網ふるいの地盤工学用語 JIS A XXXX との整合。がすべて通過する試験用網ふるいの最小の目開きで表した粒径。最小の目開きで表した粒径。凝集して塊状となった土粒子を解きほぐ記載なし。ISO/FDIS 1789242015との整合。記載なし。ISO/FDIS 1789242015との整合。3.3 分散ノギスの規定のため引用。す，機械的または化学的処理。3.4 凝固October, 2017土粒子が凝集して塊状になった状態。31 資料項目4 試験方法の種類及び順序改正案現行規格備考試験は，対象とする試料について 1 回行うこととする。記載なし。試験回数について明記。浮ひょうは，密度 0.995 Mg / m3 ～ 1.050Mg /m3 までの間に 0.001 Mg / m3 ごとに目盛線を付けたもの（図 2 参照），また浮ひょうは，密度 0.995 g /cm3 ～1.050 g/ cm3 までの間に 0.001 g / cm3 ごとに目盛線を付けたもの（図 2 参照）。ISO/FDIS 1789242015との整合。メスシリンダーは， JIS R 3505 に規定す る 呼 び 容 量 250 mL 及 び 1 000 mL のISO/FDIS 1789242015との整合。径が浮ひょう最大断面の 2 倍，浮ひょうを浮かべるのに十分な長さを持つ JISもの。ただし，呼び容量 1 000 mL のメR 3505 に 規 定す る 呼 び容 量 250 mL 及び 1 000 mL のもの。ただし，呼び容量スシリンダーは， 1 000 mL の目盛線だけのものでもよい。4.2 試験の順序e）5.1 試験器具及び試薬5.1 試験器具b）浮ひょうは，密度0.9950 Mg/m3～1.0300 Mg/m3までの間に0.0005 Mg /m3 ごとに目盛線を付けたもの。注記 従来，密度の単位として用いられていた g/cm3 は，Mg /m3 と同じ値を示す。5.1 試験器具d）メスシリンダーメスシリンダーは，断面積が一定で，直1 000 mL の メ ス シ リ ン ダ ー は ， 1 000mL の目盛線だけのものでもよい。5.1 試験器具e）温度計温度計は，0.1°Cまで判読できるもの。温度計は，最小目盛 0.5 °C 又は 1 °C のも ISO/FDIS 1789242015との整合。の。5.1 試験器具h）はかり表 1 に示す最小読取り値まではかることが出来るもの。はかりは，ひょう量100 g 未満の場合に 他の試験と記載方法を統一。は0.01 g，ひょう量100 g 以上 1 kg 未満の場合には 0.1 g ，ひょう量 1 kg 以上の場合には1 g まではかることができるもの。5.1 試験器具i）ノギスノギスは， JIS B 7507 に規定するもの ノギスは，最小読取値が 0.05 mm 以下 JIS B 7507との整合。で，最小読取値が 0.05 mm 以下のもの。のもの。5.1 試験器具m）時計秒読み出来るもの。記載なし。ISO/FDIS 1789242015との整合。5.1 試験器具n）デシケーターデシケーターは， JIS R 3503 に規定するもの，又はこれと同様の機能を持つ容記載なし。ISO/FDIS 1789242015との整合。器で，シリカゲル，塩化カルシウムなどの吸湿剤を入れたもの。5.1 試験器具o）容器繰返し使用しても質量変化が生じないもの。記載なし。ISO/FDIS 1789242015との整合。6 試料準備及び目開き2 mm のふるいによる質量分率質量百分率他の試験と記載方法を統一。単位（mm3）単位（cm3）ISO/FDIS 1789242015との整合。8.1 浮ひょうの検定d）単位（mm2）単位（cm2）ISO/FDIS 1789242015との整合。8.4 沈降測定d）静置後，規定の経過時間ごとにメスシリンダー内に浮ひょうを浮かべ，その目盛の小数部分の読み r をメニスカス上端で静置後，規定の経過時間ごとにメスシリンダー内に浮ひょうを浮かべ，その目盛の小数部分の読み r をメニスカス上端でISO/FDIS 1789242015との整合。ふるい分けa）8 目開き 2 mm のふるい通過分に対する沈降分析8.1 浮ひょうの検定b）0.0005単位で読み取り，また同時に懸濁 0.0005まで読み取り，また同時に懸濁液液の温度 T (°C ）を 0.1 °C 単位ではかる。の温度 T (°C）を読み取る。メスシリンダー内の温度変化は試験中 3°C以内とする。10 計算10.1 ふ る い 分 析 結 果目開き 2 mm のふるい以上のふるいに残留した試料の通過質量分率は，次の式に目開き 2 mm のふるい以上のふるいに残留した試料の通過質量百分率は，次の式に対する粒度の計算よって小数点以下 1 桁まで算出する。によって算出する。10.1 ふ る い 分 析 結 果に対する粒度の計算箇条 9 の結 果か ら， 目開 き 2 mm のふ箇条 9 の結 果か ら， 目開 き 2 mm の ふるいを通過し，目開き75 mm のふるいにるいを通過し，目開き75 mm のふるいにb）残留した試料の通過質量分率は，次の式 残留した試料の通過質量百分率は，次のによって小数点以下 1 桁まで算出する。式によって算出する。試験結果の有効桁について明記。a）32試験結果の有効桁について明記。地盤工学会誌，―（) 資項目10.2 沈 降 分 析 結 果 に対する粒度の計算a）10.2 沈 降 分 析 結 果 に対する粒度の計算改正案現行規格メニスカス補正値は，次の式によってメニスカス補正値は，次の式によって算0.0005 単位で小数点以下 4 桁まで算出する。出する。L＝L1＋12(VBL B－A)L＝L1＋12()VB×10AL B－備料考試験結果の有効桁について明記。単位変更に伴う修正。b），（mm2）10.2 沈 降 分 析 結 果 に 単位（mm3）対する粒度の計算単位（cm3），（cm2）ISO/FDIS 1789242015との整合。それぞれの浮ひょうの読みに対する粒径試験結果の有効桁について明記。b）10.2 沈 降 分 析 結 果 に それぞれの浮ひょうの読みに対する粒径対する粒度の計算は，次の式によって有効数字 2 桁まで算出する。c）は，次の式によって算出する。，（Mg/m3），（9.80 m/s2） 単位（Pa･s），（g/cm3），（980 cm/s2）10.2 沈 降 分 析 結 果 に 単位（mPa･s）対する粒度の計算ISO/FDIS 1789242015との整合。c）10.2 沈 降 分 析 結 果 に 目開き75 mm のふるいを通過した試料の 目開き75 mm のふるいを通過した試料の 試験結果の有効桁について明記。対する粒度の計算通過質量分率 P (d ）（）は，次の式に 通過質量百分率 P ( d ）（）は，次の式d）よって小数点以下 1 桁まで算出する。によって算出する。10.2 沈 降 分 析 結 果 に対する粒度の計算単位（ml）単位（cm3）ISO/FDIS 1789242015との整合。礫れき地盤工学用語 JIS A XXXX との整合。粒径加積曲線から，通過質量百分率が試験結果の有効桁について明記。d）10.3 粒径加積曲線d）1）2）3）10.3 粒径加積曲線b）粒径加積曲線から，通過質量分率が 10, 30, 50及び60のときの粒径 D10.3 粒径加積曲線c）粒 径 加 積 曲 線 か ら ， 粒 径 2 mm, 0.425mm 及び 0.075 mm に対する通過質量分10.3 粒径加積曲線d）粒径加積曲線から，次の成分の質量分率（）を小数点以下 1 桁まで読み取る。粒径加積曲線から，次の成分の質量百分率（）を読み取る。試験結果の有効桁について明記。均等係数及び曲率係数は，次の式によって有効数字 2 桁まで算出する。均等係数及び曲率係数は，次の式によって算出する。地盤工学用語 JIS A XXXX との整合。試験結果の有効桁について明記。(mm）を小数点以下 4 桁まで読み取り率を小数点以下 1 桁まで読み取る。10.4 均 等 係 数 及 び 曲率係数の計算＝U c′D302D10 D6010, 30, 50及び60のときの粒径D (mm）を読み取り粒 径 加 積 曲 線 か ら ， 粒 径 2 mm, 0.425試験結果の有効桁について明記。mm 及び 0.075 mm に対する通過質量百分率を読み取る。＝U c′D302D10×D6011 試験報告b）使用した分散剤11 試験報告f）礫れき地盤工学用語 JIS A XXXX との整合。11 試験報告h）沈降分析を行う場合，土粒子の密度記載なし。ISO 1789232015との整合。使用した分散剤，溶液濃度（）及び溶8.3 試料の分散との整合。液添加量（ml）. 土の一軸圧縮試験方法（JIS A 1216）項目改正案現行規格備3 用語及び定義3.1 一軸圧縮強さ一軸圧縮試験における最大圧縮応力一軸圧縮試験における拘束圧を受けない4 試験器具4.1 一軸圧縮試験機容量の異なるものを複数用意しておき容量の異なるもの 0.2 kN ～ 2 kN を複数用意しておき特に必要ないと判断。鋼製で片刃の付いた長さ25 cm 以上のも特に必要ないと判断。考地盤工学用語 JIS A XXXX との整合。供試体の最大圧縮応力b）4 試験器具4.2 供試体作製器具鋼製で片刃の付いたものとする。のとする。c ）ワイヤソー及び直ナイフ4 試験器具4.3 その他の器具JIS B 7507に規定するものとする。0.05 mm まで測定ができるものとする。他の JIS と整合。a）ノギス4 試験器具4.3 その他の器具供試体質量の 0.1 以下の目量をもつも 0.1 g まではかることができるものとすのとする。る。有効数字を踏まえた変更。c）はかりOctober, 201733 資料項目改正案現行規格備考その直径は，通常 35 mm 又は 50 mm とその直径は，通常 3.5 cm 又は 5.0 cm とし，し，5 供試体5.2 供試体の作製また，一貫して試料に乱れを与えないよまた，試料に乱れを与えないように5 供試体5.2 供試体の作製供試体の平均の高さ H0 (mm）及び平均直径 D0 (mm）を求める。この時，供試体の高さは直交する 2 方向，及び供試供試体の平均の高さ H0 ( cm ）及び平均 単位の統一。直径 D0 ( cm ）を求める。供試体の高さ JIS A 1225 湿 潤 密 度 試 験 に 表 現 を 統及び直径は，複数箇所をノギスなどで最 一。体直径は上，中，下の 3 ヵ所に対し，直交する 2 方向をノギスなどでを用いて最小読取値0.1 mm まではかり，小読取値0.1 mm まではかり，5 供試体5.2 供試体の作製注記圧縮後の供試体を炉乾燥して含水比を求める場合，削り取った土の測定は圧縮後の供試体を炉乾燥して含水比を求f）省略してもよい。める場合，削り取った土の測定は省略してもよい。供試体の高さに対して毎分 1の圧縮ひ毎分 1の圧縮ひずみが生じる割合を標5 供試体5.1 供試体の形状及び単位の統一。寸法d）表現の追加。うに注記としての役割と判断。ずみが生じる速さを標準として，準として，供試体の高さに対して毎分 1の圧縮ひ毎分 1の圧縮ひずみが生じる割合を標ずみが生じる速さを標準として，準として，6 試験方法c）圧縮量 DH (mm）圧縮量 DH (cm）単位の統一。7 計算a）DH圧縮量（mm）H0圧縮する前の供試体高さ（mm）DH圧縮量（cm）H0圧縮する前の供試体高さ（cm）単位の統一。7 計算b）Pe×100s ＝ × 1－A01006 試験方法b）()()より明確に。単位の統一。Pe×10s ＝ × 1－A0100（mm2） A0圧縮する前の供試体の断面積（cm2）A0圧縮する前の供試体の断面積D0圧縮する前の供試体の直径（mm） D0圧縮する前の供試体の直径（cm）一軸圧縮強さ qu (kN/m2）とし，四捨五入によって有効数字 3 桁に丸める。また，そのときのひずみを破壊ひずみ ef7 計算d）一軸圧縮強さ qu (kN/m2）とし，そのときのひずみを破壊ひずみ（）とする。有効数字の指定。変形係数 E50 (MN/m2）の算出方法は，次による。注記の役割を明確に。（）とし，四捨五入によって有効数字2 桁に丸める。7 計算d）変形係数 E50 (MN/m2）を算出する場合は，次による。8 報告a）供試体の直径（ mm ），高さ（ mm ），質 供試体の直径（cm），高さ（cm），質量 単位の統一。量（g）及び含水比（）（g）及び含水比（）一軸圧縮強さ qu ( kN / m2 ），破壊ひずみ8 報告d）ef（）注記 必要に応じて，変形係数 E50 (MN一軸圧縮強さ（ kN / m2 ）及び破壊ひずみ（）注記の追加。その他報告事項注記の追加。/m2）を記載する。8 報告e）その他報告事項注記 必要に応じて，湿潤密度を記載する。. 土の湿潤密度試験方法（JIS A 1225）項目改正案現行規格備考2 引用規格JIS A 1202 土粒子の密度試験方法記載なし。飽和度の算出に引用。2 引用規格JIS B 7507 ノギスJIS B 7514 直定規記載なし。ノギス法の測定に引用。土の単位体積当たりの質量。地盤工学用語 JIS A XXXX との整合。JIS B 7526 直角定規3 用語及び定義3.1 湿潤密度地盤材料の単位体積当たりの固相及び液相の質量。3 用語及び定義3.2 乾燥密度地盤材料の単位体積当たりの固相の質量。記載なし。ISO 1789222014との整合。4.1 b ） 直 定 規 及 び 直角定規直定規及 び直角 定規は 鋼製で， JIS B7514及び JIS B 7526に規定するもの。ISO 1789222014との整合。4.1 c）はかりはかりは，表 1 に示す最小読取値まではかることができるもの。記載なし。はかりは，ひょう量100 g 未満の場合は 他の JIS 規格との整合。0.01 g，ひょう量100 g 以上 1 kg 未満の場合は0.1 g 及びひょう量 1 kg 以上の場合は 1 g まではかることができるもの。34地盤工学会誌，―（) 資項目4.1 d）ノギス改正案ノギスは， JIS B 7507 に規定するもので，最小読取り値が 0.05 mm 以下のも現行規格備最小読取りが0.05 mm 以下のもの。JIS 規格の引用料考の。4.2 d）温度計温度計は，0.1°Cまで判読できるもの。温度計は，最小目盛 1°C以下のもの。他の JIS 規格との整合。5.1 供試体の形状供試体の形状は，ノギス法では直円柱又供試体の形状は，ノギス法では円柱体，ISO 1789222014との整合。は直方体，パラフィン法では任意の形状とする。パラフィン法では任意の形状とする。直方体に成形する場合は，両端面が平行記載なし。ISO 1789222014との整合。記載なし。試験回数について明記した。5.2 供試体の作製c）になるように，ワイヤソー，直ナイフなどを用いて切出し，その他の 4 面が端面に対して直角になるように成形する。なお，平行度及び直角度の確認には，直定規又は直角定規などを用いる。5.2 供試体の作製d）試験は，対象とする試料について 1 回6.2 体積の測定a）ノギス法直円柱の場合は供試体の直径 D ( mm ），ノ ギ ス を 用 い て 供 試 体 の 平 均 直 径 D ISO 1789222014との整合。高さ H (mm），直方体の場合は供試体の ( cm ）及び平均高さ H ( cm ）を求める。行うことを標準とする。縦 A (mm），横 B (mm），高さ H (mm） 供試体の直径は供試体の上，中，下のそをノギスで測定する。直円柱を測定する れぞれの位置で直交する 2 方向をはか場合，直径は供試体の上，中，下のそれ り，高さは円周を等分した 2 か所以上ぞれの位置で直交する 2 方向をはかり，のそれぞれの位置ではかる。高さは円周を等分した 3 箇所以上のそれぞれの位置ではかり，おのおのの平均値を求める。直方体を測定する場合，各寸法で 3 箇所以上はかり，おのおのの平均値を求める。7 計算密度に関連する単位（Mg/m3）密度に関連する単位（g/cm3）ISO 1789222014との整合。7.1 供試体の体積供試体の体積 Vよって算出し，四捨五入を行って有効数記載なし。有効桁について明記した。記載なし。ISO 1789222014との整合。供試体の湿潤密度は，次の式によって小供試体の湿潤密度は，次の式によって算有効桁について明記した。数点以下 2 桁まで算出する。出する。(mm3）は，次の方法に字 4 桁に丸める。7.1 供試体の体積a）ノギス法2）直方体の場合V＝A･B･Hここに，A供試体の縦の平均長さ（mm）B供試体の横の平均長さ（mm）7.2 供試体の湿潤密度. 土の強熱減量試験方法（JIS A 1226）項目3 用語及び定義3.1 土の強熱減量改正案る比率（百分率）（JIS A 1226参照）。5 試料c）現行規格備考炉乾燥した土を（750±50）°C で強熱し （110±5）°Cで一定質量になるまで炉乾 地 盤 工 学 用 語 JIS A XXXX と の 整 合たときの減少質量の，炉乾燥質量に対す 燥した土を，（ 750 ± 50 ）°C で強熱した 性。ときの減少質量を炉乾燥土の質量に対する百分率で表したもの目開き 2 mm のふるいを通過した土を恒目開き 2 mm のふるいを通過した土を恒 注記の追加。温乾燥炉に入れ，（110±5）°Cで一定質 温乾燥炉に入れ，（110 ±5）°Cで一定質量になるまで炉乾燥する。注記 1 一定質量とは， 0. 1 未満の質量になるまで炉乾燥する。量変化がなければよい。6 試験方法a）るつぼの全質量 mc ( g ）を 0.001 g まではかる。るつぼの質量 mc (g）をはかる。有効数字を踏まえた変更。6 試験方法b）炉乾燥試料をるつぼに入れ，全質量 ma(g）を0.001 g まではかる。炉乾燥試料をるつぼに入れ，全質量 ma(g）をはかる。有効数字を踏まえた変更。6 試験方法e）強熱停止後，るつぼをデシケーターに移し，ほぼ室温になるまで冷ました後，全質量 mb (g）を0.001 g まではかる。強熱停止後，るつぼをデシケータに移し，有効数字を踏まえた変更。ほぼ室温になるまで冷ました後，全質量mb (g）をはかる。6 試験方法f）恒量になるまで，c)～e)を繰り返す。質 恒量になるまで，c)～e)を繰り返す。質量が増加した場合は，増加する前の質量 量が増加した場合は，増加する前の質量を恒量とする。を恒量とする。注記 3 恒量とは， 0.1 未満の質量変注記の追加。化がなければよい。October, 201735 資料項7 計算目改正案現行規格備考強熱減量は，次の式によって算出する。有効数字を踏まえた変更。試験結果には，次の事項を報告する。た試験結果には，次の事項を報告する。たことばの修正。だし，目開き 2 mm のふるいに残留するだし，目開き 2 mm のふるいに残留する土粒子を取り除いた場合には，全体に占めるその質量分率（）の概略値を報告土粒子を取り除いた場合には，全体に占めるその質量百分率（）の概略値を報する。告する。強熱減量は，次式によって計算し，有効数字 3 けた又は小数点以下 2 けたに丸める。8 報告36地盤工学会誌，―（) | ||||
| ログイン | |||||
- タイトル
- 室内試験関係日本工業規格（JIS）の改正について
- 著者
- 地盤工学会基準部
- 出版
- 地盤工学会誌 Vol.65 No.10 No.717
- ページ
- 30〜36
- 発行
- 2017/10/01
- 文書ID
- jk201707170015
- 内容
- 資料―室内試験関係日本工業規格（JIS）の改正について地盤工学会基準部ては，実務的にみて必要最低限の有効桁数を記載してい. ま え が きる。したがって，技術者の判断により，さらに精度を高室内試験規格・基準委員会では， 2009 年に発刊されめた実験を行うことを妨げるものではない。今回公示するのは，以下に示す 6 件の JIS 改正案であた「地盤材料試験の方法と解説」の改訂作業をはじめている。この改訂作業の中で，規格・基準の見直しも行っる。地盤工学会基準部細則の変更により，JIS 規格におている。 2016 年度には，土の含水比，土の湿潤密度，いては，改正案の全文を公開することができなくなった土粒子の密度，土の粒度に関する ISO 規格が制定され，ため，改正の理由や要点について，新旧対照表を作成し，これらとの整合性についても検討している。すべてに共学会誌に公示するものとした。通する大きな修正点として，次の 2 点をあげておく。 1JIS 改正案についてのご意見は，書面にて2017年12月点目は単位の問題であり，ISO 規格では密度の単位とし31 日まで地盤工学会基準部宛に提出いただきたい。提て Mg/m3 が使われている。これまで慣れ親しんできた出いただいたご意見は，関係委員会及び基準部で検討し，g/cm3 とは同じ数値となるため，混乱は少ないと考え，学会としての原案は，理事会において確定する。その後，Mg/ m3で統一した。 2 点目は有効数字の主務大臣である国土交通大臣の付議により日本工業標準記載である。これまでは，精度の出ていない桁まで結果調査会（事務局経済産業省産業技術局基準認証ユニッを記す例が散見されたため，計測器の精度と計算時の有ト）において JIS 改正案が審議され，最終的に改正・官効数字の処理を考慮して，報告すべき値には，有効数字報公示される予定である。密度の単位は（有効桁数）を明記するように改めた。なお規格におい.改 正（原稿受理2017.8.7)案. 土粒子の密度試験方法（JIS A 1202）項目1 適用範囲改正案この規格は，目開き 4.75 mm のふるいを通過した土粒子の密度を求める方法について規定する。現行規格備考この規格は，目開き 9.5 mm のふるいを ISO 1789232015との整合。通過した土粒子の密度を求める方法につ JIS A 1110 粗骨材の密度及び吸水率試いて規定する。験方法では 4.75 mm 以上の粒径に対して規定されている。よって，土粒子の密度試験を 4.75 mm 未満の土粒子に対して規定することで全ての材料に適応できることで変更した。2 引用規格JIS Z 84011999 数値の丸め方平均値の丸め方に引用。3 用語及び定義3.1 土粒子の密度土粒子の単位体積当たりの質量。土の固体部分の単位体積当たりの質量。地盤工学用語 JIS A XXXX との整合。4 試験器具及び蒸留水試験器具及び蒸留水は，次のとおりとする。なお，試験器具は附属書 A に示す試験器具及び蒸留水は，次のとおりとする。ISO 17892 3 2015 との整合。試験器具の校正について明記した。校正を行う。4 b）はかり0.01 g まではかることができるもの。0.001 g まではかることができるもの。ISO 1789232015との整合。4 c）温度計最小目盛が0.1°Cまで判読できるもの。最小目盛が0.5°C又は0.1°Cのもの。ISO 1789232015との整合。4 d）恒温乾燥炉恒温乾燥炉は，温度を（ 110 ± 5 ）°C に 恒温乾燥炉は，温度を（ 110 ± 5 ）°Cに保持できるもの。なお，空気循環式で炉 保持できるもの。内の温度を一定にできるものが望ましい。ISO 1789232015との整合。4 e）デシケーターデシケーターデシケータJIS R 3503との整合。5 試料a）JIS A 1201 に規定する方法によって得られた目開き 4.75 mm のふるいを通過JIS A 1201 に規定する方法によって得 1. 適用範囲の変更と同様。られた目開き 9.5 mm のふるいを通過しした試料を用いる。た試料を用いる。ピクノメーターに蒸留水を満たし，全質ピクノメーターに蒸留水を満たし，全質量 ma ′( g ）とピクノメーター内の水温T ′(°C）をはかる。なお，質量測定の際はピクノメーター内に空気が入っていないことに注意する。量 ma ″( g ）とピクノメーター内の水温T ′(°C）をはかる。6 試験方法b）30ISO 1789232015との整合。地盤工学会誌，―（) 資項目改正案6 試験方法g）土粒子の密度試験は，同時に採取した試7 計算7 計算a）行規格備考記載なし。試験回数について明記した。密度に関連する単位（Mg/m3）密度に関連する単位（g/cm3）ISO 1789232015との整合。ピクノメーターの質量は，次の式によっ記載なし。ISO 1789232015との整合。有効桁数について明記。料について 3 回行うこととする。て算出し， JIS Z 8401 に従い，小数点以下 2 桁に丸める。8 報告ただし， 4.75 mm 以上の粒子を取り除 ただし， 9.5 mm 以上の粒子を取り除い 1. 適用範囲の変更と同様。いた場合には，その全体に占める質量分 た場合には，その全体に占める質量百分8 報告a）土粒子密度表1現料率（）の概略値を報告することが望ま率（）の概略値を報告することが望ましい。しい。単位（Mg/m3）単位（g/cm3）ISO 1789232015との整合。蒸留水の密度. 土の含水比試験（JIS A 1203）項目2 引用規格改正案現行規格JIS Z 84011999 数値の丸め方3 用語及び定義3.1 含水比備考平均値の丸め方に引用。（110±5）°C の炉乾燥によって失われる 土の固体部分の単位体積当たりの質量。地盤工学用語 JIS A XXXX との整合。地盤材料中の水の質量の，炉乾燥質量に対する比。百分率で表す。4 試験器具なお，試験用具は附属書 A に示す校正ISO 1789212014との整合を図る。を行う。a）容器容器は，繰返し試験に使用しても，試験 容器は，試験中に質量変化を生じないも中に質量の変化を生じないもの。耐熱性，の。耐腐食性を有するもの。ISO 1789212014との整合を図る。注記 蓋付き容器の蓋は，湿潤土質量測定直前に試料が乾燥するのを防ぎ，乾燥土質量測定直前に空気中の水分が吸収するのを防ぐことができる。b）恒温乾燥炉なお，空気循環式で炉内の温度を一定にできるものが望ましい。注記 恒温乾燥炉は，電動ファンによって，炉内空気を強制的に循環させる循環ISO 1789212014との整合を図る。送風式のものが望ましい。e）デシケーター6 試験方法8 報告デシケーターは， JIS R 3503 に規定するもの，又はこれと同等の機能をもつ容デシケータは， JIS R 3503 に規定するもの，又はこれと同等の機能をもつ容器器で，シリカゲル，塩化カルシウムなどの吸湿剤をいれたもの。で，シリカゲル，塩化カルシウムなどの吸湿剤をいれたもの。ISO 1789212014との整合を図る。e ）含水比試験は，同時に採取した試料 記載なし。について 3 回行うことを標準とする。試験回数について明記した。試験結果には，次の事項を報告する。試験結果の有効桁数について明記した。記載なし。a）土の含水比（）試験結果の代表値は，算術平均値を通常採用する。平均値は JIS Z 8401 に従い，小数点以下 1 桁に丸めて代表値とする。附属書 A（規定）校正・メンテナンス・明記記載なし。ISO 1789212014との整合を図る。点検. 土の粒度試験（JIS A 1204）項目改正案現行規格備考2 引用規格JIS B 7507 ノギス3 用語及び定義3.1 粒度土を構成する土粒子の粒径の分布状態。土粒子径の分布状態を質量百分率で表したもの。地盤工学用語 JIS A XXXX との整合。3.2 最大粒径粒度試験（ふるい分析）において，試料試料がすべて通過する金属製網ふるいの地盤工学用語 JIS A XXXX との整合。がすべて通過する試験用網ふるいの最小の目開きで表した粒径。最小の目開きで表した粒径。凝集して塊状となった土粒子を解きほぐ記載なし。ISO/FDIS 1789242015との整合。記載なし。ISO/FDIS 1789242015との整合。3.3 分散ノギスの規定のため引用。す，機械的または化学的処理。3.4 凝固October, 2017土粒子が凝集して塊状になった状態。31 資料項目4 試験方法の種類及び順序改正案現行規格備考試験は，対象とする試料について 1 回行うこととする。記載なし。試験回数について明記。浮ひょうは，密度 0.995 Mg / m3 ～ 1.050Mg /m3 までの間に 0.001 Mg / m3 ごとに目盛線を付けたもの（図 2 参照），また浮ひょうは，密度 0.995 g /cm3 ～1.050 g/ cm3 までの間に 0.001 g / cm3 ごとに目盛線を付けたもの（図 2 参照）。ISO/FDIS 1789242015との整合。メスシリンダーは， JIS R 3505 に規定す る 呼 び 容 量 250 mL 及 び 1 000 mL のISO/FDIS 1789242015との整合。径が浮ひょう最大断面の 2 倍，浮ひょうを浮かべるのに十分な長さを持つ JISもの。ただし，呼び容量 1 000 mL のメR 3505 に 規 定す る 呼 び容 量 250 mL 及び 1 000 mL のもの。ただし，呼び容量スシリンダーは， 1 000 mL の目盛線だけのものでもよい。4.2 試験の順序e）5.1 試験器具及び試薬5.1 試験器具b）浮ひょうは，密度0.9950 Mg/m3～1.0300 Mg/m3までの間に0.0005 Mg /m3 ごとに目盛線を付けたもの。注記 従来，密度の単位として用いられていた g/cm3 は，Mg /m3 と同じ値を示す。5.1 試験器具d）メスシリンダーメスシリンダーは，断面積が一定で，直1 000 mL の メ ス シ リ ン ダ ー は ， 1 000mL の目盛線だけのものでもよい。5.1 試験器具e）温度計温度計は，0.1°Cまで判読できるもの。温度計は，最小目盛 0.5 °C 又は 1 °C のも ISO/FDIS 1789242015との整合。の。5.1 試験器具h）はかり表 1 に示す最小読取り値まではかることが出来るもの。はかりは，ひょう量100 g 未満の場合に 他の試験と記載方法を統一。は0.01 g，ひょう量100 g 以上 1 kg 未満の場合には 0.1 g ，ひょう量 1 kg 以上の場合には1 g まではかることができるもの。5.1 試験器具i）ノギスノギスは， JIS B 7507 に規定するもの ノギスは，最小読取値が 0.05 mm 以下 JIS B 7507との整合。で，最小読取値が 0.05 mm 以下のもの。のもの。5.1 試験器具m）時計秒読み出来るもの。記載なし。ISO/FDIS 1789242015との整合。5.1 試験器具n）デシケーターデシケーターは， JIS R 3503 に規定するもの，又はこれと同様の機能を持つ容記載なし。ISO/FDIS 1789242015との整合。器で，シリカゲル，塩化カルシウムなどの吸湿剤を入れたもの。5.1 試験器具o）容器繰返し使用しても質量変化が生じないもの。記載なし。ISO/FDIS 1789242015との整合。6 試料準備及び目開き2 mm のふるいによる質量分率質量百分率他の試験と記載方法を統一。単位（mm3）単位（cm3）ISO/FDIS 1789242015との整合。8.1 浮ひょうの検定d）単位（mm2）単位（cm2）ISO/FDIS 1789242015との整合。8.4 沈降測定d）静置後，規定の経過時間ごとにメスシリンダー内に浮ひょうを浮かべ，その目盛の小数部分の読み r をメニスカス上端で静置後，規定の経過時間ごとにメスシリンダー内に浮ひょうを浮かべ，その目盛の小数部分の読み r をメニスカス上端でISO/FDIS 1789242015との整合。ふるい分けa）8 目開き 2 mm のふるい通過分に対する沈降分析8.1 浮ひょうの検定b）0.0005単位で読み取り，また同時に懸濁 0.0005まで読み取り，また同時に懸濁液液の温度 T (°C ）を 0.1 °C 単位ではかる。の温度 T (°C）を読み取る。メスシリンダー内の温度変化は試験中 3°C以内とする。10 計算10.1 ふ る い 分 析 結 果目開き 2 mm のふるい以上のふるいに残留した試料の通過質量分率は，次の式に目開き 2 mm のふるい以上のふるいに残留した試料の通過質量百分率は，次の式に対する粒度の計算よって小数点以下 1 桁まで算出する。によって算出する。10.1 ふ る い 分 析 結 果に対する粒度の計算箇条 9 の結 果か ら， 目開 き 2 mm のふ箇条 9 の結 果か ら， 目開 き 2 mm の ふるいを通過し，目開き75 mm のふるいにるいを通過し，目開き75 mm のふるいにb）残留した試料の通過質量分率は，次の式 残留した試料の通過質量百分率は，次のによって小数点以下 1 桁まで算出する。式によって算出する。試験結果の有効桁について明記。a）32試験結果の有効桁について明記。地盤工学会誌，―（) 資項目10.2 沈 降 分 析 結 果 に対する粒度の計算a）10.2 沈 降 分 析 結 果 に対する粒度の計算改正案現行規格メニスカス補正値は，次の式によってメニスカス補正値は，次の式によって算0.0005 単位で小数点以下 4 桁まで算出する。出する。L＝L1＋12(VBL B－A)L＝L1＋12()VB×10AL B－備料考試験結果の有効桁について明記。単位変更に伴う修正。b），（mm2）10.2 沈 降 分 析 結 果 に 単位（mm3）対する粒度の計算単位（cm3），（cm2）ISO/FDIS 1789242015との整合。それぞれの浮ひょうの読みに対する粒径試験結果の有効桁について明記。b）10.2 沈 降 分 析 結 果 に それぞれの浮ひょうの読みに対する粒径対する粒度の計算は，次の式によって有効数字 2 桁まで算出する。c）は，次の式によって算出する。，（Mg/m3），（9.80 m/s2） 単位（Pa･s），（g/cm3），（980 cm/s2）10.2 沈 降 分 析 結 果 に 単位（mPa･s）対する粒度の計算ISO/FDIS 1789242015との整合。c）10.2 沈 降 分 析 結 果 に 目開き75 mm のふるいを通過した試料の 目開き75 mm のふるいを通過した試料の 試験結果の有効桁について明記。対する粒度の計算通過質量分率 P (d ）（）は，次の式に 通過質量百分率 P ( d ）（）は，次の式d）よって小数点以下 1 桁まで算出する。によって算出する。10.2 沈 降 分 析 結 果 に対する粒度の計算単位（ml）単位（cm3）ISO/FDIS 1789242015との整合。礫れき地盤工学用語 JIS A XXXX との整合。粒径加積曲線から，通過質量百分率が試験結果の有効桁について明記。d）10.3 粒径加積曲線d）1）2）3）10.3 粒径加積曲線b）粒径加積曲線から，通過質量分率が 10, 30, 50及び60のときの粒径 D10.3 粒径加積曲線c）粒 径 加 積 曲 線 か ら ， 粒 径 2 mm, 0.425mm 及び 0.075 mm に対する通過質量分10.3 粒径加積曲線d）粒径加積曲線から，次の成分の質量分率（）を小数点以下 1 桁まで読み取る。粒径加積曲線から，次の成分の質量百分率（）を読み取る。試験結果の有効桁について明記。均等係数及び曲率係数は，次の式によって有効数字 2 桁まで算出する。均等係数及び曲率係数は，次の式によって算出する。地盤工学用語 JIS A XXXX との整合。試験結果の有効桁について明記。(mm）を小数点以下 4 桁まで読み取り率を小数点以下 1 桁まで読み取る。10.4 均 等 係 数 及 び 曲率係数の計算＝U c′D302D10 D6010, 30, 50及び60のときの粒径D (mm）を読み取り粒 径 加 積 曲 線 か ら ， 粒 径 2 mm, 0.425試験結果の有効桁について明記。mm 及び 0.075 mm に対する通過質量百分率を読み取る。＝U c′D302D10×D6011 試験報告b）使用した分散剤11 試験報告f）礫れき地盤工学用語 JIS A XXXX との整合。11 試験報告h）沈降分析を行う場合，土粒子の密度記載なし。ISO 1789232015との整合。使用した分散剤，溶液濃度（）及び溶8.3 試料の分散との整合。液添加量（ml）. 土の一軸圧縮試験方法（JIS A 1216）項目改正案現行規格備3 用語及び定義3.1 一軸圧縮強さ一軸圧縮試験における最大圧縮応力一軸圧縮試験における拘束圧を受けない4 試験器具4.1 一軸圧縮試験機容量の異なるものを複数用意しておき容量の異なるもの 0.2 kN ～ 2 kN を複数用意しておき特に必要ないと判断。鋼製で片刃の付いた長さ25 cm 以上のも特に必要ないと判断。考地盤工学用語 JIS A XXXX との整合。供試体の最大圧縮応力b）4 試験器具4.2 供試体作製器具鋼製で片刃の付いたものとする。のとする。c ）ワイヤソー及び直ナイフ4 試験器具4.3 その他の器具JIS B 7507に規定するものとする。0.05 mm まで測定ができるものとする。他の JIS と整合。a）ノギス4 試験器具4.3 その他の器具供試体質量の 0.1 以下の目量をもつも 0.1 g まではかることができるものとすのとする。る。有効数字を踏まえた変更。c）はかりOctober, 201733 資料項目改正案現行規格備考その直径は，通常 35 mm 又は 50 mm とその直径は，通常 3.5 cm 又は 5.0 cm とし，し，5 供試体5.2 供試体の作製また，一貫して試料に乱れを与えないよまた，試料に乱れを与えないように5 供試体5.2 供試体の作製供試体の平均の高さ H0 (mm）及び平均直径 D0 (mm）を求める。この時，供試体の高さは直交する 2 方向，及び供試供試体の平均の高さ H0 ( cm ）及び平均 単位の統一。直径 D0 ( cm ）を求める。供試体の高さ JIS A 1225 湿 潤 密 度 試 験 に 表 現 を 統及び直径は，複数箇所をノギスなどで最 一。体直径は上，中，下の 3 ヵ所に対し，直交する 2 方向をノギスなどでを用いて最小読取値0.1 mm まではかり，小読取値0.1 mm まではかり，5 供試体5.2 供試体の作製注記圧縮後の供試体を炉乾燥して含水比を求める場合，削り取った土の測定は圧縮後の供試体を炉乾燥して含水比を求f）省略してもよい。める場合，削り取った土の測定は省略してもよい。供試体の高さに対して毎分 1の圧縮ひ毎分 1の圧縮ひずみが生じる割合を標5 供試体5.1 供試体の形状及び単位の統一。寸法d）表現の追加。うに注記としての役割と判断。ずみが生じる速さを標準として，準として，供試体の高さに対して毎分 1の圧縮ひ毎分 1の圧縮ひずみが生じる割合を標ずみが生じる速さを標準として，準として，6 試験方法c）圧縮量 DH (mm）圧縮量 DH (cm）単位の統一。7 計算a）DH圧縮量（mm）H0圧縮する前の供試体高さ（mm）DH圧縮量（cm）H0圧縮する前の供試体高さ（cm）単位の統一。7 計算b）Pe×100s ＝ × 1－A01006 試験方法b）()()より明確に。単位の統一。Pe×10s ＝ × 1－A0100（mm2） A0圧縮する前の供試体の断面積（cm2）A0圧縮する前の供試体の断面積D0圧縮する前の供試体の直径（mm） D0圧縮する前の供試体の直径（cm）一軸圧縮強さ qu (kN/m2）とし，四捨五入によって有効数字 3 桁に丸める。また，そのときのひずみを破壊ひずみ ef7 計算d）一軸圧縮強さ qu (kN/m2）とし，そのときのひずみを破壊ひずみ（）とする。有効数字の指定。変形係数 E50 (MN/m2）の算出方法は，次による。注記の役割を明確に。（）とし，四捨五入によって有効数字2 桁に丸める。7 計算d）変形係数 E50 (MN/m2）を算出する場合は，次による。8 報告a）供試体の直径（ mm ），高さ（ mm ），質 供試体の直径（cm），高さ（cm），質量 単位の統一。量（g）及び含水比（）（g）及び含水比（）一軸圧縮強さ qu ( kN / m2 ），破壊ひずみ8 報告d）ef（）注記 必要に応じて，変形係数 E50 (MN一軸圧縮強さ（ kN / m2 ）及び破壊ひずみ（）注記の追加。その他報告事項注記の追加。/m2）を記載する。8 報告e）その他報告事項注記 必要に応じて，湿潤密度を記載する。. 土の湿潤密度試験方法（JIS A 1225）項目改正案現行規格備考2 引用規格JIS A 1202 土粒子の密度試験方法記載なし。飽和度の算出に引用。2 引用規格JIS B 7507 ノギスJIS B 7514 直定規記載なし。ノギス法の測定に引用。土の単位体積当たりの質量。地盤工学用語 JIS A XXXX との整合。JIS B 7526 直角定規3 用語及び定義3.1 湿潤密度地盤材料の単位体積当たりの固相及び液相の質量。3 用語及び定義3.2 乾燥密度地盤材料の単位体積当たりの固相の質量。記載なし。ISO 1789222014との整合。4.1 b ） 直 定 規 及 び 直角定規直定規及 び直角 定規は 鋼製で， JIS B7514及び JIS B 7526に規定するもの。ISO 1789222014との整合。4.1 c）はかりはかりは，表 1 に示す最小読取値まではかることができるもの。記載なし。はかりは，ひょう量100 g 未満の場合は 他の JIS 規格との整合。0.01 g，ひょう量100 g 以上 1 kg 未満の場合は0.1 g 及びひょう量 1 kg 以上の場合は 1 g まではかることができるもの。34地盤工学会誌，―（) 資項目4.1 d）ノギス改正案ノギスは， JIS B 7507 に規定するもので，最小読取り値が 0.05 mm 以下のも現行規格備最小読取りが0.05 mm 以下のもの。JIS 規格の引用料考の。4.2 d）温度計温度計は，0.1°Cまで判読できるもの。温度計は，最小目盛 1°C以下のもの。他の JIS 規格との整合。5.1 供試体の形状供試体の形状は，ノギス法では直円柱又供試体の形状は，ノギス法では円柱体，ISO 1789222014との整合。は直方体，パラフィン法では任意の形状とする。パラフィン法では任意の形状とする。直方体に成形する場合は，両端面が平行記載なし。ISO 1789222014との整合。記載なし。試験回数について明記した。5.2 供試体の作製c）になるように，ワイヤソー，直ナイフなどを用いて切出し，その他の 4 面が端面に対して直角になるように成形する。なお，平行度及び直角度の確認には，直定規又は直角定規などを用いる。5.2 供試体の作製d）試験は，対象とする試料について 1 回6.2 体積の測定a）ノギス法直円柱の場合は供試体の直径 D ( mm ），ノ ギ ス を 用 い て 供 試 体 の 平 均 直 径 D ISO 1789222014との整合。高さ H (mm），直方体の場合は供試体の ( cm ）及び平均高さ H ( cm ）を求める。行うことを標準とする。縦 A (mm），横 B (mm），高さ H (mm） 供試体の直径は供試体の上，中，下のそをノギスで測定する。直円柱を測定する れぞれの位置で直交する 2 方向をはか場合，直径は供試体の上，中，下のそれ り，高さは円周を等分した 2 か所以上ぞれの位置で直交する 2 方向をはかり，のそれぞれの位置ではかる。高さは円周を等分した 3 箇所以上のそれぞれの位置ではかり，おのおのの平均値を求める。直方体を測定する場合，各寸法で 3 箇所以上はかり，おのおのの平均値を求める。7 計算密度に関連する単位（Mg/m3）密度に関連する単位（g/cm3）ISO 1789222014との整合。7.1 供試体の体積供試体の体積 Vよって算出し，四捨五入を行って有効数記載なし。有効桁について明記した。記載なし。ISO 1789222014との整合。供試体の湿潤密度は，次の式によって小供試体の湿潤密度は，次の式によって算有効桁について明記した。数点以下 2 桁まで算出する。出する。(mm3）は，次の方法に字 4 桁に丸める。7.1 供試体の体積a）ノギス法2）直方体の場合V＝A･B･Hここに，A供試体の縦の平均長さ（mm）B供試体の横の平均長さ（mm）7.2 供試体の湿潤密度. 土の強熱減量試験方法（JIS A 1226）項目3 用語及び定義3.1 土の強熱減量改正案る比率（百分率）（JIS A 1226参照）。5 試料c）現行規格備考炉乾燥した土を（750±50）°C で強熱し （110±5）°Cで一定質量になるまで炉乾 地 盤 工 学 用 語 JIS A XXXX と の 整 合たときの減少質量の，炉乾燥質量に対す 燥した土を，（ 750 ± 50 ）°C で強熱した 性。ときの減少質量を炉乾燥土の質量に対する百分率で表したもの目開き 2 mm のふるいを通過した土を恒目開き 2 mm のふるいを通過した土を恒 注記の追加。温乾燥炉に入れ，（110±5）°Cで一定質 温乾燥炉に入れ，（110 ±5）°Cで一定質量になるまで炉乾燥する。注記 1 一定質量とは， 0. 1 未満の質量になるまで炉乾燥する。量変化がなければよい。6 試験方法a）るつぼの全質量 mc ( g ）を 0.001 g まではかる。るつぼの質量 mc (g）をはかる。有効数字を踏まえた変更。6 試験方法b）炉乾燥試料をるつぼに入れ，全質量 ma(g）を0.001 g まではかる。炉乾燥試料をるつぼに入れ，全質量 ma(g）をはかる。有効数字を踏まえた変更。6 試験方法e）強熱停止後，るつぼをデシケーターに移し，ほぼ室温になるまで冷ました後，全質量 mb (g）を0.001 g まではかる。強熱停止後，るつぼをデシケータに移し，有効数字を踏まえた変更。ほぼ室温になるまで冷ました後，全質量mb (g）をはかる。6 試験方法f）恒量になるまで，c)～e)を繰り返す。質 恒量になるまで，c)～e)を繰り返す。質量が増加した場合は，増加する前の質量 量が増加した場合は，増加する前の質量を恒量とする。を恒量とする。注記 3 恒量とは， 0.1 未満の質量変注記の追加。化がなければよい。October, 201735 資料項7 計算目改正案現行規格備考強熱減量は，次の式によって算出する。有効数字を踏まえた変更。試験結果には，次の事項を報告する。た試験結果には，次の事項を報告する。たことばの修正。だし，目開き 2 mm のふるいに残留するだし，目開き 2 mm のふるいに残留する土粒子を取り除いた場合には，全体に占めるその質量分率（）の概略値を報告土粒子を取り除いた場合には，全体に占めるその質量百分率（）の概略値を報する。告する。強熱減量は，次式によって計算し，有効数字 3 けた又は小数点以下 2 けたに丸める。8 報告36地盤工学会誌，―（)
- ログイン