地盤工学会誌・土と基礎 2018年
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地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731

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タイトル 奥付
著者
出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ 59〜59 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300039
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タイトル 第53回地盤工学研究発表会優秀論文発表者賞(<特集>第53回地盤工学研究発表会)
著者 地盤工学会調査・研究部
出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ HP18〜HP21 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300027
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タイトル 「サロン・土・カフェW」開催報告(<特集>第53回地盤工学研究発表会)
著者 熊野 直子・隅倉 光博
出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ HP22〜HP22 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300028
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タイトル 平成30年4 月大分県中津市耶馬渓町で発生した斜面崩壊の報告(<特集>第53回地盤工学研究発表会)
著者 村上 哲
出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ HP23〜HP24 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300029
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タイトル 地盤構造物に対する表面波探査の工学的活用事例(技術紹介)
著者 川尻 峻三・川口 貴之・小笠原明信・中村 大・山下 聡
出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ 32〜33 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300030
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タイトル ジオグリッド補強土壁の維持管理に向けた取り組み(技術紹介)
著者 久保 哲也・辻 慎一朗・伊藤 修二
出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ 34〜35 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300031
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タイトル 南海トラフ地震に備える!~高知大学地盤防災学研究室の取り組み~
著者 林 聖淳
出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ 36〜37 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300032
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タイトル シートパイル基礎・シートパイル補強工法~鋼矢板を用いた基礎形式~
著者 西岡 英俊
出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ 38〜39 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300033
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タイトル ロングレール化したバラスト軌道の地震対策
著者 桃谷 尚嗣
出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ 40〜41 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300034
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タイトル 3. 設計地震動の考え方(耐震設計指針の考え方と地盤及び土構造物への適用法)
著者 野津 厚・坂井 公俊
出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ 42〜49 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300035
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タイトル 4. 地盤の動的物性と地盤挙動の評価(耐震設計の考え方と地盤及び土構造物への適用法)
著者 酒井 久和・吉田 望
出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ 50〜57 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300036
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タイトル 新入会員
著者
出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ 58〜58 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300037
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タイトル 平成30年度役員等
著者
出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ 59〜59 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300038
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タイトル 廃炉地盤工学の活用と原子力発電所廃止措置への地盤工学的技術の貢献方法の検討(<特集>第53回地盤工学研究発表会)
著者 東畑 郁生
出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ HP16〜HP17 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300026
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タイトル 地盤工学会書籍のご案内
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出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300040
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タイトル 会告
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出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ A1〜A8 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300041
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タイトル 地盤工学会所在地
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出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ A9〜A9 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300042
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タイトル 新・関東の地盤-増補地盤情報データベースと地盤モデル付-(2014年版)
著者
出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300043
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タイトル 「地盤工学会誌」平成30年(2018年)総目次
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出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ B1〜B7 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300044
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タイトル 実務シリーズ32. 防災・環境・維持管理と地形地質
著者
出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300045
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タイトル 地盤工学会技術講習会のお知らせ
著者
出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300046
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タイトル 裏表紙
著者
出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300047
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タイトル 自然地盤材料の材料物性の特殊性を考える(口絵写真(HP)・総説)
著者
出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300048
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タイトル 脆弱岩破砕土(泥岩ずり土)(口絵写真(HP)・論説)
著者
出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300049
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タイトル 第53回地盤工学研究発表会(口絵写真(HP))
著者
出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300050
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タイトル 第53回地盤工学研究発表会(高松大会)を終えて(<特集>第53回地盤工学研究発表会)
著者 長谷川 修一
出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ 31〜31 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300014
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タイトル 英訳版室内試験・地盤調査に関する規格・基準(Vol.3)
著者
出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300002
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タイトル 本号の編集にあたって(<特集>特殊な自然地盤材料の材料物性)(<特集>第53回地盤工学研究発表会)
著者 吉田 泰基・山下 勝司
出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ i〜i 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300003
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タイトル 目次
著者
出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300004
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タイトル 自然地盤材料の材料物性の特殊性を考える(<特集>特殊な自然地盤材料の材料物性)
著者 風間 基樹・海野 寿康
出版 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
ページ 1〜3 発行 2018/11/01 文書ID jk201807300005
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  • タイトル
  • 奥付
  • 著者
  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • 59〜59
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300039
  • 内容
  •     ※印は公益出版部会構成員平 成年 度 役 員会理長大 谷順事 (事業企画戦略室)(総務部)(会員 ・ 支部部)(国際部)(公 益 出 版 部)(調査 ・ 研究部)(基準部)監事藤井衛副 会 長 菊 池 喜 昭樋 口 俊 一(*)小  猛 司(*)小田部 雄 二(*)前 田 健 一(*)石 川 達 也(*)※中 野 正 樹(*)堀 越 研 一(*)(国 際 部 兼 任)毛 利 栄 征田中岸 田金 子耕一潔哉敏西 村山 中大 嶺木北村本田亮勝 彦奈緒子山口晶強※稔聖(*)室長,部長平 成  年 度 公 益 出 版 部 会理事・部長理事部員石西鈴越川 達 也村強木 健一郎村 賢 司理事・副会長若 井榎 本菊明 彦忠 夫池喜昭宮田喜壽小林範之渡邉康司杉本映湖平成年度「地盤工学会誌」編集委員会委員長企画・編集グループ西 村主査 福委員 赤川学生委員 石桝主査 高委員 大主査 長委員 荻主査 森委員 井主査 山委員 井委員長 若委員兼幹事 中委員 秋澤戸第 1 グループ第 2 グループ第 3 グループ第 4 グループ講座委員会強※永 勇木 俊口 貴川 光藤 宏橋 寛竹澤 正野 俊友上 波口 健口 雄井 明村 邦本 哲田邉 勇副委員長介文牛 塚之三 枝甫遠 藤樹山 下行雄神 田明寛川 野宏彦今 泉治介倉 田彦※彦伊 藤平岩 井豊島 田人中 島鈴木健一郎※太 基弘 幸尚 希恵梨華大 塚 文佐々木 泰小 宮 聖吉 本 将哉典子基岡檜西本 道垣 貫家孝司翔加藤服島 寛 章原優部 敦 貴幸正正田大輔宮本順一山下勝司健一木元小百合鈴木健一嶋本敬介和俊小林陵平中村公一古川全太郎大輔酒井崇之宮下千花吉田泰壱裕記正篤宏金白中澤石道伸保洋一律平神新福山保 泰田惇輝健小曽細林 浩 二我 大 介田 寿 臣朋金 澤山 中藤 山伸 一光 一晶 帆近 藤丹 野明 彦正 浩基平成年度「Soils and Foundations」編集委員会委員長風間基樹副委員長宮委員長桑野玲子副委員長小田喜壽※岡村未対勝見武佐々真志平成年度「地盤工学ジャーナル」編集委員会名誉会員特別会員林範之※豊田浩史河井正会員現在数(平成30年 8 月末現在)160名(国際会員114名含む) 正会員 7,241名(国際会員966名含む) 学生会員 780名881団体(国際会員47団体含む) 合計 9,062名・団体会費(年額)正会員 9,600円 学生会員 3,000円 国際会員(特別もしくは正会員に限る)2,000円 特別会員特級 300,000円,1 級 240,000円,2 級 160,000円,3 級 100,000円,4 級 60,000円Soils and Foundations 購読料(会員に限る,税別)15,000円(Online 版ライセンス+冊子版)または7,500円(Online 版ライセンスのみ)地盤工学会誌平成30年11月 1 日発行編集発行所定価1,728円(本体価格1,600円) 無断転載2018年 11/12 月号 Vol.66, No.11/12 通巻730/731号株「地盤工学会誌」編集委員会印刷所 小宮山印刷工業編集業務代行公益社団法人2018 地盤工学会November/December, 2018地盤工学会有 新日本編集企画〒  東京都文京区千石丁目番号電話 (代表) FAX ホームページ URLEmail jgs@jiban. or. jp広告一手取扱株廣業社を禁ずるhttps://www.jiban.or.jp/〒 東京都中央区銀座丁目番号電話 59
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  • タイトル
  • 第53回地盤工学研究発表会優秀論文発表者賞(<特集>第53回地盤工学研究発表会)
  • 著者
  • 地盤工学会調査・研究部
  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • HP18〜HP21
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300027
  • 内容
  • 第 53 回地盤工学研究発表会 優秀論文発表者賞地盤工学会1.優秀論文発表者について調査・研究部2.第 53 回研究発表会の受賞者「地盤工学会優秀論文発表者賞」は,今後の地盤工学研究発表会終了後,座長から推薦された受賞候補者の分野を担う若手技術者及び若手研究者の活性化,研究意受賞対象資格を調査・研究部にて確認し,以下の 149 名欲の向上を目的として,第 40 回地盤工学研究発表会に創の方々を受賞候補者として表彰委員会に推薦し,表彰委設され,今回で 14 回目を迎えます。員会が受賞者を決定しました。受賞者には心よりお祝い表彰の対象は,1)申し込み時点での発表者であり,か申し上げますとともに,今後の更なるご活躍を期待いたつ研究発表会において実際に発表した方,2)申し込み時します。受賞者の皆様には賞状を送付し,学会誌及び学点で満 35 歳以下の方,3)前年度に当該表彰を受けていな会 HP にて公表いたします。また,今回は残念ながら受い方,です。プログラム編成においては,セッションの賞を逃した方々も次回以降のご健闘を期待しております。タイトルに合致した発表を配置し活発なディスカッショ最後になりましたが,セッションの座長,実行委員会ンを促すことを重視しつつ,できる限り各セッション間の皆様及び研究発表会に参加された皆様のご協力により,で表彰対象者数が均等になるように配慮しております。本研究発表会を無事に執り行うことができましたことを評価対象は,1)論文と発表の内容,発表方法,2)質疑深く感謝いたします。今後も,本表彰制度が若手会員のにおける回答内容,としています。各セッションの座長意欲向上につながりますよう,会員の皆様のご理解・ごには,「地盤工学会の発展に貢献しうる優秀な論文を適切協力をお願い申し上げます。に口頭発表した」と認められる方を受賞候補者として推(文責:肥後陽介,京都大学,調査・研究部平成 30 年度薦していただきました。この受賞候補者より,対象資格研究発表会委員会委員長)を確認して受賞者を選定しております。発表者宋 忱潞黒岩 祐介藤田 琢磨白石 啓太大森 慎哉陶山 雄介金本 拓也所属(申込情報・当時)(原稿受理2018.9.4)講演表題(申込情報)Experimental Study on Long-term Change in Permeability of a Rock京都大学規格・基準(試験法を含む)Fracture under Constant Normal Stress東京理科大学規格・基準・その他①土の締固めにおける礫率補正の実験的検討大阪工業大学大学院 規格・基準・その他②数量化Ⅱ類による土のふるい分析のばらつき要因分析京都大学地盤工学の展望ステンレス鋼球の電気抵抗と圧縮応力の特性に関する基礎的研究油圧ショベルのトラフィカビリティを評価する方法を開発するための東亜建設工業サウンディング・物理探査①バケット載荷実験 (2)バケットの沈下量を推定する方法の検討鉄道建設・運輸施設サウンディング・物理探査② PS 検層における記録波形の品質改善整備支援機構スウェーデン式サウンディング試験の結果を利用した強度定数と地盤岡山大学サウンディング・物理探査③種別の推定野山 優一大阪市立大学中務 勝等東京理科大学セッション名サウンディング・物理探査④ 浦安市高洲 8 での地盤調査結果(その1:調査概要とボーリング結果)粒度の異なる材料が混合されたため池堤体におけるコーン貫入抵抗の今出 和成岡山大学サウンディング・物理探査⑤空間的ばらつき評価電気式コーン貫入試験の斜め下方貫入に関する研究(その 1:実証実験脇中 康太川崎地質サウンディング・物理探査⑥概要)柳 東雲大林組調査・分類-その他①ケーソン工法における薄型周面摩擦計の開発小林 真貴子 大成建設調査・分類-その他②セメント改良土強度のばらつき評価に向けた針貫入試験結果の一考察杉山 友理港湾空港技術研究所 ボーリング・サンプリング① 海底地盤の原位置強度推定方法に関する解析的検討山本 健史平岡 伸隆朝倉 紀樹中尾 晃揮森崎 亮太坂田 智美三浦 桂子HP18ボーリング・サンプリング②斜面動態モニタリング計測大阪大学①労働安全衛生総合研 斜面動態モニタリング計測究所②SWS 試験による小貝川河川堤防のすべり破壊の調査京都府綾部市安国寺裏斜面における表層崩壊に着目した現地モニタリング弘前大学明石工業高等専門学校茨城大学九州大学大林組青森県内にある溜池分布特性と堤体材料について個別要素法による 3 次元粒状体解析を用いた流動化処理土の流動性評価破砕貝殻の粒子破砕と非排水せん断強度に関する基礎研究自然砂混合による高炉水砕スラグの力学的な硬化抑制効果石灰改良による火山灰質粘性土の早期強度の発現特性土質分類リサイクル材料(物理化学的性質)リサイクル材料(強度)リサイクル材料(変形)改良土・軽量土(強度①)遠心載荷装置を用いた地下水位上昇による斜面崩壊実験地盤工学会誌,66―11/12 (730/731) 狩生 卓玲井口 昂樹永松 圭介所属セッション名(申込情報・当時)山口大学改良土・軽量土(強度②)関東学院大学改良土・軽量土(強度③)竹中工務店改良土・軽量土(強度④)菅 章悟不動テトラ廣瀬 雅弥早稲田大学堀 哲巳福岡大学発表者改良土・軽量土(強度⑤)講演表題(申込情報)海水環境下におけるセメント処理土の強度特性の変化薬液改良供試体の作製方法が一軸圧縮強度に与える影響高炉スラグ高含有セメントを用いた地盤改良体の特性(その 12)複流線式固化材スラリー噴射撹拌工法に用いる固化材の強度特性に関する実験的検討-その 2:現場対象土における一軸圧縮試験結果-改良土・軽量土(物理化学的強熱減量を用いた高吸水性ポリマー注入土の填充率の推定性質)改良土・軽量土(変形・動的繊維の種類に着目した短繊維混合土の液状化特性性質)多様な砂質土の液状化抵抗評価における最小間隙比の重要性 ~繰返しせん断によって求めた最小間隙比による余裕間隙比と液状化強度~小野 将太郎 東北大学砂質土(強度)大坪 正英東京大学砂質土(動的性質①)石井 博将江崎 晃一名古屋大学早稲田大学中島 晃司山口大学市川 瑠北海道大学永田 政司中日本高速道路石塚 光菅沼 丈夫瀬谷 曜早稲田大学日本大学信州大学大学院木内 雄太創造社加藤 優志名古屋工業大学米田 茜北海道大学京川 裕之東京大学王 海龍早稲田大学山本 晃大山梨大学松本 昌祥神戸大学砂質土(動的性質②)砂質土(変形)中間土(ハイドレート含有地深海底地盤におけるメタンハイドレート胚胎土の圧縮特性盤)特殊土異なる泥炭のせん断挙動に対する時間依存性に関する室内試験と解釈長期風化による切土のり面の物理的性質の経年変化 ―東名高速道路軟岩・硬岩①吉田地区―軟岩・硬岩②堆積軟岩のコンシステンシー特性と締固め特性の関係粘性土(動的性質)粘性土のせん断波速度に与える繰返しせん断の影響粘性土(物理化学的性質①) スラリー粘土の乾燥収縮過程における鉛直・水平変位(その 2)塑性限界方程式と液性限界方程式を用いた厚い沖積粘性土層の土層区粘性土(物理化学的性質②)分K0 条件下で種々の載荷を受ける海洋堆積物試料の力学特性と内部構粘性土(変形・強度①)造変化ひずみ速度を段階的に変化させる CRS 圧密試験の結果に基づいた大粘性土(変形・強度②)阪湾洪積粘土のひずみ速度依存性の評価方法粘性土(変形・強度③)膨潤性粘土の力学−化学連成手法不飽和土不飽和材料の“間隙水比‐ サクション”モデルの提案(物理化学的性質)不飽和土加振時不飽和地盤における水分変動に関する実験的研究(変形・動的性質)不飽和土の弾塑性構成モデルにおける硬化則に関するパラメータの推不飽和土(強度)定手法補強材・排水材不織布を対象とした面内目詰まり特性に関する研究長谷川 貴史 京都大学マナフィカージャ パ九州大学ーシャ シアバッシュ礫質土中土井 佑輔 建設技術研究所圧密・沈下①多田 駿太郎 北海道大学圧密・沈下②肥後 隼大圧密・沈下③名古屋大学寺師 悠太ダイヤコンサルタン現地計測ト熊本大学切土・掘削・その他梅田 洋彰熊本大学地盤改良①西島 康貴小野田ケミコ橋本 綾佳ギャップグレード材料の微小ひずみ剛性と周波数特性に関する基礎的研究複合負荷弾塑性構成式による液状化強度試験のシミュレーション個別要素法を用いたアルミ棒積層体地盤の大変形解析ESTIMATING PACKING DENSITY OF GRANULAR MIXTURESUSING ARTIFICIAL INTELLIGENCE METHOD厚層粘土上の盛土端部に発生した陥没および法面クラックの発生要因に関する考察泥炭の異方透水性計測のための試験法高度化に関する研究マクロエレメント法を用いた水~土連成有限変形解析による気水分離型真空圧密工法の有効性の検討鉱化変質帯中に掘削されたトンネルの内空変位連続計測について等方圧模型実験装置の開発と杭貫入時における地盤内挙動の解明異なる相対密度における土粒子構造の評価と液状化対策としての SCP工法への適応地盤改良②先行撹拌を活用した複合撹拌型低変位深層混合処理工法の実証実験村田 拓海飛島建設上村 健太郎 東京都市大学明石工業高等専門学舟橋 宗毅校永井 裕之安藤ハザマ地盤改良③地盤改良④軟弱地盤中における丸太の鉛直支持力微粒子の浸透可否評価法の提案地盤改良⑤地盤改良工事の動態的な電流値計測における N 値の推定手法の確立締固め荻田 翔移流拡散御手洗 翔太 名城大学王 剛東京工業大学Pokhrel埼玉大学Pradeep浸透①浸透②転圧仕様が盛土の締固め特性に与える影響(その 2.現場試験結果)多孔質体中における微細気泡およびコロイド粒子の同時輸送に関する研究砂質土の浸透及びせん断過程における細粒分の移動・流出の観察Comparative Study on Internal Eroded Soil with Two Constitutive Models浸透③Effect of flow velocity on contact erosion between fine and coarse sand layer福元 豊長岡技術科学大学浸透④齋藤 裕己千葉工業大学地下水移動吉田 翔太大翔グラウンドアンカー①松永 嵩原子燃料工業グラウンドアンカー②木下 果穂鉄道総合技術研究所 シールドトンネル東京大学November/December, 2018土骨格中の浸透流の直接的観察手法の検討その2:模型実験と数値解析の比較試験井戸を用いた地下水による物質移行の検討乾燥砂地盤におけるフリップタイプアースアンカーの引抜き模型実験(その2:実験概結果)打音診断技術を用いたアンカーの緊張力評価 (その2)- 室内試験における適用性の検証 -セグメント覆工を対象とした大型覆工模型実験のシミュレーションHP19 発表者所属(申込情報・当時)セッション名田川 央建設技術研究所ダム・堤防①西家 翔来島 尚樹梶浦 聡太北海道大学徳島大学岐阜大学ダム・堤防②ダム・堤防③ダム・堤防④西村 柾哉名古屋工業大学ダム・堤防⑤江口 慧東京農工大学ダム・堤防⑥重元 凜太郎 神戸大学ダム・堤防⑦小西 魁京都大学トンネル①水谷 真基鉄道総合技術研究所 トンネル②中根 利貴鉄道総合技術研究所 トンネル③内藤 直人鉄道総合技術研究所 基礎一般①稲上 慶太田口 智也京都大学戸田建設高柳 剛鉄道総合技術研究所 抗土圧構造物①籾山 嵩新日鐵住金抗土圧構造物②古橋 佳信州大学抗土圧構造物③成田 浩明鉄道総合技術研究所 抗土圧構造物④石橋 誠司渡辺 和博東日本旅客鉄道大林組抗土圧構造物⑤杭基礎・ケーソン基礎依田 侑也清水建設杭基礎・地中連続壁宮坂 怜奈ジャパンパイル杭基礎①冨安 祐貴大林組杭基礎②中川 修平北海道大学杭基礎③沼本 大輝長谷工コーポレーシ杭基礎④ョンHoang Lua金沢大学基礎一般②基礎一般③杭基礎⑤講演表題(申込情報)被災した河川堤防の復旧断面設定における物理探査の適用に関する考察砂質土堤防の常時間隙水圧状態の調査・観測と浸透流解析による再現遠心模型実験のための人工粘土材料の特性河川堤防の浸透対策に用いる透気防水シートの透気性評価簡易動的コーン貫入試験から見る河川堤防のパイピング進展メカニズム遠心載荷振動模型実験を用いたフィルダム砂模型の変形挙動に対する含水比・間隙水圧の影響遮水シートを用いたため池堤体の耐震性に関する実大実験(その 2)実験後の堤体損傷状況事前地山改良工を施した小土被りトンネルの地震時挙動に関する遠心模型実験ウレタン改良体の強度および耐スレーキング性能の確認試験岩石の吸水劣化による塑性圧に対するロックボルトの効果に関する模型実験橋脚の微動計測による地盤振動の推定精度に及ぼす根入れと不規則外乱の影響杭基礎周辺の地盤改良による液状化対策効果に関する遠心模型実験杭撤去後の埋戻しを模擬したセメント改良土の水中打設実験GLEMを応用した切土のり面工に作用する土圧の評価手法に関する検討鋼矢板によるため池堤防の耐震補強技術に関する解析的検討吸水性高分子摩擦低減剤の膨潤・透水特性に及ぼす吸水距離の影響(その2)滑動・転倒モードの連成を考慮した抗土圧擁壁の地震時変位量の簡易算定法橋台における地震時土圧と慣性力に関する一考察杭のプレボーリングにおける施工条件が掘削負荷に与える影響既製杭の埋込み杭工法における根固め部ソイルセメントの強度早期判定法の研究 その1:根固め部ソイルセメントの材料組成の分析法の検討杭の押込み試験における連続載荷方式に関する諸検討本設杭として利用するソイルセメント柱列壁杭に関する研究(その2:水平載荷試験)小径スパイラル杭の複合荷重に対する支持力評価法の模型試験による検証杭軸部中間および先端に拡径部を有する杭の引抜き抵抗に及ぼす拡径部の設置間隔の影響Vertical load tests of pile group and piled raft models supported by jack-inpiles in dry sand (Part 2: Experimental results)植物の根系構造に学ぶ新たな基礎構造物の開発Centrifuge modelling of monopile foundations embedded in dense sandunder one-way cyclic lateral loads遠心場鉛直載荷試験による 2 枚羽根付杭の先端支持力の検討遠心載荷装置を用いた液状化地盤-RC 杭-建物系の振動座屈実験(その 2)実験結果吸い出し防止対策としてのフィルター層の安定性に関する検討軟弱地盤を土のうで置換した直接基礎の支持力特性(その1 土のうの圧縮試験)岩下 光太朗 熊本大学Hsiao Wei東京工業大学Hsuan小田切 瑞生 東京工業大学杭基礎⑥金田 将吾豊橋技術科学大学杭基礎⑨小林 孝彰港湾空港技術研究所 地下空洞土井 達也鉄道総合技術研究所 直接基礎野口 ゆい基礎地盤コンサルタ道路・鉄道盛土①ンツSAR を利用した地すべり土塊および道路変状の推定山里 拓也神戸大学水理・変形特性に着目した実物大スラグ混合土盛土の長期挙動 その2 水理特性杭基礎⑦杭基礎⑧道路・鉄道盛土②佐藤 文啓川崎 佑斗鉄道建設・運輸施設道路・鉄道盛土③整備支援機構東京工業大学道路・鉄道盛土④中央大学補強土①木村 鴻志京都大学大学院補強土②山本 菜月熊本大学補強土③藤田 義成山口大学補強土④大原 勇東京大学埋設管①岸川 鉄啓北見工業大学埋設管②青柳 智之北海道大学路盤・路床①小林 弘昌岡山大学路盤・路床②河田 真弥名古屋工業大学地盤防災-その他鎌田 啓市北見工業大学豪雨(その他)森 一浩群馬大学豪雨(斜面安定①)曽我 大介HP20急勾配化した補強盛土の実大繰返し載荷試験盛土の地震時損傷過程に関する遠心模型実験補強土構造物における盛土材選定の利点に関する基礎的検討μX 線 CT を用いた種々の等方圧力条件下における補強材引抜き挙動の可視化補強材を適用した道路陥没対策に関する剛塑性有限要素解析補強土壁工における異なる土槽サイズでのストリップの引抜き抵抗および摩擦係数の比較・評価藤沢市における効率的な道路陥没防止手法の実践的研究(官学産 共同研究) その3寒冷地における水道管の浅層埋設に関する検討鉄道バラストの繰返し変形特性に及ぼす細粒分と含水状態の影響評価キャピラリーバリアの被覆層における疎水材の適用性の検討 -その2: 室内模型実験の実施 -地下水位上昇を想定した管渠周辺地盤の空洞進展メカニズム河川増水時における橋台の支持地盤の洗掘が橋台の構造安定性に及ぼす基礎的検討模擬根による斜面崩壊抑止効果の実験的検討地盤工学会誌,66―11/12 (730/731) Fang Kun所属セッション名(申込情報・当時)京都大学豪雨(斜面安定②)進藤 義勝鉄道総合技術研究所 豪雨(斜面安定③)大谷 匠北見工業大学発表者豪雨(斜面安定④)岡﨑 啓一朗 早稲田大学豪雨(斜面安定⑤)吉野 恒平中釜 裕太寒地土木研究所東電設計豪雨(土石流・その他)地すべり・落石・その他西脇 博也神戸大学地すべり・落石①木村 真郷名古屋工業大学地すべり・落石②松尾 和茂名古屋工業大学地すべり・落石③濁川 直寛清水建設地震(一般①)大村 早紀京都大学地震(一般②)小林 巧愛媛大学地震(一般③)劉 国軍九州大学地震(液状化①)居上 靖弘大成建設地震(液状化②)植村 一瑛応用地質地震(液状化③)小合 克弥九州大学地震(液状化④)玉泉 聡士京都大学地震(液状化⑥)李 楊東京工業大学地震(液状化⑦)狩野 圭喬群馬大学地震(液状化⑧)塩澤 寅樹東京大学地震(斜面安定)仲野 健一安藤ハザマ地盤震動①柴田 慶一郎 香川大学地盤環境-その他市川 雄太早稲田大学ベントナイト溝端 良健京都大学三村 佳織兼松サステック小林石神加藤山口東京農工大学鹿島建設清水建設京都大学リサイクル材自然環境・生態系・温暖化対策地盤環境-管理・基準地盤環境調査・試験技術土壌地下水汚染①土壌地下水汚染②北海道大学廃棄物処分場①和樹大輔雄大和樹金成 雅季諸冨 鉄之助 大林組廣濵 千明熊本大学田中 佑介京都大学福島 陽京都大学有働 龍也京都大学池田 哲朗福岡大学金井 勇介東京電機大学院November/December, 2018廃棄物処分場②DS-2 最近の初期地圧測定法の手法理論と適用DS-3 地盤情報データベースの整備とその利活用DS-4 多発する地盤災害に挑む時間・空間のマルチスケール解析・実験技術DS-5 歴史的地盤構造物の修復と保全DS-6 新しい地盤環境管理と基準に向けた取組みDS-7 エネルギーに基づく液状化評価の可能性講演表題(申込情報)Effect of groundwater seepage in undercut slope centrifugal model融雪を考慮した実効雨量による融雪期斜面災害の捕捉可能性に関する検証ジオセルと排水パイプを併用した斜面安定工による盛土斜面内の水位変化斜面内における体積含水率のタンクモデル法による解析値と土壌水分計による実測値の比較検討について道路管理に適した融雪水量推定手法の検討サイズの大きい落体の反発挙動に関する斜入射実験平成 26 年 8 月豪雨における兵庫県丹波市での斜面表層崩壊の発生メカニズムに関する検討海底地すべり発生メカニズムおよびその規模に関する室内模型実験落石の貫入と敷砂緩衝材の応力伝播に着目した衝撃力波形形成メカニズム2011 年東北地方太平洋沖地震により千葉県浦安市で発生した長期地盤沈下の現況建築基礎構造設計のための動的地盤変位の簡易算定法(その2)南海トラフ巨大地震の想定結果を考慮した西条市の地盤振動特性の調査Comparison of S-wave response in saturated sand during liquefying andre-liquefying progress under cyclic tri-axial test with bender elements地下水位低下工法に関する遠心模型実験の 3 次元液状化解析ひずみ空間多重せん断モデルのパラメータ設定のばらつきに関する一考察2016年熊本地震における火山灰土の液状化特性に関する基礎的研究過剰間隙水圧の再分配に着目した細粒分を含む砂質傾斜地盤の側方流動液状化地盤の変形挙動に及ぼす SCP 改良の幾何学形状の影響に関する数値解析格子状改良および排水材併用工法による液状化対策効果の数値解析的検討南阿蘇地区で採取した軽石試料の多層リングせん断試験地震動と微動 H/V スペクトル比を用いた拡散波動場理論に基づく P 波および S 波速度構造推定に関する一考察模擬フレコンバッグ中の汚染土からのセシウム抽出と吸着に関する研究ベントナイト供試体の吸水に伴う鉛直方向および側方の発生圧力の同時測定石炭灰混合材料の粒径が溶出特性に及ぼす影響約 20 年が経過した木製水制工の目視判定とヤング係数との関係温泉水の沈殿物に含まれるホウ素の化学形態ドレーン工法による地盤中の油吸引の検討セレン排水の新規処理技術の開発-新規吸着剤を用いた実証実験セメント系改良土を母材に含むソイルベントナイトの遮水性能日本の遮水技術を韓国で海面処分場に適用する場合に想定される留意点安定型廃棄物処分場の強度特性に及ぼす諸要因の影響に関する検討流体注入によって引き起こされる誘発地震のエネルギーに関する数値解析的検討ボーリングデータと微動アレイ観測による地盤構造推定手法の開発排水条件の異なる不飽和砂三軸圧縮試験における間隙水の微視的挙動に関する研究傾斜地盤に構築された墳丘の地震時破壊メカニズムに関する実験的研究上向流カラム通水試験における試料の充填密度が溶出挙動に及ぼす影響繰返し圧密履歴を受けた緩詰め豊浦砂の液状化強度特性HP21
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  • タイトル
  • 「サロン・土・カフェW」開催報告(<特集>第53回地盤工学研究発表会)
  • 著者
  • 熊野 直子・隅倉 光博
  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • HP22〜HP22
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300028
  • 内容
  • 「サロン・土・カフェ W」開催報告Meeting Report on “Salon “土” Café W”熊野 直 子(くまの なおこ)愛媛大学 農学研究科 助教1.は じ め に隅倉光 博(すみくら みつひろ)清水建設(株) 主任研究員加者からは「自分の若いころと異なり,部下にどう休みを勧めればいいのか,自分もどのように休めばいいのか「第 53 回地盤工学研究発表会」の初日にサンポートホ分からない」「自身が歳を重ねる中で,組織の中でどのよール高松において,男女共同参画・ダイバーシティ委員うに振る舞えばいいのか分からない」などの本音を聞く会(以下,本委員会)では, 10 回目になる「サロン・こともできました。土・カフェ W」を開催しました。本イベントは,当初,地盤工学会会員の 5%にも満たない女性会員同士のつながりを深める事を目的としておりましたが,近年では年齢や性別を問わずにダイバーシティに関心のある様々な方の交流の場になっております。2.開催状況3.おわりに働き方・人材の多様性を促進することに対して前向きな意見が増えていると実感できるものの,本イベントで問題点として挙げられた内容は,私が委員会に所属するようになった 4 年前と大きな変化がないと感じています。これらの問題は,制度の整備など一朝一夕で解決できる今回の参加人数は 31 名,内訳は男性 14 名,女性 17ことではなく,継続して問題意識を持ち,情報を共有し名でした。ゼネコン,建設コンサルタント,大学等の教ていくことで改善していくしかないと思います。今回,育機関にご所属の方,そして学生など様々な立場の方に本イベントは例年になく,1/3 の方が初めて参加されたご参加いただきました。方でした。その一方で 5 回以上参加していただいている本イベントは,ワールドカフェ方式を採用しています。方も多数いらっしゃいました。様々な経験を持った参加これは,参加者が意見を出しやすい少人数のグループに者が同じテーブルで和気藹々と話し,情報を共有するこ分け,リラックスした雰囲気で自由に会話を行い,途中とに大変意義があると思っております。本稿をお読みにで適宜他のグループとメンバーを入れ替えながら,共通なった全ての方に,ダイバーシティの問題を対岸の火事の合意形成を図る手法です。今回は,1 グループ 5~6 名と思わず自分の問題と考えていただき,来年の埼玉大会として,計 5 グループで行いました。各グループには本の際にもぜひ参加していただければと思います。委員会の委員を書記として配置し,最後に総括を行いま最後に,今回の企画に参加いただいた皆様と美味しいした。昨今,男女共同参画や働き方改革などが問われてお菓子を差し入れてくださった皆様,そして,学会事務いることから,テーマは「ダイバーシティによって変わ局の皆様に感謝を申し上げます。ってきたこと」「これから変えていくべきこと」の 2 つに(原稿受理2018.8.24)ついて話し合いました。それぞれの組織においてダイバーシティの促進を目的として,男女・外国人など雇用の促進や育児休暇・介護休暇などの制度が整備されてきている様子が確認できました。一方で制度がありながらそれを活用できていない実態が改めて浮上しました。「同僚の理解が得られず有給休暇を活用できない」「配偶者や本人の転勤により,制度だけでは不十分な部分において家族のサポートを得られないがために,仕事に支障をきたして組織内で肩身の狭写真-1 会場の様子い思いをしている」「組織内で整備は進んでいるものの,都市部は保育所の入所が困難であり社会復帰自体が難しく,地方においては職員数が少なく仕事に穴を空けられないため,せっかくの制度を活用できない」「外国人の優秀な人材を採用できたにも拘わらず,言葉の壁や企業風土に馴染めずに海外へ転職してしまう」など,それぞれの苦悩を聞くことができました。さらに,50 代以上の参HP22写真-2 集合写真地盤工学会誌,66―11/12 (730/731)
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  • タイトル
  • 平成30年4 月大分県中津市耶馬渓町で発生した斜面崩壊の報告(<特集>第53回地盤工学研究発表会)
  • 著者
  • 村上 哲
  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • HP23〜HP24
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300029
  • 内容
  • 平成 30 年 4 月大分県中津市耶馬渓町で発生した斜面崩壊の報告Special Session on Landslide in the Yabakei District of Nakatsu City in April 2018村 上哲(むらかみ福岡大学 工学部1.は じ め にさとし)教授2. 報告会内容平成 30 年 4 月 11 日未明,大分県中津市耶馬溪町金吉本報告会は,学会2日目平成 30 年 7 月 25 日(水)午の梶ヶ原地区において,明示的な降雨を伴わない規模の前Ⅱの時間帯において開催された緊急災害調査報告セッ大きな斜面崩壊が発生し,甚大な人的,物的被害をもたションⅠの一部で行われた。調査結果の主要部分を報告らした。大分県の発表によると,家屋等4棟が被災し,するにとどめるとし,表-2の内容構成とし,報告を行6人の尊い命が奪われた。った。土砂崩れが生じた現場は,昨年 3 月に大分県により「土砂災害警戒区域」に指定されていた場所であるが,当初,ほとんど雨が降っていない状況下での突然の崩壊にその原因の究明が強く望まれた。そのため,地盤工学会では,昨年の九州北部豪雨地盤災害調査団を中心とする表―1に示す調査チームを立ち上げ,本災害に対する地盤工学的調査研究の重要性を鑑み,現地調査を行うとともに,その崩壊メカニズムについて様々な方面から検討を行い,今後の課題と将来への提言を行うこととした。具体的な現地調査は,平成 30 年 4 月 30 日(月)に全体調査を行うとともに各メンバーが独自に現地に入り検討を進めてき写真-1 報告会会場の様子た。本報告会は,調査結果の主要な部分について報告することを目的として企画,開催されたものである。表-1 調査メンバー氏名所属安福規之(団長)九州大学有留千博(株)ダイヤコンサルタント池見洋明九州大学大嶺聖長崎大学工藤宗治大分工業専門学校佐藤秀文平成地研(株)佐藤静流基礎地盤コンサルタンツ(株)濱田正彦基礎地盤コンサルタンツ(株)半田義人(株)ダイヤコンサルタント福田直三復建調査設計(株)藤白隆司(株)福山コンサルタント三谷泰浩九州大学村上哲福岡大学矢ヶ部秀美NPO 法人研究機構ジオセーフ吉村辰朗明大工業(株)表-2 報告会内容項目発表者1. 斜面崩壊の概要 –地形と地質 矢ヶ部 秀美–(NPO 法人研究機構ジオセーフ)2.現地調査およびその分析結果大嶺 聖(長崎大学)3.推定される崩壊の形態とメカ 三谷 泰浩ニズム(九州大学)4. まとめ – 得られた教訓と今 同上後の地盤工学的な課題 –5. 質疑応答および意見交換村上 哲(福岡大学)図―1 崩壊地の区分(三谷泰浩教授資料より)November/December, 2018HP23 ーザー測量を用いた地形変化の計測技術を活用し,地山の地質的土質的特徴を踏まえて崩壊の可能性の高い箇所を推定することが必要であることを報告した。3. おわりに会場には約 350 人の方にご来場いただき,研究者・技術者の関心の高さを改めて感じる報告会となった。質疑では,今後の同様な災害が生じる危険性がある斜面をどのように抽出するか,具体的な方法についての討論が行われたが,時間の関係上十分な時間を持つことができな図―2 崩壊地の模式断面図(三谷泰浩教授資料より)かった。このような無降雨時における土砂災害の防止・軽減技術の展開は,今後の課題であろう。学会でも十分まず,「斜面崩壊の概要-地形と地質-」では,崩壊地の議論する時間が必要だと感じた。現地調査と既存資料の分析の結果に基づいて,崩壊の特最後に,本先遣調査を実施するにあたり,ご協力,ご徴は,耶馬渓溶結凝灰岩急崖の崩壊ではなく,崖下の厚支援いただいた関係者の皆様,国土交通省九州地方整備い落石堆から下位層のすべりで崩落しており,15~20m局,大分県,中津市などから貴重な資料の提供をいただの比高のシャープで直線的な滑落崖が形成されている点き厚く御礼申し上げる。を考慮すると,図-1 に示す A ブロックのすべり土塊は深加えて,今回の報告会を開催するに当たり,地盤工学い円弧又は椅子型のすべりをしていると想定される。図会災害連絡会議の皆様をはじめ,地盤工学会九州支部の-2 に示すような耶馬渓層中の弱層又は下位の変質安山皆様に絶大なるご支援をいただいた。改めて御礼申し上岩との境界がすべり面となった可能性が高いことを報告げる。した。本件に関する調査報告書,及び,本報告会資料は学会次いで,「現地調査およびその分析結果」では,本調査において実施した原位置での山中式硬度計による表層貫ホームページで公開している。ご参照いただければ幸いである。入試験,簡易現場透水試験,簡易原位置強度試験,簡易動的コーン貫入試験と,室内で行った含水比試験,粒度(原稿受理2018.8.24)試験,水分特性試験,X 線回折分析及び簡易スレーキング試験の結果の一部を報告し,V 字谷の奥部に位置する湧水周辺の変質安山岩と左側の変質安山岩は,貫入抵抗や粘着力が低く,風化が進んでいると考えられること,簡易動的コーン貫入試験の結果から,滑落崖直下の表層部の下に2〜3m 程度の風化部と見られる層を確認したこと,色調の異なる変質安山岩は乾湿繰り返しにより細粒化が促進されやすい岩であることを報告した。そして,「推定される崩壊の形態とメカニズム」では,現地調査及び土質や岩の物性に基づいて,破壊形態を推察し,その推定結果に基づくすべり安定解析を実施した結果に基づいて,今回の崩壊を説明できる地山の強度定数は,耶馬渓層を強度が低下した粘性土(すべり粘土)と仮定した場合であり,この解析結果とスメクタイトが卓越する変質安山岩の存在から,ある深さに弱部としてすべり面的な層が存在すると,例えば,地下水が関係した弱層の風化や劣化などによって強度定数などの物性値が部分的,あるいは層の全体が進行的に低下し,最終的に A ブロック内で力のバランスがとれなくなった結果,今次の崩壊に至ったといった一つの見方を報告した。最後に,「まとめ―得られた教訓と今後の地盤工学的な課題―」では,調査結果を踏まえて,当該地における今度の復旧に関わる見解を示すとともに,今後の課題として,過去の崩壊履歴や最近の変状の有無などを地域住民へのヒアリングを実施するとともに,例えば,航空レHP24地盤工学会誌,66―11/12 (730/731)
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  • タイトル
  • 地盤構造物に対する表面波探査の工学的活用事例(技術紹介)
  • 著者
  • 川尻 峻三・川口 貴之・小笠原明信・中村 大・山下 聡
  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • 32〜33
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300030
  • 内容
  • 技術紹介地盤構造物に対する表面波探査の工学的活用事例Case Study of SurfaceWave Method for Geotechnical Structures川尻峻北見工業大学小笠原明北見工業大学大学院三(かわじり地球環境工学科信(おがさわら社会環境工学専攻山川しゅんぞう)助教博士前期課程 2 年北見工業大学貴之(かわぐち北見工業大学地球環境工学科准教授大(なかむらだい)中あきのぶ)下口北見工業大学聡(やました地球環境工学科. は じ め に地盤構造物や自然堆積地盤の現況把握や健全性評価のための一般的な地盤性状の物性値としては,標準貫入試験(SPT)による N 値や PS 検層による S 波速度 VS が広く利用されている。しかし,これらの方法は機材が大がかりとなるためコストや時間を多く必要とすることや,村地球環境工学科たかゆき)准教授さとし)教授する S 波速度構造を逆解析によって推定する。この解析を各地震計での分散曲線に応じて行い,各地震計で得られた S 波速度構造を測線方向に補間することで VS の二次元分布が取得できる。.補強土壁の現況把握及び維持管理での活用表面波探査は補強土壁の性状を非破壊で把握できる有実施地点での深さ方向の一次元的な地盤情報しか得るこ用なツールの一つであると認識されつつある。今後は表とができない。また,簡易動的コーン貫入試験などの機面波探査を用いて補強土壁の機能低下の有無を判断でき材は SPT などよりも簡素であるが,これも一次元的なるような,実効性のある健全性評価手法の確立が期待さ地盤情報しか得られない。このため,河川堤防や鉄道・れるが,そのためには健全及び不健全な補強土壁に対し道路盛土などの広域線状インフラにおける地盤構造物のて系統的に表面波探査を実施し,変状後若しくは今後変内部性状を把握するためには,ある程度の時間と労力を状が発生すると予想される補強土壁を抽出できるような,必要とする。このような理由から昨今では,地盤構造物VS を基本パラメータとした健全性指標について検討すの内部性状把握に VS の二次元分布(以下, VS 分布とする)を迅速に得られる表面波探査を適用する事例が増えており例えば1),表面波探査は特別な地盤調査手法ではないと考えられる。しかし,従前の SPT や PS 検層と比較すると,その実施例が少ないのが現状である。本稿では,筆者らがいくつかの地盤構造物の現況把握手法として,表面波探査を用いた事例について紹介する。.表面波探査の概要図―は筆者らが実施している表面波探査の原理を概略的に示したものである2)。表面波探査は地盤の地表付近を伝わる表面波(レイリー波)を測定・解析すること図―表面波探査の概念図2)により地盤の S 波速度を求めることができる調査方法である。ハンマーやかけや等で人工的に地表面を起振すると表面波が発生する。この表面波の時間領域の波形記録をフーリエ解析することで周波数と位相速度の関係を算出し,すべての地震計での結果を重ね合わせることで位相速度と周波数の関係である分散曲線が取得できる。一般的に表面波は,その周波数によって伝播する深度が異なり,高周波数の波は浅い地盤を,低周波数の波は深い地盤を反映している。経験的に波長の 3 分の 1 が深さに相当するという関係を利用して解析の初期モデルを作成し,波形記録から算出した分散曲線を最も良く再現32写真―補強土壁での表面波探査の測線の例地盤工学会誌,―/(/) 技術紹介写真―写真―既設補強土壁での実施例図―取得した u 及び VS 分布図―堤防天端高さと VS 分布被災した河川堤防での実施例る必要がある。そこで筆者らは,供用中若しくは供用前から, A 地点での開削断面では,堤体天端下 1 ~ 1.5 mの補強土壁や実物大模型補強土壁に対して, VS 分布と程度には礫質土が分布しており,その下部には青灰色の壁面パネル傾斜角 u の空間分布を取得し,深度方向のシルト質土が分布していた。一方で,B 地点での礫質土VS の変化や,補強土壁内の VS の頻度分布等を考察すの層厚は0.3 m 程度であり A 地点よりも小さく,この結ることで, VS をパラメータとした補強土壁の健全性評果は図―の VS 分布と整合する。以上のことから,被価指標について検討している。例えば,写真―及び写災箇所付近は堤体天端高さが低いために越流水が発生し真―に示す北見市内で最も古い補強土壁で実施した事たものの,堤体天端には礫質土が周辺よりも厚く分布し,例では,図―に示すように u と VS の空間分布を比較当該箇所では越流水が発生した際の相対的な耐浸食性はすることができる。このような結果を多くの補強土壁に高く,粘りを発揮した可能性がある。このような地盤性対して取得し,データベース化することで補強土壁の維状は, VS の高速度領域として表面波探査によって把握持管理に資する結果が得られると筆者らは考えている。可能である。.河川堤防の被災メカニズムの推定.おわりに典型的な広域線状インフラである河川堤防では,その本稿では,利用事例が増加している表面波探査につい弱点箇所を効率的に抽出し,想定する外力に対して対策て,筆者らの実施している地盤構造物の維持管理・防災を実施する必要がある。一方で,被災を受けた場合におツールとしての活用事例について紹介した。一方で,表いても被災メカニズムを考慮した上で,弱点箇所を把握面波探査の結果のみからでは,土質の判定はできない。して復旧対策の実施範囲を効率的に決定する必要がある。このため, VS 分布を参考に土試料のサンプリングを行以上のような観点から筆者らは, 2016 年北海道豪雨災い,この結果と VS 分布を組み合わせることでより精確害の際に 1 級河川である常呂川で発生した堤防の越水に地盤情報を把握できる。侵食箇所(写真―参照)で表面波探査を実施した。図―は堤体延長方向の VS 分布及び堤体天端高さを示している。堤体天端が最も低い箇所は被災箇所よりもやや上流側であるが,被災箇所周辺は上流側の樋門付近よりも堤体天端が低いため,越流が発生したと予想される。VS 分布を見ると,被災箇所周辺の堤体天端下 1~2m 程度までは VS= 200 m / s 程度であり,その他の箇所と比較すると高速度領域となっている。開削調査の結果November/December, 2018参考文献1)川尻峻三・澁谷 啓・鳥居宣之ジオテキスタイル補強土壁の変状メカニズムに関する事例研究,地盤工学ジャーナル,Vol. 6, No. 1, pp. 15~25, 2011.2) Park, C. B., Miller, R. D. and Xia, J.: Multichannel analysis of surface waves, Geophysics, Vol. 64, No. 3, pp. 800808, 1999.(原稿受理2018.7.31)33
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  • タイトル
  • ジオグリッド補強土壁の維持管理に向けた取り組み(技術紹介)
  • 著者
  • 久保 哲也・辻 慎一朗・伊藤 修二
  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • 34〜35
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300031
  • 内容
  • 技術紹介ジオグリッド補強土壁の維持管理に向けた取り組みCurrent status for the maintenance of the geogrid reinforced soil wall久保哲也(くぼてつや)株 補強土排水推進部前田工繊部長伊藤慎一朗(つじしんいちろう)株 補強土排水推進部前田工繊修二(いとう株 営業推進部前田工繊担当課長しゅうじ)担当部長. は じ め に昨今,道路構造物は建設の時代から長寿命化の時代へと移行されつつある。国土交通省の社会資本整備審議会道路分科会道路メンテナンス技術小委員会では,道路構造物の維持管理・更新を効率的かつ効果的に進めるためには戦略的な取り組みが必須であることを提言しており,その手段の一つとして,「点検,診断,措置,記録,(次図―ロールの点検)」といったメンテナンスサイクルの重要性を示している1)。一方, 2015 年 3 月に制定された道路土工構造物技術基準では,道路土工構造物の新設・改築等に当たっての補強土壁と道路パト.写真―MEMS センサー補強土壁における維持管理手法の一例. 点検手法考え方が示されており,同技術基準では道路土工構造物補強土壁は,図―に示すように道路面より下部に構に関する基本的事項として,道路土工構造物の維持管理築されることが多く,道路パトロールによる日常点検での確実性及び容易さ,維持管理の方法等についての考慮は,早期の段階で外形の変化を捉えることは困難である。が義務付けられた2)。このように,道路土工構造物に要そこで,道路管理者が日常点検で補強土壁の状態が把握求される環境は維持管理に重点を置いた状況へと変化しできる点検手法の確立が必要であると考えられる。ており,道路土工構造物である補強土壁においても国の補強土壁の変形は,過去の事例より壁面で顕著に生じ動向に対応できる状態へと整備する必要がある。本稿でる場合が多いため,壁面の傾倒を管理する点検手法は合は,補強土壁の維持管理に向けた取り組みについて,点理的であると考えられる。そこで筆者らは,通信装置に検及び調査手法の事例等を含めて報告する。より遠隔で情報が得られる MEMS センサーに着目した。.補強土壁の維持管理手法に関する動向MEMS センサーは,主に三軸ジャイロセンサーや三軸加速度センサー等で構成され,加速度センサーに作用す国立研究開発法人土木研究所では,早くから補強土壁る重力の傾きから傾斜角を求める。写真―に MEMSの維持管理に関する研究に着手しており,写真測量の技センサーを示す。図―は,チルトセンサーにより術を活用した点検方法の検討3)や,三次元電気比抵抗又MEMS センサーの精度を確認した結果である。データは振動特性の技術を用いた調査手法の検討等4)~7)が進め数は少ないが,近似直線の傾きは0.98程度であり計測結られてきた。 2014 年には,補強土壁の維持管理手法の果の信頼性には問題ないものと考えられる。 MEMS セ開発を目的とした共同研究が発足した。共同研究は,土ンサーを用いた点検手法の概念図を図―に示す。この株 高速道路総合技術研究所,防衛大木研究所を中心に,点検手法は,事前に壁面の状態を把握した上で道路パト学校,(一財)土木研究センター及び民間( 11 社)等でロールの実施が可能であり,地震や豪雨等の異常時に壁構成され,点検 WG ,診断 WG ,措置 WG 及びデータ面の状態を事務所で捉えることができるものと考えられベース WG に分かれてメンテナンスサイクルの構築にる。係る検討が進められた。この共同研究では,補強土壁が. 詳細調査(診断)手法崩壊に至るまでの劣化シナリオを整理したフォルトツ点検において,詳細調査が必要と判定された補強土壁リーの作成,点検時に使用する点検帳簿の作成,また,は診断の段階へと移行する。診断では,補強土壁に生じ詳細調査の方法や措置事例等について整理された8)。こた事象から想定される劣化シナリオに基づき素因や要因の共同研究により,現状体系化されていない補強土壁のを推定し,詳細調査により推定した素因等を特定すると維持管理手法についての知見がまとめられた。共に,総合的な判断のもとに補強土壁の健全性を判定す34地盤工学会誌,―/(/) 技術紹介図―MEMS センサーの精度図―補強材のひずみ分布(断面図)写真―は, 2014 年に発生した広島豪雨(日最大降水量 224 mm)を経験した補強土壁である。補強土壁は,壁高 9 m ,かさ上げ盛土高さ約 30 m の高盛土形状である。光ファイバーは高さ方向に 3 箇所(上段,中段,下段)設置した。竣工時,完成 2 年後及び完成 9 年後(広島豪雨災害後)のひずみ分布を図―に示す。ひずみのピーク値は若干増加傾向を示しているが,最大で図―1.2程度であり安全領域内のひずみであることが確認点検手法の概念図できる。また,ひずみの分布形状は,広島豪雨災害の前後で大きな変化はなく,豪雨の作用による補強土壁の劣化は生じていないと推測できる。.まとめ本稿では,補強土壁の維持管理を具現化する手法として, MEMS センサーによる点検手法及び光ファイバーを用いた調査手法について示した。各々の手法は,補強土壁を維持管理する上で有効な手段の一つであり,今後,補強土壁の信頼性確保に寄与できるものと考えられる。図―健全性評価の指標写真―参補強土壁の外観る必要がある。詳細調査には様々な方法があり,適宜選定する必要がある。1)2)3)盛土内部の状態を把握する調査方法は,表面波探査や電気比抵抗等があるものの,ジオグリッド(以下,補強4)材と称す)の状態(ひずみ)を推定する方法は限定的である。既往の方法では,ひずみゲージが用いられてきたが,ひずみゲージは数年で劣化するため長期の適用に対5)して課題がある。補強土壁は補強材が健全に機能することで安定が図られると考えられるため,長期的な計測は6)維持管理を実施する上で必要不可欠である。そこで,筆者らは補強材のひずみを推定する手段の一つとして長期的な計測が可能な光ファイバーに着目した。光ファイ7)バーは,補強材の内部に挿入することで補強材と一体化させた。光ファイバーの計測結果は,図―に示す補強材の応力ひずみ特性より,安全領域,注意領域及び危険領域を設定することで補強材の健全性を評価することとした。November/December, 20188)考文献社会資本整備審議会道路分科会道路メンテナンス技術小委員会中間とりまとめ参考資料,2013.日本道路協会道路土工構造物技術基準・同解説,2015.久保哲也・藤田智弘・宮武裕昭・宮田喜壽走行車両による写真測量を用いた補強土壁の壁面形状計測技術,第49回地盤工学研究発表会,pp. 569~570, 2014.藤田智弘・久保哲也・宮武裕昭・宮田喜壽補強土壁の維持管理手法に向けた実大模型実験(その 1 ),第 69 回土木学会全国大会,pp. 569~570, 2014.久保哲也・藤田智弘・宮武裕昭・宮田喜壽補強土壁の維持管理手法に向けた実大模型実験(その 2 ),第 69 回土木学会全国大会,pp. 569~570, 2014.久保哲也・藤田智弘・宮武裕昭・志村直紀・宮田喜壽補強土壁の補強材破断に関する維持管理手法開発に向けた実大模型実験(その 1 ),第 50 回地盤工学研究発表会,pp. 1639~1640, 2015.藤田智弘・久保哲也・宮武裕昭・志村直紀・宮田喜壽補強土壁の補強材破断に関する維持管理手法開発に向けた実大模型実験(その 2 ),第 50 回地盤工学研究発表会,pp. 1641~1642, 2015.国立研究開発法人土木研究所補強土壁の維持管理手法の開発に関する共同研究報告書,2016.(原稿受理2018.8.17)35
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  • タイトル
  • 南海トラフ地震に備える!~高知大学地盤防災学研究室の取り組み~
  • 著者
  • 林 聖淳
  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • 36〜37
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300032
  • 内容
  • 南海トラフ地震に備える~高知大学地盤防災学研究室の取り組み~Preparation for the Nankai Trough earthquake! ―Activities of geotechnical disaster prevention laboratory―林学生編集委員(高知大学聖淳(はやしせいじゅん)大学院総合人間自然科学研究科農学専攻). は じ め に日本は世界有数の地震大国である。今後 30 年間で 70~80の確率で発生が想定される南海トラフ地震1)では,太平洋沿岸地域で地震に伴い発生する液状化や道路閉塞などの被害が懸念されており,被害の軽減や被災後の早期復旧対策が喫緊の課題となっている。特に高知県中~南部における堆積地盤は極めて軟弱で,大きな揺れや液状化の発生が懸念されており,事前対策が必要な地域である。高知大学地盤防災学研究室(指導教員原図―常時微動 H/V スペクトル比の一例(軟弱地盤)図―地盤と木造住宅の揺れやすさリスク評価結果の一忠教授)では,安価でかつ環境に優しい効果的な工法の開発や,地震や津波などの自然災害が懸念される高知県沿岸地域のリスク分析など,ハード・ソフトの両面からの減災技術の構築を目指している。現在,主として 5 つの研究に取り組んでおり,本稿ではそのうちの 2 つについて紹介する。. 研 究 紹 介例 5). 地域防災力向上を目指した地震リスク評価に関する研究盤と木造住宅の揺れやすさリスクについては,対象とす地域防災力向上を目指した研究では,調査が簡便で短る地域をコンター図で表し,リスクが低いものを青色,時間( 11 分間)な常時微動観測に着目し,地盤と木造高いものを赤色で示すことで視覚的に分かりやすく地域住宅の揺れやすさリスクを評価することによって住民のを面的に評価することができる(図―)。常時微動観防災意識を啓発するソフト面からの減災にかかる研究に測点を住宅密集地では 50 m メッシュに 1 地点,それ以取り組んでいる。外の主要な道路では250 m に 1 地点の密な観測を行うこ常時微動とは人工的・自然的な影響因子により常に発とで,対象とする地域を面的に評価するための工夫をし生している地盤の揺れのことであり,常時微動計を用いている。地盤と木造住宅の揺れやすさリスクのコンターて,NS(北南),EW(東西),UD(上下)方向の 3図は,住宅の耐震化促進に資する資料や耐震化予算の重成分の微小振幅を計測することができる。常時微動観測点検討資料,住宅の倒壊を考慮したハザードマップ作成は多点観測が可能であるため,地盤の面的な堆積構造のの際に,参考資料として用いることが期待される。推定に適している。図―に,常時微動計より観測された結果の一例を示す。得られた観測結果を微動水平成分. 地震・間隙水圧計観測における LPLiC 工法の地盤改良効果の検証と上下成分のスペクトル比( H / V スペクトル比)で表近年,巨大地震による液状化の被害が深刻となっておし卓越周期とピーク振幅を読み取ることで,地盤の堆積り,特に2011年東北地方太平洋沖地震では千葉県浦安市構造を推定することができ,長周期成分が卓越しピーク等の埋立地を中心に甚大な被害が生じた。筆者らは液状振幅が大きい地盤ほど軟弱地盤で,短周期成分が卓越し,化被害を未然に防ぐ対策として,丸太打設液状化対策ピーク振幅が小さいほど堅固な地盤であることが既往のカーボンストック工法(LPLiC 工法)を提案している。研究で示されている2),3)。本工法は図―に示すように,地下水位が高く緩い砂筆者らの研究では,既往の原らによる道路橋示方書地盤に丸太を無排土で圧入することにより丸太間地盤の( V 耐震設計編)・同解説の地盤種別を考慮した簡便な密度増大を図るものである。本工法は施工材料として木地盤の分類法4)を参考に,1~5 段階で地盤と木造住宅の材を用いるため, CO2 貯蔵効果や木材利用の促進が期揺れやすさを評価するリスク指標5)を考案している。地待される地球環境に配慮した液状化対策工法である6)。36地盤工学会誌,―/(/) 寄図―稿LPLiC 工法施工イメージ7)図―.地震計・間隙水圧計計測結果(G.L.8 m 地点)おわりに地盤防災学研究室では,南海トラフ地震をはじめとす図―各種計測機器設置場所断面図る自然災害に備え,地盤に関わる防災減災対策を現地調査や室内実験などから検討している。本稿で紹介した 2本工法の対策効果を検証するため,南海トラフ地震でつの研究のほかにも,他大学,自治体,民間企業などと液状化や津波の被災が想定される高知県高知市の海岸埋の共同研究を積極的に進め,持続可能で安心・安全な地立地内で実大施工を行った。本地点では,これまで現位域基盤づくりを目指している。今後,高知県をはじめと置試験8) や繰返し非排水三軸試験9) を行い本工法の改良した被災リスクを抱える地域の声に耳を傾け,地震によ効果を検証してきたが,加えて実際の地震動に対する地る「被災者ゼロ」を目指した社会づくりに貢献していき盤改良効果を検証するため,施工地点と未施工地点に地たい。震計及び間隙水圧計を設置し,常時計測を行っている。図―に示すとおり,地震計は G.L. 1.5 m に 1 台,間隙水圧計は施工地点に 2 台,未施工地点に 2 台(それぞれ G.L.5 m , G.L.8 m )の計 4 台設置した10)。南海トラフ地震発生後においてもデータの収集が可能となる参1)2)よう,主に以下の 3 点について工夫した。◯地震直後の停電を想定し,無停電状態でもある程度連続した計測が継続できること◯3)収録装置は津波によるがれき等の打撃に耐え,かつ水没した場合であってもデータが採取できる構造と4)すること◯高温な環境下であっても故障なく計測できること続いて,施工・未施工地点において実地震動に伴う各5)過剰間隙水圧比を比較することによって改良効果を検証した結果の一例を紹介する。実地震動は 2018 年 4 月 96)日 1 時 32 分に鳥取県西部を震源として発生した地震の地震動を採用した。地震計による施工地点の計測震度は2.1 であった。図―に地震計計測結果及び G.L. 8 m7)地点に設置した間隙水圧計計測結果の時刻歴を示す。第一軸(上の波形)は地震計計測結果を,第二軸(下の波8)形)は過剰間隙水圧計計測結果を示す。未施工地点に設置した間隙水圧計の過剰間隙水圧比の結果は,主要動が計測されたほぼ同時刻(時刻歴で 10 秒)から過剰間隙9)水圧の値が上昇し,その後緩やかに発散される傾向が確認された。また,両地点における間隙水圧計測結果を比較すると,未施工地点に比べ施工地点の方がより過剰間隙水圧比の上昇が抑制されており, G.L. 8 m 地点では地震時における本工法による地盤改良効果が期待されることが示唆された。しかし今後,より大きな地震動に対して検証していく必要がある。November/December, 201810 )考文献文部科学省研究開発局地震・防災研究課,地震調査研究推進本部事務局 HP(2018年 7 月閲覧)原忠・久保篤規・北村暢章・山田雅行・竹澤請一郎・羽田浩二・西原三登常時微動観測による堆積地盤の揺れやすさの推定,第47回地盤工学研究発表会講演集,pp. 1689~1690, 2012.長尾 毅・山田雅行・野津 厚常時微動 H / V スペクトルを用いたサイト増幅特性の経験的補正方法に関する研究,構造工学論文集,Vol. 56A, p. 324~333, 2010.原忠・北村暢章・山田雅行・竹澤請一郎・羽田浩二・八木 悟・宮田稔久地形分類に着目した常時微動観測と考察,第 49 回地盤工学研究発表会講演集, pp.1703~1704, 2014.中村友紀恵・原忠・山田雅行常時微動観測による地盤の揺れやすさリスク評価法に関する研究,第37回土木学会地震工学研究発表会概要集,pp. 1~8, 2017.(一財)先端建設技術センター先端建設技術・技術審査証明報告書,丸太打設液状化対策カーボンストック工法,2014.株 プレスリリース HP,液状化対策,入兼松日産農林手先〈 https: // www.atpress.ne.jp / news / 54325 〉( 2018年 7 月閲覧)沼田淳紀・村田拓海・三輪 滋・原忠・坂部晃子・三村佳織丸太打設液状化対策の実施工事例の概要と設計,第50回地盤工学研究発表会発表講演集,pp. 1817~1818, 2015.原忠・坂部晃子・三村佳織・沼田淳紀・村田拓海・三輪 滋丸太打設液状化対策の実施施工地点における液状化試験,第 50 回地盤工学研究発表会発表講演集,pp. 1823~1824, 2015.原忠・小林かなほ・三村佳織・沼田淳紀・三輪滋海岸埋立地における丸太打設液状化対策工法の地盤改良効果の検証(その 2 埋設機器の分析結果),平成 27年度地盤工学会四国支部技術研究発表会, pp. 31 ~ 32,2015.(原稿受理2018.7.11)37
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  • タイトル
  • シートパイル基礎・シートパイル補強工法~鋼矢板を用いた基礎形式~
  • 著者
  • 西岡 英俊
  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • 38〜39
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300033
  • 内容
  • 技術手帳シートパイル基礎・シートパイル補強工法~鋼矢板を用いた基礎形式Construction and Reinforce Method for Combined Foundation with Steel Sheet Pile西岡英(公財)鉄道総合技術研究所俊(にしおか構造物技術研究部ひでとし)基礎・土構造研究室長. は じ め にこれまで橋梁や建物など,比較的重量の大きい地上構造物を直接支持する基礎構造物の主たる部材としては,鋼矢板はほとんど用いられてこなかった。この理由としては,同じ鋼材重量であれば鋼管杭の方が先端閉塞効果によって大きな鉛直支持力が期待できることの他,鋼矢板を基礎として用いた場合の地震時の挙動が未解明であったことなどが考えられる。ただし,近年では狭隘な箇所での建設工事あるいは既図―シートパイル基礎の施工手順設基礎の耐震補強工事の増加に伴って,仮設用の鋼矢板を基礎構造物の一部として本設利用することで,基礎の建設・補強コスト全体を縮減できるケースが増えてきた。このような背景から,新たに開発・実用化されたのが,新設基礎に用いる「シートパイル基礎」1) 及び既設基礎の補強に用いる「シートパイル補強工法」2) である。以下では,それぞれの概要と特徴について紹介する。.シートパイル基礎「シートパイル基礎」は,鉄道構造物等設計標準・同解説(基礎構造物)3)の 2012 年(平成 24年)改訂において新たに基準化された新しい基礎形式であり,「鋼矢板図―とフーチングを結合した比較的浅い基礎で,鋼矢板,シートパイル基礎の区分フーチング底面の地盤による抵抗を複合的に組み合わせた鋼矢板併用型直接基礎」と定義されている。その施工手順を図―に示す。鋼矢板自体を外型枠としてフーチングコンクリートを打設して一体化することから,通常の直接基礎(外型枠の作業スペースが必要)に比べて掘削面積を小さくできるというメリットがある。また,シートパイル基礎は,鋼矢板先端の支持条件に応じて,図―に示すように「中間支持型シートパイル基礎」と「先端支持型シートパイル基礎」に分類される。「中間支持型シートパイル基礎」は,鋼矢板先端を一般的な支持層に到達させない基礎形式であり,鋼矢板の図―中間支持型シートパイル基礎の鉛直支持力(重力場鉛直載荷実験,模型縮尺約 1/50)長さはフーチング幅の0.5~1.0倍程度(かつ仮土留めとして必要な長さ以上)を基本としている。平面寸法が同一の直接基礎とシートパイル基礎の約 1 / 50スケール模力の増加分(約 4 kN )はシートパイルの貫入抵抗(約型の重力場鉛直載荷実験の荷重-変位関係を図―に示1 kN 沈下量ゼロでの鉛直荷重)を大きく上回った。す。シートパイル基礎は,地盤の相対密度が 60 と比これは支持力破壊時のすべり面を鋼矢板が遮断すること較的低くても,密な地盤(相対密度 90 )上の直接基による底面支持力の向上効果である。ただし, N 値 10礎の残留支持力に近い支持力を発揮した。また,同じ相未満の粘性土や N 値 20 未満の砂質土では適用不可とさ対密度 60 の地盤上の直接基礎と比べると,その抵抗れている。38地盤工学会誌,―/(/) 技術手帳写真―先端加工鋼矢板一方,「先端支持型シートパイル基礎」は,一部の鋼矢板先端を強固な支持層に到達させて,鉛直支持力とし図―ては鋼矢板の先端支持力に期待する基礎形式である。先シートパイル補強工法の概要(既設フーチングとの一体化の方法)端支持型シートパイル基礎では中間層が軟弱な場合にも適用可能だが,相対的にフーチング底面の地盤抵抗は発揮されにくくなるため,設計上はフーチング底面の地盤抵抗を期待しないことが原則となる。代わりに鋼矢板の先端支持力を高めるため,写真―に示す先端部分にのみ閉鎖断面を設けた「先端加工鋼矢板」が用いられる。.シートパイル補強工法「シートパイル補強工法」は,シートパイル基礎の設計の考え方を既設基礎の耐震補強に応用した工法であり,既設フーチングを囲むように鋼矢板を打設し,かつ鋼矢板とフーチングを一体化することで,基礎の抵抗を向上させる補強工法である。特に狭隘な条件では,図―に示すように鋼矢板を既設フーチングから最小限の離隔で図―打設して,既設フーチング上面からあと施工アンカーをシートパイルによる既設杭の断面力低減効果(重力場水平交番載荷実験,模型縮尺約 1/10)介して増しフーチングにより結合する。補強対象が直接基礎の場合には,基本的には新設時のシートパイル基礎と類似の補強メカニズムとなるが,死効な技術である。また,性能照査型の設計手法5,6) も確立されており,50基以上の施工実績を有している。荷重の負担比率が異なる影響を考慮する必要がある。一参方,補強対象が杭基礎の場合には,主に地震時の水平地盤反力が既設杭から鋼矢板に受け替えられることにより,1)既設杭の断面力が減るという補強メカニズムになる。模型実験での杭の曲げモーメント分布(図―)から,鋼矢板の先端( GL 0.5 m )よりも深い位置まで低減効果2)が発揮されていることが分かる。また,耐震補強ニーズが高い液状化地盤における補強効果についても,模型振動実験により変位及び杭断面力の低減効果が期待できることが確認されている4)。なお,実験では,鋼矢板で閉合された内部地盤の液状化を抑制3)4)する効果は確認されなかったため,補強効果を発揮させるためには,非液状化層に先端加工鋼矢板を根入れさせる必要がある。5). お わ り にシートパイル基礎及びシートパイル補強工法は,一般的には仮設部材として扱われている鋼矢板の補強効果及び施工性を適切に評価することで工事費全体を縮減できる可能性があり,特に都市部などの狭隘箇所の施工が必6)考文献神 田 政 幸 ・ 村 田 修 ・ 西 岡 英 俊 ・ PongsakornPunrattanasin ,日下部治シートパイルとフーチングを組み合わせたシートパイル基礎の提案,土と基礎,Vol. 51,No. 11,pp. 8~10,2003.西岡英俊・樋口俊一・西村昌宏・神田政幸・山本忠久・平尾淳一シートパイルによる既設杭基礎の耐震補強効果に関する模型実験,地盤工学ジャーナル, Vol. 5 ,No. 2,pp. 251~262,2010.国土交通省鉄道局監修,(公財)鉄道総合技術研究所編鉄道構造物等設計標準・同解説(基礎構造物),2012.佐名川太亮・西岡英俊・松浦光佑・樋口俊一・戸田和秀・妙中真治液状化地盤におけるシートパイル補強杭基礎の地震時挙動に関する実験および数値解析的検討,地盤工学ジャーナル, Vol. 12 , No. 2 , pp. 197~ 210 ,2017.株 大林組・新日鐵住金株(公財)鉄道総合技術研究所・鉄道構造物に適用するシートパイル基礎の設計・施工マニュアル(案)(第 3 版),2014.株 大林組・新日鐵住金株(公財)鉄道総合技術研究所・鋼 矢板 を 用い た 既設 鉄道 構 造物 基 礎の 耐震 補 強工 法(シートパイル補強工法)設計・施工マニュアル(案)(第 3 版),2016.(原稿受理2018.5.30)要な場合や,河川内で地盤改良の実施が困難な場合に有November/December, 201839
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  • タイトル
  • ロングレール化したバラスト軌道の地震対策
  • 著者
  • 桃谷 尚嗣
  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • 40〜41
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300034
  • 内容
  • 技術手帳ロングレール化したバラスト軌道の地震対策Counter measures against earthquake for ballasted track with continuous welded rail桃谷尚嗣(ももや(公財)鉄道総合技術研究所. は じ め に鉄道線路のうち,レール・まくらぎ・バラストで構成される部分を「軌道」と呼ぶ。このうち「バラスト」は,まくらぎの下及び周囲に敷かれている砕石のことを指し,最大粒径が 60 mm 程度,最小粒径が 20 mm 程度の範囲の粒度分布を持つ材料が用いられている。よしつぐ)軌道・路盤研究室長力を高める対策が進められている。ここでは,大型振動台試験により,バラスト軌道の耐震性を評価し,座屈対策工の効果を検証した実験の結果を紹介する。.実物大軌道模型の加振試験道床横抵抗力は,まくらぎを水平方向に載荷(横引き)バラストは列車荷重に対して十分な支持力を持っていして評価する。通常は,まくらぎ 1 本で横引き試験をるが,列車による繰返し荷重によってバラスト層は徐々行うが,実際にはまくらぎ複数本が同時に横方向の荷重に変形し,まくらぎが沈下する。また,レールの長さはを受けるため,いわゆる「群杭効果」によって,まくら25 m が基本であるが,レールの継目部では大きな衝撃ぎ 1 本あたりの道床横抵抗力が小さくなる。まくらぎ 1荷重が発生してバラスト層が変形しやすい。これを避け本での横引き試験における水平変位 2 mm 時点での道床るために,在来線の主要線区や新幹線ではレールを溶接横抵抗力が,まくらぎ複数本の場合の最終的な道床横抵してつなげた「ロングレール」が用いられている。ロン抗力と概ね等しい1)ことから,まくらぎ 1 本での試験をグレールを用いることで,レール継目部での衝撃荷重が行う場合は変位 2 mm の値で評価するのが一般的である。発生しなくなり,軌道の状態を良好に保つことができる。この道床横抵抗力は,極限釣り合い法の考え方により推ただし,ロングレールは夏季において,軌道の座屈に定することができる2)。図―に大型振動台を用いた加対するリスクに留意しなければならない。夏季にレール振試験の例,図―に加振前後の道床横抵抗力を示す3)。が直射日光を受けると,レールの温度が高まり膨張しよ対策を行わない場合,正弦波 600 gal 以上の加振を受けうとする一方,レールはまくらぎとバラストに拘束されると,加振後の道床横抵抗力が下がることが分かる。るので,レールには軸力が発生する。その結果,レール前述の実験では加振後の道床横抵抗力の評価が行われが座屈しようとして,まくらぎを横方向に押す力が発生たが,加振中は道床横抵抗力がさらに低下していると考する。しかし,実際にはバラストのせん断力がこの力にえられる。そこで,図―に示すように,ある程度の変抵抗して座屈の発生を抑えている。この力は「道床横抵位が生じても引張り力が一定に保たれる特殊なばねを用抗力」と呼ばれ,ロングレールの設計においては,必要いて,まくらぎに水平方向の荷重を与えた状態で加振試とされる道床横抵抗力を確保することが重要となる。験を行った4)。その結果,図―に示すように,加振後しかし,レール軸力の高い状態で大きな地震動を受けの道床横抵抗力よりも小さな横荷重を与えた状態で加振ると,バラストが崩れて道床横抵抗力が低下し,軌道のした場合でも,加振中には大きな横方向変位が生じるこ座屈が発生しやすくなるという懸念がある。そこで,バとが分かった。すなわち,加振中は道床横抵抗力が大きラスト軌道の耐震性を評価し,必要に応じて道床横抵抗図―40大型振動台によるバラスト軌道の加振試験図―加振による道床横抵抗力の変化地盤工学会誌,―/(/) 技術手帳図―横方向の荷重を与えたバラスト軌道の加振試験図―盛土・橋りょう模型上のバラスト軌道模型図―図―加振中に生じるまくらぎの変位加振後のバラスト軌道模型の座屈と対策工の効果対策を行えば,大きな地震動に対しても座屈の発生を防く下がっていると考えられる。このような加振中のまくらぎの横方向変位を抑制するための方法として,まくらぎ端部に鋼板を取り付けた止できることが分かった6)。.おわりに「座屈防止板」及びバラストの崩れを抑制する「バラス鉄道の軌道に用いられるバラストは地盤材料の一種でト止め壁」の効果を検証した。その結果,これらの対策あり,地盤工学のアプローチで安全性を向上させる研究を行うことで,加振中に生じる横方向変位を大きく低減が行われている。多くの読者にはなじみのない分野かもできることが確認できている。しれないが,興味を持って頂ければ幸いである。.縮尺軌道模型の加振による座屈試験実物大模型ではまくらぎ 1 本の試験で道床横抵抗力の評価を行ったが,これらの知見を踏まえ,縮尺 1 / 9の模型でまくらぎ 45 本分のバラスト軌道を構築し,加参1)2)振による座屈再現試験及び座屈対策工の効果の検証を行った。図―に盛土・橋りょうによる構造物境界部を模擬し3)た模型上に設置したバラスト軌道の模型を示す5)。このような構造物境界部では橋台背面の盛土が沈下してバラ4)ストが崩れやすく,道床横抵抗力が低下しやすい。試験ではレールを室温+ 40 °C に加熱して軸力を与えて加振5)した。無対策の軌道では正弦波 600 gal ( 9 Hz ,レール方向 5 波,レール直角方向 15 波)の加振で大きな座屈が生じた。図―は正弦波 700 gal まで加振した後の状況である。ここでの座屈対策工はまくらぎ端部に取り付ける座屈防止板とバラスト止め壁を組み合わせており,このようなNovember/December, 20186)考文献(公財)鉄道総合技術研究所編鉄道構造物等設計標準・株 ,2012.同解説 軌道構造,丸善出版市川拓真・早野公敏・中村貴久・桃谷尚嗣・小池陽平極限釣り合い法を用いた鉄道バラスト軌道の道床横抵抗力の推定,土木学会論文集 E1 (舗装工学), Vol. 70,No. 3, pp. I_71~I_77, 2014.中村貴久・関根悦夫・白江雄介大型振動台試験によるバラスト軌道の耐震性能評価,鉄道総研報告,Vol. 24,No. 12, pp. 23~28, 2010.中村貴久・桃谷尚嗣・早野公敏・小川隆太地震時におけるバラスト軌道の道床横抵抗力特性,土木学会論文集E1(舗装工学),Vol. 70, No. 3, pp. I_79~I_86. 2014.牛田貴士・佐名川太亮・西岡英俊・中村貴久・桃谷尚嗣耐震補強した橋台・背面盛土・軌道一体模型の大型振動台実験(その 1 実験方法),第 53 回地盤工学研究発表会,2018.吉川秀平・中村貴久・桃谷尚嗣・木次谷一平補強した構造物・軌道一体模型を用いた大型振動台による軌道座屈安定 性の評価, 土木学会第 73 回 年次学術講 演会,2018.(投稿中)(原稿受理2018.6.8)41
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  • タイトル
  • 3. 設計地震動の考え方(耐震設計指針の考え方と地盤及び土構造物への適用法)
  • 著者
  • 野津 厚・坂井 公俊
  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • 42〜49
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300035
  • 内容
  • 耐震設計指針の考え方と地盤及び土構造物への適用法.野津厚(のづ港湾空港技術研究所あつし)領域長. は じ め に設計地震動の考え方坂井公俊(さかい(公財)鉄道総合技術研究所きみとし)主任研究員地震に対して,津波に先行する地震動を評価し,堤防や盛土の沈下量を評価する場合である。こうしたことを踏構造物建設地点における地震動の条件は,地盤の条件まえると,地震動に関する最近の知見を踏まえて設計地とともに,供用期間中の構造物の安全性等を大きく左右震動を評価する技術は,港湾・鉄道関係だけでなく,多する要因である。設計時に考慮した地震動に対して構造くの分野で必要になってきていると言える。物の設計がどれほど適切に行われていたとしても,実際そこで,本章では,まず,自然現象としての地震波・に作用した地震動がこれと全く異なっていれば,構造物地震動が有する性質についてサイト特性を中心に説明しの挙動も設計時に期待していたものとは全く異なるもの(.),地震観測・常時微動観測に基づくサイト増幅特となるので,設計地震動の設定は当然ではあるが慎重に性の評価法(.)と,それらを踏まえた地震動の計算行う必要がある。方法(.)について説明する。その上で, L1 , L2 の兵庫県南部地震以降,全国をカバーする強震観測二段階の設計地震動について説明し,サイト特性を考慮網1),2)が整備されたことなどに伴い,地震動に関する研した設計地震動の事例についても紹介する(.)。最後究はここ 20 年ほどの間に大きく進展した。その結果,に,設計地震動の将来について若干の展望を記す(.)。サイト特性の違いにより,同じ地震であっても,場所毎地震動関連の知識というと,地盤関連の知識に比べ,の揺れの違いは相当に大きいことが明らかにされてきた。難しいように感じられる読者の方もいるかも知れないが,近年の地震動研究で得られた知見の中でも,特にこのサ必ずしもそうではない。もちろん,地震動については,イト特性に関する知見は,設計実務に取り入れられる価深く掘り下げていくほど難しいことが沢山でてくるけれ値が高い。ども,それは地盤についても同じである。地盤について,地震動に関して,サイト特性に関する研究の歴史は長最先端の難しい知識とは別に,設計に携わる人であればいが3),その影響の程度が定量的に明らかにされたのは誰もが身につけて欲しい知識があるのと同様に,地震動比較的最近である.そのため,地震動のこのような性質についても,耐震に関連するすべての人に知っていただは,耐震に関わりのある地盤や構造の技術者の方々に必きたい知識がある。本章ではそれらについて順次説明しずしも十分に周知されていない段階にあると考えられる。ていきたい。設計地震動の設定において,サイト特性をどの程度考慮なお,本章では工学的基盤面に下方から入射する地震するかという点においては,指針類によりかなり温度差波の評価について述べ,工学的基盤面より上の表層地盤があるが,これも,耐震設計の体系の整備が先に進み,の非線形挙動の取り扱いは次章以降に譲る。地震動研究の進展が比較的後発であったという歴史的経緯によるところが大きいのではないかと考えられる。. サイト特性とは何かなぜ重要なのかとはいえ,サイト特性をはじめとする地震動関連の知一般に,地震による地盤の揺れ(地震動)は震源断層見は,指針類に少しずつ取り入れられる方向にある。例の破壊過程の影響(震源特性)と震源から地震基盤に至えば港湾構造物の場合,サイト特性を考慮して L1 地震る伝播経路の影響(伝播経路特性),それに地震基盤か動, L2 地震動を地点毎に設定し設計に用いている(本ら地表に至る堆積層の影響(サイト特性)の三者によっ章では表記を L1 地震動, L2 地震動に統一する)4),5) 。て決まる(図―.)。ここで地震基盤とは S 波速度が鉄道構造物の場合も, L2 地震動はサイト特性を考慮し3 000 m/s を超えるような非常に堅い岩盤のことである。て地点毎に設定することが原則であり,標準地震動は一一般に地震は S 波速度が3 000 m/s あるいはそれ以上定の条件を満たす場合に適用可能としている(詳細は後あるような堅い岩盤内で発生する。地震波は,S 波速度述)6)。の大きい地層から小さい地層に入って初めて増幅するとサイト特性を考慮した設計地震動が積極的に取り入れいう性質があるため,S 波速度コントラストが小さい地られていない構造物であっても,指針類に規定された震基盤内では,地震波は距離とともに減衰する一方であL1 地震動,L2 地震動とは別に,特定のシナリオ地震にる。一方,地震基盤上面から地表にかけては S 波速度対して一定の要求性能を設定して耐震性能照査を行う場コントラストが時には 30 倍もあるので,そこで地震波合もある。例えば,南海トラフ地震のような津波を伴うは大きく増幅する。よって地震基盤上面は地震波が減衰42地盤工学会誌,―/(/) 講  座図―. 震源特性・伝播経路特性・サイト特性図―. 地下構造と揺れの性質とのおよその関係図―. 境港周辺の地形と強震観測点の位置から増幅に転じるターニングポイントとして重要である。図―.の堆積層とは地震基盤上面より上にあるすべての地層を意味しており,工学的基盤面(耐震設計上の基盤面)より上の浅部地盤とそれより下の深部地盤の両方を含んでいる。通常のボーリング調査では把握しづらい深部地盤が地震動に与える影響も大きい。なぜなら,地震基盤と工学的基盤との間には 10 倍もの S 波速度コントラストがあり,その分の増幅が見込まれるからである。地下構造と揺れの性質とのおよその関係は図―.の 地震基盤あるいはそれに近ようになっている。まず,◯ 岩盤い岩盤が露出している場所では,揺れは小さい。◯上に薄い堆積層がある場所では,堆積層の固有周期が短いので,小刻みな揺れ,短周期地震動が卓越しやすい。 岩盤上に厚い堆積層がある場所では,ゆったりとした◯揺れ,長周期地震動が卓越しやすい。このように,地点毎に,堆積層の厚さに応じて卓越しやすい地震動の周期が存在する。八戸港の周期 2.5秒,関西国際空港の周期 のように堆積層が5 秒などがそれである4),5) 。なお,◯閉じた形をしている場所では,地震波のエネルギーが捕捉されて堆積層の中で反射を繰り返すので,継続時間の長い地震動となりやすい。図―. 2000年鳥取県西部地震の際に境港周辺で観測された速度波形(断層直交成分)以下,サイト特性の重要性を示す例を紹介する。図―.は鳥取県の境港市とその周辺を東側の上空から撮影術研究所の観測点( SMN001 と SMNH10 )は島根半島したものである(写真は第八管区海上保安本部提供)。の山麓に位置している。 2000 年鳥取県西部地震の際,この地域にはいくつかの強震観測地点が存在している。これらの地点で得られた記録を見ると(図―.),島根境港市の気象庁観測点と港湾の観測点(境港G )は弓半島の山麓では最大速度が15 cm/s 程度であるのに対し,ヶ浜半島の堆積層上に位置しており,一方,防災科学技弓ヶ浜半島の堆積層上では60 cm/s 程度であり,実に 4November/December, 201843 講  座倍もの開きがある。このように,サイト特性の影響で,同じ地震に対しても揺れやすい場所と揺れにくい場所が存在し,かつ,その振幅の違いはかなり大きい。揺れやすい場所に立地する構造物の場合は,地盤改良を手厚くするなど耐震性をより強化しておかなければ,地震時に期待通りの機能を発揮できない恐れが高い。一方,揺れにくい場所に立地する構造物の場合は,適度な耐震性を付与するだけで,十分に機能を発揮できると考えられる。社会基盤施設の耐震性強化に使える資金は限られているので,これを最も効果的に投入するためにも,設計地震動は地点毎の揺れやすさを適切に反映したものであることが望ましいのである。サイト特性を評価する上で最も信頼性の高い方法は地震観測による方法である。文献 7 )では, K NET1) ,図―. 中国・四国ブロックにおける対象観測点KiK net2) , 港 湾 地 域 強 震 観 測8) の 強 震 記 録 か ら な るデータセットに対してスペクトルインバージョンと呼ばれるある種の回帰分析を適用し,各地の強震観測地点でのサイト増幅特性(地震基盤から地表までのフーリエ振幅スペクトルの倍率)を求めている。この結果は文献7)の 付 録 CD 及 び 港 湾 空 港 技 術 研 究 所 の ホ ー ム ペ ー ジ( http: // www.pari.go.jp / bsh / jbn kzo / jbn bsi / taisin /siteampliˆcation _ jpn.html )で公開されており,利用可能である。解析はブロック毎に行われている。一例として中国・四国ブロックの対象観測点を図―.に示す。文献 7)の解析で得られている典型的なサイト増幅特性の評価結果を図―.に示す。鳥取県から島根県にかけての日本海側には,中海と宍道湖を取り囲むように沖積平野が分布している(米子,境港,松江,出雲等を含む地域)。図―.(上)に示す沖積平野とその南の中国山地に位置する観測点に対して算定されたサイト増幅特性を図―.(下)に示す。沖積平野に位置する港湾地域強震観測の境港G , K NET の TTR008 (米子),SMN002(松江), SMN005 (出雲)では,地点によってピークの横軸上の位置は異なるものの,いずれも 0.5~ 2 Hz の範囲に 10 を越えるピークを有する。一方,山地 に 位 置 す る TTR007 ( 江 府 ), TTR009 ( 日 南 ),SMN003(横田),SMN004(木次),SMN016(掛合)では,図―.(下)に灰色の線で示すように,いずれも 1 Hz 以下の範囲ではサイト増幅特性は 1 ~ 2 の範囲にあり,岩盤に近い条件であることが分かる。このように,平野と山地ではサイト増幅特性に著しい相違がある。沖積平野の観測点で,地点によって横軸上のピークの位置が異なるのは,それぞれの地点における堆積層の厚さ図―. 中海・宍道湖周辺の観測点とサイト増幅特性を反映したものと考えられる。ところで,日本地図上に示された強震観測点の分布(図―.)はかなり密であるように見えるが,これらの強震計の設置間隔は概ね 20 ~ 30 km 程度であり,施設. 地震観測・常時微動観測に基づくサイト増幅特性の評価の設計を実施しようとする地点でのサイト増幅特性が明対象施設の敷地におけるサイト増幅特性を評価しようらかにされている場合はむしろ少ない。そこで,臨時のとする場合,まずは対象施設周辺の既存強震観測点で評地震観測や常時微動観測を実施し,その結果に基づいて価されているサイト増幅特性をそのまま利用できないかサイト増幅特性を評価することが必要となる。その具体検討する。そのためには,対象施設の敷地及び周辺の強的な方法について港湾の例に則して以下に述べる。震観測点で常時微動観測を行う(図―.)。そして,両44地盤工学会誌,―/(/) 講  座地点の常時微動特性が類似しているならば,両地点の地ここでは,常時微動観測を行いサイト増幅特性の類似盤震動特性は類似していると判断し,周辺の強震観測点性を判断している事例として,石巻港の事例9)を紹介すでのサイト増幅特性を対象施設設置地点に適用する。両る。観測地点を図―.に示す。このうち No.1 は防災地点の常時微動特性が明らかに異なる場合は,両地点の科学技術研究所の観測地点(KNET 石巻),No.9 は東地震動特性も異なることが懸念される。そのような場合北地方太平洋沖地震の余震を観測した地点である。まず,には,対象施設の重要度に応じ,対象施設設置地点の近KNET 石巻において,強震観測結果に基づくサイト増傍で臨時の地震観測を行い,得られた記録に基づいてサ幅特性7) と常時微動 H / V スペクトルとの比較を行った(常時微動 H/V スペクトルの算定方法の詳細は文献 5)イト増幅特性を評価することが望ましい。参照)。結果を図―.に示す。この図から分かるように,K NET 石巻では常時微動 H / V スペクトルが 0.95 Hz付近に明瞭なピークを有しているが,サイト増幅特性もほぼ同じ周波数に明瞭なピークを有しており,常時微動H / V スペクトルとサイト増幅特性との対応関係は良好である。次に,他の地点における常時微動 H/V スペクトルを KNET での常時微動 H/V スペクトルと比較すると,図―.にゾーン 1 として示した範囲では概ね常図―. 対象施設設置地点及び周辺の強震観測点での常時微動 H/V スペクトルは KNET と類似していたが,ゾーン 2 として示した範囲では常時微動 H/V スペクト時微動観測図―. 石巻港における余震観測地点(△)と常時微動観測地点(▲)の位置図―. K NET 石巻における常時微動 H / V スペクトルとサ図―. No.6 地点(左)と No.9 地点(右)における常時微動 H/V スペクトル(KNET 石巻との比較)イト増幅特性の関係November/December, 201845 講  座ルのピークが低周波側にずれていた。ここでは紙数の関均を KNET 石巻のサイト増幅特性7)に乗じることによ係で代表的な事例として No.6 地点と No.9 地点の結果り得られた No.9 地点におけるサイト増幅特性を図―を図―.に示す。以上の結果をもとに,石巻港では,.に示す。この結果から, K NET 石巻では 0.95 Hzゾーン 1 では K NET のサイト増幅特性が適用できるにサイト増幅特性のピークがあるのに対し, No.9 地点が,ゾーン2では独自のサイト増幅特性を設定する必要では0.7 Hz にピークがあることが分かる。があると判断された。さて,上述のとおりサイト増幅特性は地震観測に基づサイト増幅特性評価のための臨時の地震観測では,積いて評価することが理想であるが,工期の関係などで難極的に多くの記録を取得するため,トリガーレベルを低しい場合もある。そこで港湾構造物の設計では,地震観めに設定するか,若しくは地震の有無に関わらず連続観測に基づく方法より信頼性は劣るものの,対象施設の敷測を行い,後から地震発生時のデータを切り出すことが地における常時微動観測結果に基づいて簡便にサイト増有効である。サイト増幅特性の評価方法としては,臨時幅特性を推定する方法も用意している5)。この方法では,地震観測点と周辺の既存強震観測点で同時に得られた記周辺の既存強震観測点におけるサイト増幅特性を両対数録のフーリエスペクトル比をサイト増幅特性の比とみな軸上で水平方向に平行移動し,ピーク周波数を対象施設し,これを既存強震観測点でのサイト増幅特性7)に乗じ設置地点における常時微動 H/V スペクトルのピーク周ることにより,臨時地震観測点でのサイト増幅特性を評波数に一致させる10) 。この方法を実際に K NET 石巻価することが多い。ただし,マグニチュードの小さい地におけるサイト増幅特性に適用し, No.9 地点における震の記録は低周波側で十分な精度を有していない場合がサイト増幅特性の推定を行った結果を, No.9 地点にお多いことに注意する必要がある。また,震源距離が小さける地震観測結果から得られたサイト増幅特性と比較しい場合,両地点のフーリエスペクトル比をサイト増幅特て図―.に示す。この場合,ピーク周波数を 0.95 Hz性の比とみなすことが難しくなるため注意が必要である。から 0.7 Hz にシフトさせることにより,地震観測に基なお,同時に多数の施設を対象とする場合は,あらかじづくサイト増幅特性と類似したものが得られている。め常時微動観測の結果を参考に対象施設の立地する範囲補正元と対象施設設置地点の常時微動 H/V スペクトを複数のゾーンに区分し,各ゾーンで地震観測を行うこルのピーク高さが大きく異なり後者の方が高い場合には,とが有効である。サイト増幅特性のピーク高さも後者の方が高くなる恐れ前述した石巻港において臨時地震観測によりサイト増がある。このような場合のために,サイト増幅特性の幅特性を評価した事例を示す。石巻港では図―.のピーク周波数だけでなく,ピーク高さも補正する方法がNo.9 地点において2011年 5 月13日夕方から 5 月16日朝提案されている。詳しくは文献 5)を参照されたい。にかけて臨時地震観測を実施した。このときは東北地方太平洋沖地震の発生後まもない余震活動の活発な時期であったため短期間で有効な記録が得られている。観測の. 経験的サイト増幅特性の評価結果を活用した地震動の評価方法結果, No.9 地点と K NET との同時観測記録として 7震源特性,伝播経路特性及びサイト特性を考慮して対地震の記録が得られた。 K NET 石巻に対する No.9 地象地点での揺れを計算する方法にはいくつかのものがあ点のスペクトル比を図―.に示す。スペクトル比にはる。ここでは経験的サイト増幅・位相特性を考慮した強常に0.7 Hz 付近に山が,0.95 Hz 付近に谷が現れており震波形計算手法11),12) を紹介する。この方法では,まず,地震毎のばらつきは少ない。このスペクトル比の対数平小規模な地震による対象地点での地震動を評価し(これ図―. K NET 石巻に対する No.9 地点の 7 地震によるフーリエスペクトル比図―. No.9 地点におけるサイト増幅特性(KNET 石巻との比較)図―. 常時微動観測結果に基づくNo.9 地 点 に お け る サ イ ト増幅特性(地震観測に基づくサイト増幅特性との比較)46地盤工学会誌,―/(/) 講  座図―. グリーン関数の重ね合わせをグリーン関数という),これを重ね合わせることにより,大地震による揺れを評価する(図―.)。図―.の large event は想定地震のアスペリティ(の一つ)を示す。ここにアスペリティとは大地震の断層面上で特に強い地震波を出す領域のことである。これを N × Nに分割し,分割後の各々の小断層と同じ面積の小地震(図―.の small event)を考える。小地震の震源スペクトルに伝播経路特性とサイト増幅特性を乗じることによりグリーン関数のフーリエスペクトルを定める。ここに小地震の震源スペクトルは v-2 モデル13) に従うと考える。伝播経路特性としては,震源から球面状に広がる実体波の幾何減衰と非弾性減衰の組み合わせを考慮する。サイト増幅特性としては,.で述べた経験的サイト増幅特性(観測記録から評価しているため“経験的”サイト増幅特性と呼ぶ)を用いる。グリーン関数のフーリエ位相としては,対象地点で地震観測が行われている場合は,中小地震観測記録のフーリエ位相をそのまま用いる。対象地点において複数の中小地震観測記録が利用可能である場合には,対象地点への入射角ができるだけ想定地震と類似した中小地震のフーリエ位相を用いることが望図 ―. 2011 年 東 北 地 方 太 平 洋 沖 地 震 の 震 源 モ デル15),16)とそれによる速度波形の再現ましい。それにより,堆積層が地震動の位相に及ぼす影響をより適切に考慮できるためである。アスペリティかの二段階の設計地震動が考慮されている。この二段階設らの地震動は,グリーン関数を重ね合わせる14) ことで計法が用いられるきっかけとなったのは, 1995 年兵庫算定できる(図―.)。この重ね合わせを行うことに県南部地震がもたらした大被害への深刻な反省である。より,破壊伝播方向で揺れの強い指向性の効果が考慮さこの地震の際に神戸市内で観測された地震動は,最大加れる。アスペリティが複数あるときには,各アスペリテ速度800 Gal,最大速度100 cm/s を超えるような,それィについて同様の作業を行い,各アスペリティからの寄までの耐震設計では考慮されていない強いものであった。与を加え合わせることにより,対象地点における地震動それまでは中小規模の地震に対して無被害に抑えることを評価することができる。で,大規模地震に対する安全性を確保することができる,ここで紹介した強震波形計算手法を既往の大地震に対と考えられていたが,この地震による甚大な被害を受けして適用しその適用性を検討した結果が文献 11 )に示て,従来よりも大きい設計地震動を設定することが検討されている。計算プログラムは文献 11 )の付録 CD 及された。その結果生まれたものが L2 地震動であり,そび港湾空港技術研究所のホームページ( http: // www.れ以前の設計外力は L1 地震動として整理された。pari.go.jp / bsh / jbn kzo / jbn bsi / taisin / sourcemodel /somodel_program.html)で公開されている。土木学会が地震後に公表した第一次提言17)(1995年)と第二次提言17) ( 1996 年)では,土木構造物の耐震設図―.には 2011 年東北地方太平洋沖地震に対して計において,従来の設計地震動に加え,「陸地近傍で発MYGH12 ,仙台G , FKS011 の 3 地点における速度波生する大規模なプレート境界地震や直下型地震による地形を計算し観測波と比較した結果15),16) を示す。振幅や震動のように供用期間中に発生する確率は低いが大きな継続時間など地点毎の揺れの特徴が良く再現されている。強度をもつ地震動」をレベル 2 地震動として考慮する. 二段階の設計地震動土構造物に限らず,多くの土木構造物では, L1, L2November/December, 2018ことを求めている。第三次提言18) ( 2000 年)では,レベル 2 地震動の定義が「現在から将来にわたって当該地点で考えられる最大級の強さをもつ地震動」と修正さ47 講  座れ,これが共通示方書19) ( 2016 年)に引き継がれてい計供用期間との関係から当該施設の設計供用期間中に発る。また,第三次提言と共通示方書では,対象地点周辺生する可能性の高いもの」と定義されており,「地震動に活断層やプレート境界が存在しない場合, M 6.5程度の実測値をもとに,震源特性,伝播経路特性及びサイトの直下地震が発生する可能性に配慮することを求めてい特性を考慮して,確率論的時刻歴波形を適切に設定する。これらの提言を受けて各種構造物の耐震設計指針がる」とされている。 L1 地震動の再現期間は75年を標準改訂された。以下においては,鉄道構造物と港湾構造物としている。 L1 地震動の実際の設定には周波数領域にについてもう少し詳しく見てみる。おける確率論的地震危険度解析が用いられている。その鉄道構造物の耐震設計6) では, L1 地震動は「構造物具体的方法については文献 22 )で包括的整理が行われの建設地点で設計耐用期間内に数回程度発生する確率をているので参照していただきたい。一方, L2 地震動は有する地震動」,L2 地震動は「構造物の建設地点で考え「技術基準対象施設を設置する地点において発生するもられる最大級の強さをもつ地震動」と定義されている。のと想定される地震動のうち,最大規模の強さを有するL1 地震動は車両の走行性の観点から構造物の変位を照もの」と定義されており,「地震動の実測値,想定され査するために用いる地震動であり, 1995 年兵庫県南部る地震の震源パラメータ等をもとに,震源特性,伝播経地震以前の耐震設計で用いられてきた地震動が踏襲され路特性及びサイト特性を考慮して,時刻歴波形を適切にている。 L2 地震動は,建設地点で想定される最大級の設定する」とされている。 L2 地震動の設定にあたって強さをもつ地震動を個別に設定することを原則としてい ~ の想定地震の中から対象地震の選定を行は,次のるが,設計実務の便を考えて,詳細な検討を必要としなっている。い場合については,あらかじめ妥当性が検証された標準 過去に大きな被害をもたらした地震の再来地震動を用いてよいとされている。 活断層の活動による地震標準地震動には,海溝型地震を想定したスペクトル I( Mw 8.0 ,断層最短距離 60 km )と内陸活断層を想定したスペクトル II ( Mw 7.0 ,直下)が用意されている。その特性は,マグニチュード M と震源距離 R を補正し 地震学的あるいは地質学的観点から発生が懸念されるその他の地震 中央防災会議や地震調査研究推進本部など国の機関の想定地震た観測記録群の応答スペクトル群に対して非超過確率が 地域防災計画の想定地震90になるように設定されている(図―.)20)。なお, M 6.5の直下地震設計地震動は耐震設計上の基盤面で定義されている。震源パラメータの設定方法については文献 5)に記載ここで,詳細な検討が必要な場合とは,(a)モーメンがある。例えば「活断層の活動による地震」を想定するトマグニチュード Mw 7.0 よりも大きな震源域が建設地場合,アスペリティの破壊開始点の設定については,設点近傍に確認される,(b)耐震設計上の基盤面より深い定される地震動が安全側となるように配慮されている。地盤構造の影響によって地震動の著しい増幅が想定され設定された震源パラメータに基づく実際の地震動の評価る,のいずれかに該当する場合である。このうち(a)はには文献11), 12)の方法が多く用いられている。標準地震動の想定規模を上回る条件,(b)は標準地震動港湾では,各港湾・ゾーンにおけるサイト特性を考慮で想定しているサイト増幅特性21) を上回る条件を指しした L1 地震動が2007年ごろから徐々に整備・公開されており,基本的には地点毎にサイト増幅特性を把握するてきている22),23) 。文献 24 )では,このうち東京湾岸の必要がある。港湾における L1 地震動について,これらの地震動の整港湾構造物の耐震設計5) では, L1 地震動は「技術基備後に発生した東北地方太平洋沖地震の地震動と比較し準対象施設を設置する地点において発生するものと想定ながら,その特徴が分析されている。図―.には千葉される地震動のうち,地震動の再現期間と当該施設の設港の例を示すが,葛南地区では 0.8 Hz 程度の成分が多く 2 Hz 程度の成分は相対的に少ないこと,千葉中央地区ではそのような傾向が顕著でないこと,などの点で,図―. 補正された観測記録群と標準設計地震動の応答スペクトルの関係(スペクトル)(h=0.05)48図―. 千葉港におけるレベル 1 地震動と東北地方太平洋沖地震の地震動の比較地盤工学会誌,―/(/) 講  座L1 地震動の特性と東北地方太平洋沖地震の地震動の特性が良く一致しており,地震観測記録から経験的に得られたサイト増幅特性をもとに L1 地震動を評価する枠組みはうまく機能していると判断される。5)6)7)建設地点及びその周辺に活断層が知られていない場合においても,伏在断層による地震が近傍で発生する可能8)性は否定できない。そのため,強震動評価手法を取り入れている指針類では,伏在断層による地震動を L2 地震9)動の下限値として設定している。この下限地震動のレベルとしては,既往の地震における地表での痕跡調査から,10)マグニチュード 6.5 程度の地震が直下で発生することを想定している場合が多い。港湾ではマグニチュード 6.5の地震が直下で発生することを想定してサイト特性を考11)慮した地点依存の地震動を設定し,これを L2 地震動の下限としている。また,鉄道標準6)においては,下限地震動のスペクトルが規定されている。12). まとめと今後の課題.で述べたように,近年の地震動研究で得られた知13)見の中でも,特にサイト特性に関する知見は,設計実務14)に取り入れられる価値が高い。社会基盤施設の耐震性強化に使うことのできる限られた資金を最も効果的に投入する上で,地点毎の揺れやすさを適切に反映した設計地15 )震動を取り入れることが有効である。地震動研究の成果は,耐震に関わりのある地盤や構造の技術者の方々に必16)ずしも十分に周知されていない段階にある。そのためもあり,各種指針におけるサイト特性の取り扱いには温度差があるのが現状であるが,今後より多くの指針において,サイト特性を考慮した地点依存型の設計地震動が用いられることを期待したい。そのためにも,成果をより17)18)19 )分かりやすく紹介するアウトリーチ活動が地震動研究者に求められる。また,震源モデルの簡素化などを通じ,20)地点依存型の設計地震動をより簡便に設定できるようにするための努力も必要であろう。21)謝辞防災科学技術研究所の強震記録を利用しました。参考文献Kinoshita, S.: Kyoshin Net (Knet), Seism. Res. Lett.,Vol. 69, pp. 309332, 1998.2) Aoi, S., Obara, K., Hori, S., Kasahara, K. and Okada, S.:New strongmotion observation network: KiKnet, EOS.Trans. Am. Geophys. Union, Vol. 329, 2000.3 ) 川瀬 博表層地質による地震波の増幅とそのシミュレーション,地震第 2 輯, Vol. 46, ( J STAGE より)pp.171~190, 1993.4 ) 日本港湾協会港湾の施設の技術上の基準・同解説,2007.22)1)November/December, 201823)24)日本港湾協会港湾の施設の技術上の基準・同解説,2018.(公財)鉄道総合技術研究所鉄道構造物等設計標準・同解説 耐震設計,2011.野津 厚・長尾 毅スペクトルインバージョンに基づく全国の港湾等の強震観測地点におけるサイト増幅特性,港湾空港技術研究所資料 No. 1112, 2005.野津 厚・長坂陽介港湾地域強震観測年報(2015),港湾空港技術研究所資料 No. 1331, 2017.野津 厚・若井 淳東日本大震災で被災した港湾における地震動特性,港湾空港技術研究所資料 No. 1244,2011.長尾 毅・平松和也・平井俊之・野津 厚高松港における被害地震の震度再現に関する研究,海洋開発論文集Vol. 22, 2006.野津 厚・菅野高弘経験的サイト増幅・位相特性を考慮した強震動評価手法―因果性および多重非線形効果に着目した改良―,港湾空港技術研究所資料 No. 1173,2008.野津 厚・長尾 毅・山田雅行経験的サイト増幅・位相特性を考慮した強震動評価手法の改良―因果性を満足する地震波の生成―,土木学会論文集 A , Vol. 65, No.3, pp. 808~813, 2009.Aki, K.: Scaling law of seismic spectrum, J. Geophys.Res., Vol. 72, pp. 12171231, 1967.入倉孝次郎・香川敬生・関口春子経験的グリーン関数を用いた強震動予測方法の改良,日本地震学会講演予稿集,No. 2, B25, 1997.野津 厚 2011 年東北地方太平洋沖地震を対象としたスーパーアスペリティモデルの提案,日本地震工学会論文集,Vol. 12, pp. 21~40, 2012.野津 厚・山田雅行・長尾 毅・入倉孝次郎海溝型巨大地震における強震動パルスの生成とその生成域のスケーリング,日本地震工学会論文集, Vol. 12, pp. 209~228, 2012.土木学会土木学会耐震基準等に関する提言集,1996.土木学会土木構造物の耐震設計法に関する第三次提言と解説,2000.土木学会 2016 年制定土木構造物共通示方書,作用・性能編,2016.坂井公俊・室野剛隆・佐藤 勉近年の地震記録に基づいた L2 地震動の考え方とその設定方法,鉄道総研報告,Vol. 25, No. 9, 2011.坂井公俊・室野剛隆・川野有祐耐震設計上注意を要する地点の簡易抽出法に関する検討,土木学会論文集 A1(構造・地震工学), Vol. 70, No. 4 (地震工学論文集,Vol. 33, pp. I_527~534, 2014.竹信正寛・野津 厚・宮田正史・佐藤裕司・浅井茂樹確率論的時刻歴波形として規定される港湾におけるレベル 1 地震動の設定に関する包括的整理,国土技術政策総合研究所資料 No.812, 2014.国土技術政策総合研究所港湾施設研究室ホームページ,入手先〈 http: // www.ysk.nilim.go.jp / kakubu / kouwan /sisetu/sisetu.html〉(参照 2018.6.16)野津 厚東京湾岸におけるレベル 1 地震動と東日本大震災の地震動の比較,第51回地盤工学研究発表会発表講演集(CDROM),2016.49
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  • タイトル
  • 4. 地盤の動的物性と地盤挙動の評価(耐震設計の考え方と地盤及び土構造物への適用法)
  • 著者
  • 酒井 久和・吉田 望
  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • 50〜57
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300036
  • 内容
  • 耐震設計指針の考え方と地盤及び土構造物への適用方法.酒井久法政大学和(さかいデザイン工学部地盤の動的物性と地盤挙動の評価ひさかず)教授. は じ め に吉田望(よしだのぞむ)関東学院大学総合研究推進機構教授定している。..項で,従前は強震記録が動的解析に使用されていたと記した。道路橋示方書・同解説― V章で示されたように,道路や鉄道盛土等の土構造物 架橋地点の耐震設計編(以降,道路橋示方書)では,◯の耐震設計において,従前はサイトごとの地盤特性を考地盤条件に適した過去の強震記録の中から,橋の特性及慮して動的解析が行われることがほとんどなく,施工やび地震動の特性を考慮して選定する(昭和55年版),◯構造形などの仕様設計や静的な地震力を作用させた設計地盤条件を考慮して既往の強震記録の中から規定する応が一般的に行われてきた。しかし,一般の社会資本施設答スペクトル法に用いる加速度応答スペクトルに近い特においては各種耐震設計指針の性能設計化が進められて 既往性を有する強震記録を選定する(平成 2 年版),◯おり,地震外力として地震動を用いた動的解析の頻度がの代表的な強震記録を規定の加速度応答スペクトルに近増している。本章では,構造物の動的な耐震性検討に必い特性を有するように振幅調整した加速度波形を用いる要な地震動について,設計指針類で示されている表層地ことを原則とする(平成 14 年版)と変遷し,現在に至盤の振動特性を考慮した評価方法,その計算の際に必要っている。動的解析用の加速度応答スペクトルの一例ととなる地盤の動的物性,計算上の注意点について示す。して,道路橋示方書(平成 29 年版)1) と鉄道構造物等設一概に動的解析に用いる地震動と言っても,サイトご計標準・同解説―耐震設計―(平成 24 年版)2) (以降,とに地盤の震動特性を把握・考慮した地震動と,地盤種鉄道標準)における地盤種別を表―.に,道路橋示方別ごとに予め設定された地震動まで幅が広い。次節でそれぞれの評価手法を示す。書の標準加速度応答スペクトル(減衰定数 5 )の例(レベル 2 タイプ)を図―.に示す。ここで,レベル 1 地震動とは構造物の設計共用期間中に発生する可. 地盤挙動の評価方法(動的解析に用いる地盤挙動の評価方法)能性が非常に高い地震動,レベル 2 地震動とは対象構.. 強震記録は,対象構造物が経験するものとして最大級と評価され従前,設計・照査用の地震動は代表的な強震時の観測る地震動である。また,レベル 2 地震動は,2 つのタイ造物の設計供用期間中に発生する確率が低い地震動,又波 形 と し て , 1940 年 Superstition Hills 地 震 の El Cen-プに分けられており,タイプはプレート境界型の大規tro の記録,1968年十勝沖地震の八戸港湾,1978年宮城模な地震による地震動,タイプは内陸直下型のマグニ県沖地震の開北橋, 1995 年兵庫県南部地震の神戸海洋チュード 7 クラスの地震による地震動である1)。道路橋気象台の記録などが採用されていた。しかし,地表の観測波は,震源特性,伝播経路特性,当該地点におけるサ表―. 耐震設計上の地盤種別イト増幅特性を反映した波であり,観測地点以外のサイトで将来予想される地震動は,観測波と同じであるはずがなく,全く特性の異なる地震波が襲来する可能性も十分あり得る。そのため,国内においては観測波と同等の振幅特性,位相特性,想定地震を対象とする場合以外は,使用されなくなってきている。.. スペクトル適合波観測波の代わりに現行の耐震設計指針類で規定されているのは,震源断層モデルに基づいたサイト特有の地震波と設計用の加速度応答スペクトルに適合する地震波である。後者はスペクトル適合波や模擬地震波と呼ばれる。構造物の耐震性を評価するサイトにおいて,将来発生する地震動を高精度で予測することは,現時点において困難である。そのため,各種基準類では,既往の強震記録をもとに地盤の固有周期ごとに設計応答スペクトルを設50地盤工学会誌,―/(/) 講  座盤で定められた加速度応答スペクトル適合波を対象とする場合,工学的基盤以浅の堆積地盤を一次元でモデル化し,震源断層モデルによるシナリオ地震を対象とする場合には,地震基盤又は工学的基盤以浅の地盤をモデル化する。ただし,地震基盤以浅をモデル化する場合には,地震ハザードステーション(JSHIS)5)から入手した速度構造により,三次元モデルが採用されることが多い。ここで,スペクトル適合波やシナリオ地震の基盤波は,表層を取り去って基盤を露頭させた面における地震動として算定される。基盤が露頭しているときの基盤の振動は入射波の倍になるので,解析では露頭の振動の半分が入射されるようにする。そのために基盤の下にダッシュポットをつけ,他端を解放基盤波で加振する方法が一般に用いられる6)。図―. 道路橋示方書のレベル 2タイプの標準加速度応答スペクトル1)地震応答解析には,周波数領域と時間領域の 2 種類の解析手法がある。周波数領域での解析では,全時刻に亘って同一の地盤剛性・減衰しか採ることができない。示方書ではレベル 1, 2,タイプに応じて地域性を考慮しそのため,地震応答計算には,全解析時間中の応答を近た地域係数を各々のスペクトルに乗ずることを求めてい似できる代表的なせん断剛性と減衰定数に基づいて計算る。を行う,等価線形化手法が採用される。等価線形化手法地震動の振幅特性が同じであっても,波形が異なればを用いた解析プログラムとしては1972年に Schnabel ら構造物の損傷程度も大きく異なることから,波形に関与によって開発された SHAKE7)が一次元地盤応答計算にする位相特性(波の各周期成分の位相のずれ)も性能照おいて国内外で使用頻度が高い。SHAKE は最大加速度査を行う上で非常に重要である。なぜなら,同じ応答スを過大評価し,高周波数領域で地震動増幅を過小評価すペクトルでも継続時間や波形が異なる地震動はいくつもる傾向を有することが指摘されている。SHAKE が有すあるからである。例えば,道路橋示方書では,採用するる 問 題 点 を 改 善 し た プ ロ グ ラ ム と し て FDEL8),9) と地震記録は目標の加速度応答スペクトルに近い特性を有DYNEQ10),11)がある。いずれも開発者のホームページかすること,橋の非線形応答に影響の大きな位相特性を持ら無償でダウンロードできる。上記 3 つの解析プログつ波であること,レベル 2 地震動に対しては少なくとラムを用いた解析結果の違いを.節で示すが,それぞも 3 つの位相特性を持つ地震動を使用することを原則れの適用ひずみレベルや特性などを十分に理解して使用としている。ただし,波形の選択には高度な専門的知識する必要がある。詳細は,原著論文や文献 12 )を参照を要するため,適合波の振幅調整のもととなる観測記録されたい。波形を地震動のタイプと地盤種別ごとに例示している。時間領域の解析(時刻歴応答解析)では,せん断剛性同様に,鉄道標準でも,適合波の位相特性は想定地震にと減衰は時々刻々変化する。ここで,履歴減衰は非線形応じて適切に算定することを求めており,観測記録や断のせん断ひずみせん断応力関係を用いれば自動的に内層破壊過程を考慮した標準波を示している。スペクトル部減衰として考慮される。地震動レベルが小さい場合に適合波については,文献 3)に参考となるソースコードは,地盤のせん断ひずみも小さく,地盤の非線形化もあがある。港湾施設に関しては,章で検討用地震動の変まり進展しない。このような場合には,全解析時間中の遷が詳しく示されているが,港湾の施設上の基準・同解剛性・減衰の変化が大きくないため,周波数領域での解説(平成 30 年版)4) では,サイト増幅・位相特性を考慮析でも剛性・減衰の時々刻々の変化を考慮した時刻歴応して地震動を地点ごとに設定することとしているため,答解析と顕著な差は現れない。しかし,強震動に対してスペクトル適合波の概念は用いられていない(章参照)。は,特に弱層の地盤の非線形化の影響が顕著となり,適スペクトル適合波を用いてサイトの設計・照査用の地切なせん断変形特性を用いないと結果の信頼性が損なわ震動を作成する場合においても,地盤種別ごとに定められる。また,周波数領域の解析を行うのであれば,適切れた応答加速度スペクトルを用いて地表の地震動を直接なせん断変形特性を用いた解析を行ったとしても,解析求める方法と,工学的基盤で定められた加速度応答スペ中の剛性・減衰の変化を代表値で近似する誤差を無視でクトル適合波を用いた地震応答解析に基づく方法がある。きなくなる。そのため,強震時の地震動を求めるためにそれぞれの波形作成例は.節で示すが,..項でまず,は,時刻歴応答解析が望ましい。ただし,時刻歴解析で地震応答解析について説明する。は土の繰り返しせん断試験によるせん断変形特性をしっ.. 地震応答解析かりと再現できるモデルを使うことが重要である。また,サイトの地盤特性を十分反映した地震動を得るために対象地盤に対して要素試験や PS 検層を行い,適切な地は,地震応答解析を行う必要がある。その際,工学的基盤物性値やせん断変形特性を得ることが前提である。構November/December, 201851 講  座成モデル,せん断変形特性を再現する構成モデルのパラ盤から地表面までの地盤増幅率が評価できるようになっメータ選択が適切でなければ,周波数領域の解析よりもている。しかし,より妥当なサイトの地震動を評価する妥当な解を得られるとは限らない。ためには,少なくとも工学的基盤までの土質,密度,層地盤のモデル化において,時間領域での解析では,層厚,せん断波速度 Vs, N 値は,必要であろう。また,厚が解析上考慮する最大周波数に対応する波長の 1/5~前述のように Vs と N 値の関係は様々な経験式が提案さ1/6 程度以下となるように分割しなければならない。これており, PS 検層等の試験結果がない場合には利用可の場合の波長は,強震時の地盤の非線形化を考慮してせ能である。しかし,経験式はデータのばらつきが大きいん断波速度が低下した場合の波長である。ただし,一般ことを十分認識しておく必要がある。 N 値から推定し的な構造物ではあまり高振動数の挙動は要求されないこた地盤速度構造が異なる場合,地盤の増幅特性を過大,とから,構造物の耐震性,応答特性の観点からは,筆者過小評価する可能性が大きい。近年は微動計測などが身らは10 Hz で波長の 1/8 程度以下となる層厚さの分割で近になってきているので,ボーリング柱状図をもとに作十分である場合が多いと考える。一次元解析では層数の成した地盤モデルにおいて,一次の卓越周期と整合する多い解析でも数秒で結果が得られるため,必要とする周ように, Vs を調整するのも選択肢の一つである。具体波数特性の精度を確保できるか,一度,層厚を小さくし的には,ボーリング柱状図の地層構造を尊重し,できるて解析精度を検討することを推奨する。だけ N 値Vs の関係式を崩さない。地盤の硬軟による一方,周波数領域での解析では,理論上,土層を細分Vs の整合性に配慮しながら,多くの地層の Vs を調整す化する必要がない。ただし,厚い層を一層にモデル化しることを避け,特に表層付近の弱くて厚い土層の Vs をた場合,その層の非線形性は深度に関わらず一定と評価調整するのも一つの手である。また,地盤データベースすることになるので適切ではないこともある。地中部のが整備されてきており,サイト近傍の地盤調査結果など最大加速度分布,地表の加速度波形などの応答結果を見が資料調査を通じて取得できる場合も多い。近傍の地盤て,応答波形が特性の層で急激に振幅が小さくなる,ひが当該サイトと同質と想定される場合,PS 検層によるずみが局所的に大きくなるなど,不適切な挙動となってVs が示されていれば,データの精度向上のために参考いないことを確認すべきである。にすべきである。.. 不整形地盤一般に,地表の地震動を求める場合には,当該地点や近傍のボーリングデータをもとに水平成層地盤と仮定して一次元解析が行われる。 SHAKE, FDEL, DYNEQ なども一次元の地震応答解析プログラムである。しかし,地表面が傾斜している場合,地表面が水平でも基盤面が傾斜している場合など,水平成層地盤でない場合には,その他の地震応答解析に必要な物性として,せん断変形特性がある。せん断変形特性については,地盤の非線形特性として次節で詳述する。. 地盤の非線形性.. 土の非線形特性地盤は,小さいひずみレベルから非線形性を示すため,不整形地盤として局所的に地震動が増幅することが確か強震時の地震動を推定するためには,地盤の非線形性をめられている。そのため,資料調査や地盤調査により当考慮した解析を行うことが求められる。非線形動的解析該地点が不整形地盤の場合には地震動への影響を考慮しに必要なせん断変形特性とは,せん断剛性 G ,減衰定なければならない。一般的には二次元又は三次元解析を数 h とせん断ひずみ g との関係である。妥当な強震動行う必要がある。ただし,単純な不整形な地盤構造に対の推定にあたっては,対象地盤の土質に対して繰り返しして江尻・後藤13) が地震動の簡便な増幅率の計算方法せん断試験を行うことが望ましいことは言うまでもなく,を,鉄道標準ではフーリエスペクトルの補正方法として推定精度は格段に向上する。しかし,一般の構造物の耐示しており,便宜的に使用することも可能である。震設計・照査に対して,全ての層で試験によりせん断変地表から地盤の不整形を観察できない場合に,地盤構形特性を求めることは稀であり,試験が行われない層で造を適切に評価するためには,十分な文献調査,既往のは公開されている既往の各種土質のせん断変形特性を利ボーリングデータなどを活用し,不確定要素が大きい場用することが多い。既往の変形特性としては,土木研究合には追加の地盤調査を行う必要がある。地盤調査の地所資料14),15) (文献 15 )の繰り返しせん断変形特性に関点間距離が大きく,数少ないボーリング柱状図から安易する表には,一部正負が逆のものがあり注意を要する),に地下の地盤構造を推定するなど,不十分な調査結果に電力中央研究所報告16) ,港湾空技術研究所報告17) など基づけば,高度な解析手法によったとしても得られた評で数多くの関係が示されている。ただし,排水,非排水価結果が必ずしも妥当であるとは限らない。条件も試験ごとに異なり,また,古い試験結果はサンプ. 地盤の動的応答に必要な物性リングの際試料の乱れが大きい傾向にあることから使用に際しては注意が必要である。地震応答解析により,地盤の動的応答の妥当な評価を一例として鉄道標準2)の豊浦砂と岩手ローム,安田・行うためには適切な地盤の物性値を設定することが必須山口18)の 2 種類の平均粒径 D50 (0.1 mm, 0.007 mm)のである。地震ハザードステーション( J SHIS)では表G/G0g,hg 関係を図―.に示す。ただし,安田・山層 30 m の平均 S 波速度と微地形区分を用いて工学的基口のせん断変形特性は拘束圧依存性を有しており,原著52地盤工学会誌,―/(/) 講  座ではない。その点において,吉田らのモデル19) は,設定したせん断変形特性と整合した骨格曲線,履歴曲線を再現する構成モデルであり,上述のようなせん断変形特性を近似するパラメータの同定作業が不要である。ここで,双曲線モデルや RO モデルにおいて,最大せん断強度をもとにパラメータを設定する場合に,各種基準類に示される土の粘着力,内部摩擦力などの強度定数を使用すると危険側の加速度応答値が得られるため,注意すべきである。各種基準類での強度定数は強度が安定計算用に安全側になるよう小さめに設定された値である。地盤の応答加速度は,強度が小さいと加速度の頭打ち現象が発生し,地震動は小さく算定される。そのため,得られた応答加速度が過小評価されてしまう。構成モデル,せん断変形特性の違いが応答結果に及ぼす影響について,古山田ら28) の応答解析結果があるが,本節では解析の 1 例を文献 12 )から抜粋する。詳細は原本を参照されたい。解 析 対 象 は , 1983 年 山 梨 ・ 神 奈 川 県 境 付 近 の 地 震(マグニチュード6.0)における東京電力新富士変電所の鉛直アレー記録に対するものである。このサイトは,震図―. せん断変形特性央から 12 km 離れた位置にあり, GL 28 m と地表におに従って層ごとの拘束圧に応じて調整が必要である。他いて鉛直アレーの記録が得られている。地盤柱状図と地の土質のせん断変形特性の調整方法については,文献震応答解析による最大加速度,最大せん断応力の地中分19)などが参考になろう。布状況を図―.に示す。周波数領域での解析では,全解析時間中の代表的なせ地震応答解析は,周波数領域での等価線形化法として,ん断剛性,減衰を直接その関係から求めることになる。SHAKE, DYNEQ, FDEL の 3 手法,時刻歴応答解析と時間領域での解析では,ターゲットとなるせん断変形特して,双曲線モデル, R O モデル,吉田モデルの 3 つ性を近似する関数モデルが使用されることが多い。の構成モデルを用いて実施された。入力地震動は,GL関数モデルとして,これまで,双曲線モデル(骨格曲28 m の観測記録である。対象地盤の繰り返しせん断試モデル20),履歴曲線メイジング験結果29) に従い,岩崎らの沖積粘土をターゲットに設則)や Ramberg Osgood21) ( R O )モデルが広く用い定されたせん断変形特性14) を試験値とともに図―.られてきた。双曲線モデルでは 10-3線HardinDrnevich程度のひずみレベ(a)に示す。図―.(b)には,ターゲットとなるせん断ルまで適用可とされ,内田ら22) は,試験結果と整合す変形特性を表現するようパラメータ設定した R O ,双る双曲線モデルのパラメータ設定法を示している。RO曲線モデルの特性も示す。ただし,等価線形化手法と吉モデルは,大ひずみレベルで土の最大せん断応力を越え田モデルはターゲットとなる岩崎らのせん断変形特性にるせん断力を発揮することがあり,大ひずみが発生する一致することになる。図より,双曲線モデルでひずみレ解析では注意を要する。吉田・若松23) は 10-3ベル10-3 以上で過大な減衰が作用することが分かる。を超えるひずみ領域ではせん断応力を双曲線モデルは過小評価,R O モデルは過大評価するケースが非常に多いことを示した。龍岡・渋谷24) は,より広いひずみ領域への適用なモデルとして Generalized地表及び GL28 m における観測記録と各解析の地表における応答加速度波形を図―.に示す。この解析での最大せん断ひずみは約 0.4 で,等価線Equation形手法の適用範囲の境界付近にあることから,SHAKE,(GHE)を提案し,西村・室野25)は単調載荷に対して提DYNEQ, FDEL とも比較的観測記録と整合した結果が案された GHE モデルに,室内試験から得られた変形特得られている。詳細にみると,最大加速度はいずれも観性を満足するよう履歴法則を追加し,さらに室野・野測記録より大きく,DYNEQ, SHAKE, FDEL の順に観上26) は土の繰り返しせん断時に見られるスリップ型履測値より遠ざかっている。一方,時刻歴応答解析の最大Hyperbolic歴形状を導入した SGHE モデルを提案している。鉄道応答加速度は,吉田モデルと RO モデルが観測記録よ標準では,この SGHE モデルに対して土質ごとのパラりもやや大きく,双曲線モデルでは小さくなっている。メータ値を示している。吉田27) は規準ひずみとせん断図―.の地中の最大せん断ひずみ gmax を見ると,強度の二つを用いて小ひずみから大ひずみまで表現できGL7 m 以浅の分布状況が解析手法ごとに大きく異なるる二重双曲線モデル( DHP モデル)を提案している。ことが分かる。この地層( GL 5 m ~ 7 m )におけるせしかし,いずれも試験のせん断変形特性を近似するようん断応力せん断ひずみ関係を図―.に示す。参考のたパラメータを設定しているのであり,完全に一致する訳め,図中にはせん断変形特性から求めた骨格曲線を破線November/December, 201853 講  座図―. 地盤柱状図及び最大応答値(文献12)から一部抜粋)図―. 観測記録(地表,GL28 m)と各解析の地表の応答加速度波形12)図―. 対象土の実験と解析のせん断変形特性12)大評価している原因である。 R O モデルも若干その傾向が現れている。一方,双曲線モデルは逆に剛性を過小で示している。評価し,さらに履歴ループの内側の面積が他の手法に比図より, SHAKE, FDEL では最大せん断応力が骨格較して大きいことが分かる。この面積が大きいことは,曲線を上回っている。すなわち, g =± 0.1 ~± 0.2 の履歴減衰が大きいことを表しており,これら 2 つの原大きなせん断ひずみ領域において設定(実験結果)より因で双曲線モデルの応答加速度が過小評価されている。も大きな剛性を用いて計算していることになる。これが一般に非線形モデルや解析手法は,保有の解析プログSHAKE, FDEL で応答加速度における高周波成分を過ラムに依存して選択の余地は大きくないが,重要なひず54地盤工学会誌,―/(/) 講  座ては,章で詳述されるのでここでは簡易的な評価法について示す。.. FL 法簡易的な地盤の液状化判定法として,FL 法がある。FL は液状化抵抗率で繰り返しせん断強度比 R と地震時せん断応力比 L を用いて次式で与えられる( FL は建築基礎構造設計指針30)では液状化安全率と呼ばれる)。FL=R………………………………………………(4.1)L一般に R は N 値,細粒分含有率 FC,平均粒径 D50 などを用いて簡易的に求められる。追加の室内土質試験により液状化抵抗曲線を求めることもできるが,砂質土を乱さずにサンプリングする凍結サンプリング等,丁寧な土質試験を行わないと簡易式よりも良い精度の R が求められるとは限らない。一方,L は各種設計指針では地表面最大加速度から算定する方法を採用している。地表面最大加速度を地震応答解析に基づいて求める場合には,解析によりせん断応力も求まるので累積損傷度理図―. 各解析のせん断応力せん断ひずみ関係( GL 5m~7m)12)論31),32) に基づけば,様々な震動特性を有する地震動に対して FL がより精度良く計算可能である。FL は,対象とする地層が液状化するかどうかを判定みレベルに応じてパラメータを選択することは可能であするする指標であるが,液状化による構造物の影響を評る。例えば,大ひずみレベルでの応答精度を上げようと価する方法として液状化指数 PL がある。PL は地表面かするのであれば,せん断変形特性において,大ひずみレら 20 m の深さまでの液状化の程度を勘案した指標であベルでフィッティングの良いパラメータを選択するなどり,下式で求められる。の工夫が必要である。.. 液状化地盤の非線形性の最も著しいものとして,液状化が挙げられる。液状化を起こす可能性のある地盤条件に関しHfPL= (1-FL)wdz …………………………………(4.2)0w=10-0.5z …………………………………………(4.3)ここに,z は地表面からの深さ,H は液状化の判定をては,多くの液状化発生地盤に対する研究の積み重ねに考慮する 20 m 以浅の表層地盤の厚さを表し, FL > 1 のより,各種基準類でほとんど違いがない。一例として,場合,FL=1.0とする。道路橋示方書において,橋に影響を与える液状化の判定条件を下記に示す。1)地下水位が地表面から 10 m 以内にあり,かつ,地表面から20 m 以内の深さに存在する飽和土層2)細粒分含有率 FC が 35 以下の土層又は FC が 35を超えても塑性指数が15以下の土層3)50 粒径 D50 が 10 mm 以下で,かつ, 10 粒径が 1 mm 以下である土層4)1)~3)の条件を全て満たす沖積層液状化が発生するとその地層において,せん断変形に伴う間隙水圧が上昇し,せん断強度及びせん断剛性が低下,加速度の頭打ち現象,長周期化が起こる。そのため,間隙水圧の変動が考慮できる有効応力解析を行わなけれFL や PL は,液状化及び構造物への影響の有無だけでなく, FL は地盤沈下量33),地盤定数の低減計算,簡易残留変形解析手法34) による液状化変形予測, PL は地盤流動力の計算(道路橋),液状化地盤の地表面設計地震動の簡易推定(鉄道)にも利用可能である。ただし,簡易手法で算定する場合には, R や L の算定方法は各種基準によって異なり,同一地盤でも基準ごとに FL の評価が異なる。したがって,上記の FL,PL の利用は,当該基準により算定した FL 値に基づいて行う必要がある。. 地盤挙動評価の試算例本節では,構造物の設計・照査用の地震動として,適合波を用いた地震動の作成の一例を示す。ば妥当な地震動の予測評価はできない(等価線形化手法解析対象地点は,..項で例示したサイトとする。や全応力解析で液状化地盤の地震動の再現が可能との報当該地点は,想定東海地震が最も甚大な被害を起こす地告があるが,結果の分かっている問題についてパラメー震と考えられ,震源断層モデルに基づくサイトの地震動タを同定し解析結果を整合させることはできるが,筆者の算定が望ましいが,計算例として鉄道標準をもとに簡らは予測については一般的に高精度な解析は困難である易的に内陸型の地表面地震動を算定する方法を示す。と考える)。有効応力解析では全応力解析よりも必要と当該サイトの地表面地震動を最も簡便に計算する方法なる地盤パラメータの数も増え,パラメータ設定のためとして,まず,地盤種別による方法を示す。.節で示に土質データと解析経験を要する。有効応力解析についしたように,この場合当該地盤の一次の固有周期 TgNovember/December, 201855 講  座(基本固有周期)を知る必要がある。本計算例では一次の固有周期を固有値解析により求めたが,下記の式でも概算値が得られる。NTg=∑t-1( )4hiVS0i……………………………………(4.4)ここに,hi各土層(第 i 層)の層厚(m)(i=1~N)VS0i各土層(第 i 層)の初期せん断弾性波速度(m/s)ただし,上記の概算式は道路橋示方書,鉄道標準等でも記載されているが,精度が悪いとの指摘35)もある。当該サイトでは,一次の固有周期 Tg が 0.31秒であった。したがって,当該サイトの地盤種別は表―.( b )より G3 地盤である。そのため,内陸型の強震動として,レベル 2 地震動スペクトル, G3 地盤の弾性加速度応図―. 適合波の加速度応答スペクトル(減衰定数 5)答スペクトルに適合させる。振幅スペクトルを調整した結果,得られた適合波を図―.,.(上段)にそれぞれ示す。ここで,適合波のもととなる地震波は,道路橋示方書では標準加速度応答スペクトルに近い特性を持つ地震動として,1995年兵庫県南部地震の JR 鷹取駅や大阪ガス葺合の記録を採用してもよいとしている。坂井ら36) は構造物の非線形応答量を適切かつ安全側に算定することが可能な時刻歴波形の作成手法を示している。ここでは,サイトの特性をより反映した波として,当該サイトで得られた 1983 年山梨・神奈川県境付近の地震の地表面観測波を採用した。また,想定地震の規模,震源からの距離によるスペクトル補正は行っていない。つぎに,よりサイトの地盤震動特性を反映した地震波として,工学的基盤波を入射波として地震応答解析に基づいた地震動の算定方法を示す。図―. 加速度波形工学的基盤の適合波のもとの波形は,..項の GL28 m の工学的基盤におけるアレー記録である。鉄道標準では,レベル 2 地震動,スペクトルの耐震設計上下段に示す。この地表面波は,上段の地表面波に比べての基盤面における弾性加速度応答スペクトルに対して,0.4 ~ 0.8 秒の周期成分は大きいが, 0.9 秒以上の成分が図―.のように振幅特性を調整した適合波(工学的基小さい。盤波)を図―.の中段に示す。つぎに,せん断変形特性は当該地点では繰り返しせん. まとめ断試験結果が得られており,..項のように観測記録本章では,動的解析による耐震設計・照査で必要な地の再現解析からその妥当性が検証されている吉田モデル表面の地震動を算定するのに必要な,地盤データ,評価を使用する。前述のように,せん断変形特性試験を行う手法,その要素となる非線形特性に重点を置いて,説明ことが望ましいが,試験結果のない場合,同質の土のせを行った。検討対象サイトにおいて,将来発生する地震ん断変形特性試験結果,それもない場合には,安田・山動を高精度で予測することは現時点で不可能に近い。し口などの同じ土質の経験式を参考に決定するとよい。地かし,各種基準類に示された将来発生する地震に対して震応答解析は GL24 m を工学的基盤とし,工学的基盤構造物が安全性,修復性,使用性を満足する地震動を作波の振幅 1 / 2 の波を入射波(上昇波)として工学的基成することは可能である。近年は,解析ソフトが整備さ盤に入力する。レイリー減衰として,一次の固有振動数れ,不十分な知識,経験でも容易に結果が得られるよう3.2 Hz と10 Hz で減衰定数 3となるパラメータを採用になっている。ただし,検討用の地震動を作成するためした。レイリー減衰のパラメータ設定に関しては,このには,作成に使用したデータ及び手法の特性を理解する他に,固有値解析により刺激係数を求め,影響の大きなことが非常に重要である。特に適切な地盤データを採用周波数成分 2 つを採用する方法,一次と二次の固有周しなければ妥当な結果を得ることができず,大きく異な波数を採用する方法,一次の固有周波数を採用し剛性項る地震動で構造物の耐震性検討を行うことになる。地盤のみ値を持たせる方法などがある。の動的物性と地盤挙動の評価において,本章で示した注地震応答解析の結果,得られた地表面波を図―.の56意事項をまとめると下記のようになる。地盤工学会誌,―/(/) 講  座N 値とせん断波速度 VS の関係式は,データのばらつきが大きく,N 値から推定した VS を用いて地震応答解析を行っても高精度な結果が得られない。周辺地17)盤の情報や微動計測の卓越周期による VS の調整が望18)ましい。せん断変形特性などで,既往の土質試験結果を利用する場合は,使用材料,試験条件を確認する必要がある。19)全応力地震応答解析や等価線形化手法は,ひずみレベルの適用範囲を理解して使用しなければならない。不整形地盤に対しては二次元,三次元解析が望ましく,20)地盤構造を地盤調査や資料調査に基づいて適切に行う必要がある。地盤データの信頼性に結果の精度が依存することを念21)頭におき,解析方法を選定する。参1)2)3)4)5)6)7)8)9)10)11)12)13)14)15)16)考文献日本道路協会道路橋示方書・同解説―V 耐震設計編―,2017.鉄道総合技術研究所鉄道構造物等設計標準・同解説―耐震設計―,丸善,2012.大崎順彦新・地震動のスペクトル解析入門,鹿島出版会,1994.日本港湾協会港湾の施設の技術上の基準・同解説,丸善,2018.防災科学技術研究所 J SHIS 地震ハザードステーション,http://www.jshis.bosai.go.jp/(2018年 6 月 3 日閲覧)Joyner, W. 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  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • 58〜58
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300037
  • 内容
  • 新正吉 田肥 後橋 本米 津福 田内 山亀 田宮 本中 澤佐古田森 本大 塔植 田角 谷平 川平 澤北 村透成 一紀 彦薫朝 生雅 紀健太郎久 司正 典又 規唯 之泰 正博 文大 輔裕 也興和 輝会入会員株川崎地質株 不動テトラ株伊藤忠テクノソリューションズ株 コムスエンジニアリング中央大学株ジャパンホームシールド 株 大林組株 テルナイト株 高速道路総合技術研究所株 ホージュン株日本セイフティー株日本セイフティー株プロスペックホールディングス株 基土木設計事務所国土交通省中部地方整備局三河港湾事務所株 エイト日本技術開発◆11月号編集後記◆員(9 月理事会承認)村 田 幸 子 木構造建築研究所田原PHOMMACHANH VIRADETH学黒原林折内北坂曽北石崎橋田田爪東村川魁悠智史清周敦直維公卓斗馬也泰隆作司哉杰識人特級級生会員茨城大学茨城大学早稲田大学東京海洋大学東京海洋大学早稲田大学群馬大学群馬大学茨城大学東京海洋大学山梨大学別会員( )所属支部株 防災技研株大阪市高速電気軌道(関東)(関西)読し,現在,それを目指して,特殊土に関する力学特性など本号では,「特殊な自然地盤材料の材料物性」と題し,特の情報を蓄積している印象を受けました。これらのデータを殊土の材料特性や利活用法や課題に関して特集を行いました。蓄積・収集し,共有することが特殊土の挙動を解明していく「特殊土」という名からあまり見られない土のような印象を上で重要です。本特集がその一助となれば,幸いです。私個受けますが,特殊なのはあくまでも土が特徴的な性質を持っ人としても,脆弱岩破砕土の力学挙動に関する研究を行ってている点であります。むしろ,総説等で言及されている通り,おり,本号の編集を通して,より一層研究に励みたいと感じ本号で取り上げられた土をはじめとして,日本各地で見られました。る土であると言えます。特殊土に対し,性能設計を行うためには,その特性や挙動最後になりましたが,本号の発行にあたり,ご多忙の中ご協力いただきました執筆者の皆様に心より御礼申し上げます。を理解し,精緻な解析を行う必要があります。特集記事を拝◆12月号編集後記◆(酒井崇之記)た本誌編集中においても,台風 21号の襲来( 9 月初旬),平本号では第 53 回地盤工学研究発表会を特集しました。研成30年北海道胆振東部地震(9 月 6 日)がたて続けに起こっ究発表会は 7 月 24 日から 26 日にかけてサンポートホール高ています。近年,自然災害が頻発化,激甚化しています。国松をメイン会場として開催されました。会場では,数多くの民生活に密着している地盤もまさにその脅威に晒されていま発表,技術展示,イベント等が行われ,盛況のうちに閉幕しす。今後も研究発表会や災害報告会,学会誌等を通じた情報ました。開催状況の詳細については学会ホームページにアッの発信が重要と再認識しました。プロードしておりますので,今回参加できなかった方も含め最後になりましたが,研究発表会の運営にあたってご尽力皆様方には是非ご覧いただき,発表会の様子を感じ取ってい頂いた実行委員の皆様に感謝するとともに,本号で執筆にごただければと思います。協力いただきました方々に心より御礼申し上げます。高松大会開催の直前には平成 30 年 7 月豪雨が発生し,ま58(高橋寛行記)地盤工学会誌,―/(/)
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  • 平成30年度役員等
  • 著者
  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • 59〜59
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300038
  • 内容
  •     ※印は公益出版部会構成員平 成年 度 役 員会理長大 谷順事 (事業企画戦略室)(総務部)(会員 ・ 支部部)(国際部)(公 益 出 版 部)(調査 ・ 研究部)(基準部)監事藤井衛副 会 長 菊 池 喜 昭樋 口 俊 一(*)小  猛 司(*)小田部 雄 二(*)前 田 健 一(*)石 川 達 也(*)※中 野 正 樹(*)堀 越 研 一(*)(国 際 部 兼 任)毛 利 栄 征田中岸 田金 子耕一潔哉敏西 村山 中大 嶺木北村本田亮勝 彦奈緒子山口晶強※稔聖(*)室長,部長平 成  年 度 公 益 出 版 部 会理事・部長理事部員石西鈴越川 達 也村強木 健一郎村 賢 司理事・副会長若 井榎 本菊明 彦忠 夫池喜昭宮田喜壽小林範之渡邉康司杉本映湖平成年度「地盤工学会誌」編集委員会委員長企画・編集グループ西 村主査 福委員 赤川学生委員 石桝主査 高委員 大主査 長委員 荻主査 森委員 井主査 山委員 井委員長 若委員兼幹事 中委員 秋澤戸第 1 グループ第 2 グループ第 3 グループ第 4 グループ講座委員会強※永 勇木 俊口 貴川 光藤 宏橋 寛竹澤 正野 俊友上 波口 健口 雄井 明村 邦本 哲田邉 勇副委員長介文牛 塚之三 枝甫遠 藤樹山 下行雄神 田明寛川 野宏彦今 泉治介倉 田彦※彦伊 藤平岩 井豊島 田人中 島鈴木健一郎※太 基弘 幸尚 希恵梨華大 塚 文佐々木 泰小 宮 聖吉 本 将哉典子基岡檜西本 道垣 貫家孝司翔加藤服島 寛 章原優部 敦 貴幸正正田大輔宮本順一山下勝司健一木元小百合鈴木健一嶋本敬介和俊小林陵平中村公一古川全太郎大輔酒井崇之宮下千花吉田泰壱裕記正篤宏金白中澤石道伸保洋一律平神新福山保 泰田惇輝健小曽細林 浩 二我 大 介田 寿 臣朋金 澤山 中藤 山伸 一光 一晶 帆近 藤丹 野明 彦正 浩基平成年度「Soils and Foundations」編集委員会委員長風間基樹副委員長宮委員長桑野玲子副委員長小田喜壽※岡村未対勝見武佐々真志平成年度「地盤工学ジャーナル」編集委員会名誉会員特別会員林範之※豊田浩史河井正会員現在数(平成30年 8 月末現在)160名(国際会員114名含む) 正会員 7,241名(国際会員966名含む) 学生会員 780名881団体(国際会員47団体含む) 合計 9,062名・団体会費(年額)正会員 9,600円 学生会員 3,000円 国際会員(特別もしくは正会員に限る)2,000円 特別会員特級 300,000円,1 級 240,000円,2 級 160,000円,3 級 100,000円,4 級 60,000円Soils and Foundations 購読料(会員に限る,税別)15,000円(Online 版ライセンス+冊子版)または7,500円(Online 版ライセンスのみ)地盤工学会誌平成30年11月 1 日発行編集発行所定価1,728円(本体価格1,600円) 無断転載2018年 11/12 月号 Vol.66, No.11/12 通巻730/731号株「地盤工学会誌」編集委員会印刷所 小宮山印刷工業編集業務代行公益社団法人2018 地盤工学会November/December, 2018地盤工学会有 新日本編集企画〒  東京都文京区千石丁目番号電話 (代表) FAX ホームページ URLEmail jgs@jiban. or. jp広告一手取扱株廣業社を禁ずるhttps://www.jiban.or.jp/〒 東京都中央区銀座丁目番号電話 59
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  • タイトル
  • 廃炉地盤工学の活用と原子力発電所廃止措置への地盤工学的技術の貢献方法の検討(<特集>第53回地盤工学研究発表会)
  • 著者
  • 東畑 郁生
  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • HP16〜HP17
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300026
  • 内容
  • 廃炉地盤工学の活用と原子力発電所廃止措置への地盤工学的技術の貢献方法の検討Special Session on Decomissioning of Fukushima Daiichi Power Station東畑郁 生(とうはた いくお)関東学院大学 客員教授1.は じ め にこのような大きなモノを扱うのは建設工学が実行してきたところであり,土木建築の施工の面からの知見が重視福島第一原発の事故を収束させることは国民すべてのされるのである。放射能という視点を除けば,建設施工願いである。事故原発の廃炉という未知の大問題においと本質的に変わるところが無い,とも言えよう。廃炉地ては,既存の分野にこだわらず,それぞれが持てる力を盤工学委員会でも,土木建築的な視点で今後の廃炉作業新しい課題に適用する姿勢が大事であり,地盤工学が現を再構成し,土木建築と放射能(汚染や防護)の両方に在行っている努力も,その一例である。被災直後の緊急通暁する人材を育てることを,重要な目標に掲げている。状態が終わったあと,現在までに福島の現場では,地下廃炉地盤工学は,次のような要素から構成される。水流の制御や原子炉内部の状況の調査が行われてきた。今後はデブリ(溶融した核燃料が冷却・固結したもので,破壊された原子炉設備なども含む,写真-1)の取り出しと処理・処分,デコミッショニング(現地施設の解体・撤去)などが数十年にわたって行われる。そのあいだ地盤工学の果たすべき役割は重要であり,廃炉地盤工学委員会は技術と人材育成の二つの面から貢献することを目指している。以下に,その進行状況を概説する。地盤力学:廃炉への各段階で生じる構造物及び地盤の形態変化について,地震等に対する安定性を検討するための技術群。地盤環境学:廃炉過程において必要な地盤内(地下水,地下空洞等)の放射線環境を予測・評価・改善するための技術群。地盤材料学:廃止措置に有効な地盤系材料(ボーリング補助液,止水材,グラウト材,覆土材料等)を開発・改良する技術群。地盤施工学:廃止措置における環境的・構造的条件を考慮して,最適な工法・材料を選択し,廃止措置過程を実体化させるための技術群。そして廃炉への作業は,汚染水・地下水環境,デブリ取出し,原発施設解体・廃棄物処理処分の3段階に係ると考えられる。これら4要素3段階の具体的な内容を表-1にまとめておく。3.廃炉シナリオと技術マップ(菱岡宗介委員)表-1の内容に対応できる技術として,高精度ボーリング,地下水環境評価,グラウト注入,トンネル掘削な写真-1 燃料デブリと推定されている物質の現状例(東京電力ホールディングス:福島第一原子力発電所 2 号機 原子炉格納容器内部調査 ~19 日調査速報~,掲載日 2018 年 1 月 19 日入手先<http://photo.tepco.co.jp/date/2018/201801-j/180119-01j.html>(参照 2018.8.15))2.廃炉地盤工学の形成について(後藤茂委員)廃炉作業の大筋は,原子炉の構造を熟知する原子力工どが地盤工学に存在している。これらの分野で学会会員から情報を収集し,具体的な現存技術を一覧できる技術マップを作成・公開した。このマップは技術の単なる羅列ではない。まず国の定める廃炉ロードマップに適合する廃炉シナリオを委員会で想定した。そしてシナリオの各段階に合わせて,該当する技術を閲覧できることが技術マップの特長である。マップに含まれる内容は,技術名称,保有者(社名),学者によって構想されている。しかし対象とする原子炉技術分類,概要,適用性,出典,備考である。なお,技は巨大であり,例えば格納容器の高さが 32~34m,破壊術マップは次のサイトで閲覧できる。された三基の原子炉中に存在した核燃料が約 300t,破壊された設備も合わせたデブリ総量はその数倍となろう。HP16https://www.jiban.or.jp/hairo/reaserch_result/地下水移行や土・重泥水の放射線遮蔽実験,廃炉/地盤工学会誌,66―11/12 (730/731) 要件を満たす材料を開発し,実験室において放射能耐表-1 廃炉地盤工学の内容原発施設解体・廃棄物処理処分久性を確認したあと,実規模の模型を用いて充填性能実原子力建屋下部の放射線漏洩防止処置のための地下基地の安定性評価原発施設解体の段階に沿った地盤・建屋系の地震時安定性評価れた。地盤 原子力建屋周囲 上記地下基地の環境学 の時間的変化に 空間放射線量の対 応 し た 地 下 環境評価水・核種拡散シミュレーション原発施設解体の段階に沿った建屋周囲の地下水環境・放射線環境予測と評価,地中埋設処分対応地下水環境評価地盤 汚染水貯留プー 空間放射線量を材料学 ルに適用可能な 低減する高遮蔽高性能止水材料 性 重 泥 水 の 開の開発,発,遮水壁の信頼性 デブリ視認可能を高める高性能 な可視性重泥水遮水壁材料の開 の開発,発格納容器水漏れ箇所対応可能な高遮蔽性固化泥水開発,デブリの一時的封込めに対応可能な可逆的液性・塑性(高遮蔽性)充填材の開発瓦礫・伐採材保管に適した高遮蔽性覆土材料と止水材料の開発,地中埋設処分に対応した廃棄物空間充填材料の開発,安定的原位置封込めに対応できる格納容器用高遮蔽性充填材料の開発,安定的原位置封込めで建屋全体を覆う高遮蔽性盛土材料の開発地盤 地下水の流入を デブリ取出しの施工学 止める信頼性の ための高精度ボ高い遮水壁の構 ーリング工法,築工法,上記地下基地の輻輳する地下構 構築工法,造物に対応でき 格納容器水漏れる遮水壁構築工 箇所封鎖のため法,の高遮蔽性グラ汚染水プールに ウチング工法敷設する自己診断機能付き遮水幕工法信頼性の高い瓦礫・伐採材の保管施設構築工法,地中埋設処分施設の構築工法,安定的原位置封込めでの格納容器用高遮蔽性充填工法,同上で建屋全体の鋼製外殻による封込め工法地盤力学汚染水・地下水環境デブリ取出し汚染水貯留施設の安定性評価,遮水壁設置地盤の地震安定性評価証実験を行い,水頭 40mの下で十分な遮水性能が実証さ写真-2 高い流動性と放射能遮蔽性能をともに備えた超重泥水5.フロアディスカッションなど活動内容の報告に続いて,会場参加者に質疑をお願いした。主な内容は次のとおりであった。Q1:凍土壁の遮水性能を本委員会で評価しないのか?A1:凍土壁の問題は本委員会の活動対象ではない。委員会活動は国からの業務委託という形式に従っており,委託されていない活動を行うことは違約となる。別途,独立した委員会を設立するのであれば,可である。Q2:超重泥水は自然界においてどう振舞うだろうか?A2:自然界に存在する物質で製造されているので,長期間安定するであろう。Q3:廃炉までの 40 年間に超重泥水の変形追随性能喪失などの不具合が認識された場合は,直ちに取り換えできる方法を考えよ。A3:同意する。取り換えのためには,固化しない材料が有利であろう。また,超重泥水の状態を把握できるよう,モニタリングの研究を早稲田大学で開始した。4.超重泥水をデブリ取出しへ適用(成島誠一委員)Q4:自然界にも放射能は存在する。放射能と共存するベントナイト泥水による遮水や孔壁支持などは,地盤A4:同意する。関連して先般,長崎大学山下俊一先生工学でなじみ深い。この技術をもとに,特殊な粘土と添の講演会を実施した。先生は,長崎の被爆者の治療に加剤の混合物で泥水を製造し,原子炉の損傷部からの汚長年従事され,チェルノブイリや福島の問題にも正面染水漏洩の停止や原子炉建屋内部の放射能環境の改善から取り組んでおられる医師である。方策も重要ではないか?(遮蔽)に役立てようとしている。この泥水は,質量密本プロジェクトでは,廃炉に従事する人材を全国レ度と含水比のどちらもが高いので,ガンマ線と中性子線ベルで育成することが,強く求められている。本委員双方をかなり遮蔽でき,かつ複雑な事故原子炉の細部へ会では,早稲田大学と千葉工業大学で新たな講義科目流入して汚染水の漏洩を止めるものである(写真―2)。をスタートしたほか,昨年に引き続き今年も12月に地流動性,水中不分離性,低透水性など材料そのものの優盤工学会において講習会を開催する。劣もさることながら,原子炉構造の変形への追随性,現(原稿受理2018.8.15)場の過酷な環境(化学的,放射能的)においても劣化しないこと,原子炉の寸法に合わせて材料を大量かつ安定的に製造・供給できることが,重要である。November/December, 2018HP17
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  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
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  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
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  • A1〜A8
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  • 2018/11/01
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  • ■ お知らせ開催期日締切月日内容開催場所掲載ページ2P「自然災害等の被災会員における会費減免」について今年度会費未納の会員各位12月25日2P学会誌の送本停止について「平成31年度新設研究委員会」テーマ案募集3P■ 論文・原稿募集開催期日締切月日行事11月15日「地盤工学会誌」への概要原稿公募(予定)テーマ「AI とビッグデータ」12月15日「地盤工学会誌」への概要原稿公募テーマ「空洞化/陥没」(予定)名開催場所掲載ページ10月号 3 P3P■ 催し物開催期日締切月日行事名2018年11月 8 日「舗装―設計から維持管理まで―講習会」2018年11月15日2018年11月22日「現場における地盤調査法の基本講習会」2018年11月27日「土砂災害に関する技術講習会」開催場所掲載ページJGS 会館 10月号 3 PJGS 会館 10月号 4 PJGS 会館4P「土の締固め講習会」JGS 会館 10月号 4 P「2018年度第 3 回 宅地地盤の評価に関する最近の知見講習会会館 8 月号 3 P『小規模建物の基礎と地盤,擁壁と盛土の安定,地震による杭被害』」 JGS2018年11月29日2018年12月13日2018年12月14日12月 7 日「第61回地盤工学シンポジウム」参加募集JGS 会館 10月号 4 PJGS 会館3P2018年12月18日12月12日「福島第一原子力発電所の廃止処置への貢献を目指す『廃炉地盤工学』」JGS 会館に関する講習会3PJGS 会館JGS 会館4P「実務者のための土と基礎の設計計算演習講習会(軟弱地盤,耐震・JGS 会館液状化)」5P「第54回地盤工学研究発表会」のお知らせ「杭基礎の支持層確認と支持力確保講習会」2018年12月21日2019年 1 月18日「山留め・土留めの設計講習会」「不飽和地盤の挙動と評価講習会」2019年 2 月21日2019年 7 月16日~18日2019年 7 月16日~7 月18日2 月28日第 54 回地盤工学研究発表会(さいたま大会)での技術展示コーナー出展募集のご案内4P大宮3P大宮4P■ 支部からのお知らせ支部名開催月日北海道支部 2018年11月30日2019年 1 月25日~26日締切月日行事名開催場所掲載ページ11月22日 「FEM 講習会(初級編)」札幌5P11月 9 日苫小牧10月号 5 P第59回年次技術報告会および技術報告集原稿募集11月16日 「第24回地盤工学に関わる実務者報告会」講演募集平成30年度地盤工学会北陸支部表彰候補募集北陸支部5P12月31日関 東 支 部 2018年11月17日2018年12月 7 日「人と水害過去・現在・未来の講演会」11月20日 「茨城県の地質・勉強会」中 部 支 部 2018年 5 月~11月中部支部セミナー部会から年間行事計画のご案内2018年11月16日2019年 1 月 7 日 「平成30年度地盤工学会中部支部賞」候補募集イブニングセミナー 「濃尾平野の地盤構成」開催のご案内2018年11月20日中部支部「第 5 回地盤工学サロン―熱田台地~七里の渡しをブラシニア」見学会・講演会の参加者募集6P京10月号 5 Pつくば6P東名古屋5 月号5P6P名古屋6P名古屋7P関西支部11月30日平成30年度地盤工学会関西支部賞候補募集7P中国支部1月4日平成30年度地盤工学会中国支部「技術賞」候補募集7P四 国 支 部 2018年11月 9 日~10日11月 2 日平成30年度参加者募集地盤工学会四国支部技術研究発表会11月 6 日平成30年度参加者募集地盤工学会四国支部2018年11月10日― 1 ―現場見学会鳴門10月号 7 P徳島10月号 7 P ■ 共催・協賛・後援開催期日締切月日行事名開催場所「日本建築学会環境基準 建築物の振動に関する居住性能評価規準(AIJES―V0001―2018)」講習会2018年11月 8 日2018年12月 8 日2018年12月14日2018年12月15日,16日平成31年 1 月12日~13日2019年 1 月25日2019年 5 月26日~30日掲載ページ東京8P京都大学災害リスクマネジメント工学( JR 西日本)講座第18回市民防災講座京都8P第 5 回初心者にもわかる信頼性工学入門セミナー熊本8P日本材料学会 九州支部第回学術講演会・総会/第31回信頼性シンポジウム熊本8P第46回岩盤力学に関するシンポジウム盛岡8P第24回地下空間シンポジウム東京8P千葉8P「日本地球惑星科学連合2019年大会」■ 国際会議・IS 等の開催予定開催期日行事名開催地ホ2019年 6 月17日第 7 回地震地盤工学会議~20日イタリア国際地盤工学会2019年10月14日~18日 第16回アジア地域会議台ームページhttp://www.7icege.com/湾地盤工学会ホームページ(https://www.jiban.or.jp/)に,会告及び最新出版案内が掲示されていますのでご覧ください。国際地盤工学会ホームページ(http://www.issmge.org/)地盤工学会の本部及び支部の所在地は本号会告の 9 ページをご参照ください。行事等は予定変更の可能性がありますので,最新情報はホームページ等をご参照ください。■お知らせお知らせ「自然災害等の被災会員における会費減免」について公益社団法人地盤工学会地盤工学会では,自然災害等により被災された会員各位への支援をするため,地盤工学会規則第 14 条 3 項の規定に基づき,下記のとおり,会費免除の取扱いを行うことにいたしました。 ~◯ のいずれかに該当する場合. 会員(個人)のうち次の◯ 被災によって避難および自宅損壊などの被害を被った正会◯員(個人)(罹災証明書コピーもしくは具体的な被災状況が示されている減免申請書の添付が必要) 被災による事業所閉鎖により離職した個人会員(災害時に◯おける雇用保険の特例措置を受けた者で証拠書類コピーの添付が必要) その他,上記に準ずる被害を被ったと判断できる正会員◯(個人) 会員を扶養する者が上記に該当する学生会員◯. 免除の額免除される会費は,原則申請された年度の会費としますが,当該年度の会費が既に納入されている場合は,次年度の会費を免除します。今年度会費未納の会員各位学会誌の送本停止について.申込み期限本申請の提出期限は,会費減免申請書が被災後180日該当日のある月末までとします。ただし,会員・支部部において会員に会費減免の申請をすることができないやむを得ない特段の事情があると認めるときは,所定の申請がなくても,会費の減免に関し,上記基準に準じて判断するものとします。. 申込み方法1. に掲げる項目のうちで該当する項目,関連必要書類および会員情報を,Email,FAX または郵便で,学会事務局にご連絡ください。. 申込み先〒 東京都文京区千石――(公社)地盤工学会 会員係――電話―― FAXEmailkaiin@jiban.or.jp【参考】公益社団法人地盤工学会規則(第14条)3.震災,風水害,落雷その他これらに類する自然災害によって被災した会員は,当該年度会費の減免,もしくは次年度会費の減免を行うことができる。会費減免の可否は総務部と連携し,会員・支部部の審議に基づき理事会で決定する。停止する措置をとらせていただいております。また,来年 3月末までに会費を納入していただけなかった場合,会員の資格が喪失いたします。会員の皆様におかれましては,お早めに会費をご納入賜りますようよろしくお願い申し上げます。平成27年度より,(前年度の)1 月,4 月,9 月に会費請求書を送付させていただいております(口座引き落とし,職場班を除く)。 9 月の 3 回目のご請求後, 9 月末までに会費を納入していただけなかった場合, 11 ・ 12 月合併号学会誌より送付を問合せ先地盤工学会 会員係Emailkaiin@jiban.or.jpFAX―― 電話――― 2 ― 「平成年度新設研究委員会」テーマ案募集(公社)地盤工学会調査・研究部調査・研究部は地盤工学の発展を視野に,先駆的に克服すべき技術課題,緊急に究明すべき工学的課題等様々なテーマについて研究委員会を組織しております。さらにその他,活動資金の一部または全部を参加機関が分担拠出する公募型研究委員会,他機関から研究委託によって設置される受託研究委員会等を設置し活動しております。平成 31 年度からの新規研究委員会を発足するにあたり,研究テーマを募集いたしますので,会員の皆様におかれましては,積極的にご提案いただきますようお願い申し上げます。■論文 ・ 原稿募集「地盤工学会誌」への概要原稿公募テーマ「空洞化/陥没」(予定)会誌編集委員会◇今回募集する下記の特集号に投稿を希望する方は,A4 判縦長の用紙に題名,執筆者と連名者の氏名,所属機関および連絡者を明記のうえ,内容が理解できる 2 000字程度の概要と,必要ならば図表等を添付して,メールにて会誌編集委員会発行号年月号(予定)テーマ「空洞化/陥没」(予定)概要原稿の締切り年月日趣 旨地盤の陥没は突然起きるように見えますが,地盤の中ではそれより前の段階で何らかの原因により空洞が生じ,ある誘因の下で空洞が拡大しています。空洞の生成には自然発生的なものと人為的なものがあり,人為的なものでは,トンネル掘削や地下埋設物(構造物)の不具合によるもの等があります。近年都市部では,道路の陥没が頻発しています。道路陥没による社会■催し応募方法ワードファイルに以下の項目を記入のうえ,年(平成年)月日(火)までに地盤工学会・調査・研究部までメールにてお送りください。 テーマ案 テーマの趣旨と委員長候補 研究成果がもたらす地盤工学・社会への貢献について 応募者の氏名,所属,連絡先住所,電話番号,FAX 番号,Email アドレス申込み・問合せ先(公社)地盤工学会 調査・研究部FAX――,TEL――Emailchosaki@jiban.or.jp(Emailkaishigenko@jiban.or.jp)あてにお送り下さい。◇投稿者は,本学会の正・国際・学生会員に限ります。同一著者(筆頭著者)からの複数の採択はいたしません。◇概要を審査後,掲載可となった著者には,改めて原稿依頼状等をお送りいたします。その際の本原稿の締切りは, 2019年 4 月下旬を予定しております。◇最終的な掲載の可否は,編集委員会にご一任下さい。◇出版計画は随時変更される可能性があります。論文・原稿募集的損失は大きいものの,陥没対策は対処療法的なものが中心となっており,予防保全的な対策に向けての調査,分析,対策が重要です。空洞の把握にあたっては,地表面付近のものは比較的探知が可能ですが,深層にあるものや地下埋設物が輻輳している箇所では,その検知が困難となる等の課題もあります。本号では『空洞化/陥没』と題して,空洞化/陥没による被害や空洞生成メカニズム等の研究の現状,空洞に関する調査技術,予防保全を念頭に置いた対策工法と課題,今後の展望を特集します。会員の皆様の積極的なご投稿をお待ち申し上げております。物「第回地盤工学シンポジウム」参加募集主催(公社)地盤工学会日時年(平成年)月日(金)階大会議室場所地盤工学会(JGS 会館)地階大会議室,テ ー マ災害に関する地盤工学の諸問題 災害報告や◯ 災害技解説テーマに関する発表のほか,◯ 安福規之教授,九術に関する特別講演会(講師◯「福島第一原子力発電所の廃止処置への貢献を目指す『廃炉地盤工学』」に関する講習会主催(公社)地盤工学会「廃炉地盤工学委員会」開 催 日年(平成年)月日(火)1400~1730場所地盤工学会 地階大会議室参 加 料無料定員80名「第回地盤工学研究発表会」のお知らせ主催公益社団法人地盤工学会第 54 回地盤工学研究発表会を埼玉県さいたま市において開 加藤誉士様,日本電気株式会社)も開催州大学,◯いたします。事前申込期限年(平成年)月日(金)申込方法下記ウェブページからお申込みください。詳細地盤工学会トップページ( https: // www.jiban.or.jp)→「学会の行事・活動」→「第回地盤工学シンポジウム[参加募集]」問合せ先地盤工学会 地盤工学シンポジウム係symp61@jiban.or.jp 電話――CPD ポイント.申込み方法地盤工学会ウェブサイトからお申し込みください。(トップページ→学会の行事・活動→シンポジウム・国際会議)申込期限年(平成年)月日(水)申込開始11月中旬問合せ先(公社)地盤工学会 廃炉地盤工学委員会 担当Emaildecomm@jiban.or.jp電話――催します。期日年月日(火)~日(木)会場ソニックシティ発表論文の募集につきましては, 12 月上旬に学会ウェブサイトにて,また,1 月号学会誌会告にて応募要領を公開する予― 3 ―催し物 定です。奮ってご応募くださいますよう,お願い申し上げます。なお,発表資格は地盤工学会の会員であることです。発表申し込みを予定している方は 12 月末日までに入会手続き(入会申し込みおよび初年度会費納入)を完了してください。入会についての詳細は学会ウェブサイトでご覧いただけます。第回地盤工学研究発表会(さいたま大会)での技術展示コーナー出展募集のご案内盤工学会や日本の進歩・発展につながることが期待されます。つきましては,来る第 54 回地盤工学研究発表会(さいたま大会)の「技術展示コーナー」への出展を募集いたします。下記をご覧の上,是非ともいただきますようお願い申し上げます。期間年月日(火)~月日(木)※搬入設営等は 7 月15日(月),撤去等は 7 月18日(木)夕方を予定しています。会場ソニックシティ「ソニックシティビル・展示場」(〒 3308669 埼玉県さいたま市大宮区桜木町 1―7― 5 )申込締切年月日(木)そ の 他展示ブースの仕様や出展料,申込み方法の詳細,問い合わせ先等については地盤工学会ホームページの「地盤工学研究発表会」の案内ページをご覧ください。主催(公社)地盤工学会地盤工学会では, 2019 年 7 月 16 日(火)~ 7 月 18 日(木)に埼玉県さいたま市において,第 54 回地盤工学研究発表会を開催します。約 2000 人の関係者が全国から参加し,地盤工学に関する最新の研究や技術の発表が行われます。地盤工学分野では,新しい施工法,材料,調査法,試験法,設計法,解析法,防災・環境保全など優れた技術が各機関・各企業で開発されています。その一部は,今回の研究発表会で発表されますが,さらに深く紹介する場も必要かと存じます。そのため,各機関・各企業の優れた技術を紹介して頂く場として,「技術展示コーナー」を企画いたしました。これによって,地●本部講習会申込み方法及び申込み先氏名,勤務先・同住所・同電話番号, FAX ,メールアドレス,会員(会員番号)・非会員の別を明記した申込書を FAXまたはメールでお送り下さい。参加受付後,請求書と郵便振替用紙をお送りいたしますので,会費のご納入は請求金額をご確認のうえ郵便振替(または銀行送金)でお願いいたします。な「土の締固め講習会」地盤工学会では,現場で締固め施工に携わる初級技術者に「土の締固め」に関する基本的な知識を身につけていただくことを目的とした入門書を発刊しております。本書籍は,土の締固め施工においても情報化施工が導入されるようになったことを背景に,あらためて土の締固め特性とそれに基づく施工管理の考え方や手法に関する基本的な知識を解説しております。さらに,高速道路,空港,フィルダムおよび埋設管などの各構造物別に対して実際に用いられている締固め施工法と施工管理の手法についても解説しております。本書籍の発刊を経て平成 24 年から平成 26 年,平成 29 年にかけて計 4 回の講習会を実施し,いずれも好評を得ましたが,最近の技術情報を含めて改めて講習会を実施することとなりました。本書籍の内容に加えて実際の施工事例なども紹介し,よ「山留め・土留めの設計講習会」山留めは掘削工事において最も一般的な工法です。近年では,簡易な計算ソフトによる設計が主流となっていますが,実務に携わる上で山留めの基礎理論についての理解を深めることが重要になります。本講習会は,初めて山留めの設計を学ぶ方,また実務で山留め・土留めに携わった経験の少ない方を対象として,基礎理論を含めた山留めの初歩的な設計を理解するための講習会として企画しております。また,山留め設計の各基規準・指針における設計理論の説明や多くの事例を取り上げることで,これまで山留めの設計実務に携わってこられた方にとっても有益な学習「不飽和地盤の挙動と評価講習会」飽和度の違いが地盤の性状に大きく影響を及ぼすことは広く知られているところです。一方,不飽和地盤は調査や設計に携わる技術者が,実務上最も多く取り扱う地盤でありながら,液状化問題などを除くとこの影響を比較的軽視しがちであり,調査・試験結果が実務設計にあまり反映されていない状況も散見されます。本講習会では,実際に不飽和地盤を扱う機会の多い方々を対お,銀行送金の場合には,請求番号と送金日を別途 FAX またはメールでご連絡下さい。地盤工学会講習会係Email:kosyukai@jiban.or.jpFAX03―3946―8678 電話03―3946―8671〈講習会 HP〉https://www.jiban.or.jp/?page_id=805り分かり易い講習内容となっておりますので,多数のご参加をお待ちしております。GCPD ポイント.日時年(平成年)月日(木)1000~1650会場地盤工学会 大会議室(東京都文京区千石 4―38―2,電話03―3946―8677)会費会員 12 000 円 非会員 18 000 円 学生会員 3 000 円後援団体の会員14 000円(テキスト代別)定員70名テキストテキストは,地盤工学・実務シリーズ 30 「土の締固め」(平成24年 5 月発行)を使用します(テキストの価格(税抜)会員 2 700 円,定価(非会員)3 000円)。株】,講師建山和由【立命館大学】,月本行則【酒井重工業株 大林組】株】,益村公人【益村測量設計古屋 弘【山口嘉一【土木研究所】ができる構成となっております。奮って御参加ください。GCPD ポイント.日時年(平成年)月日(金)925~1710会場地盤工学会 大会議室(東京都文京区千石 4―38―2,電話03―3946―8677)会費会員 12 000 円 非会員 18 000 円 後援団体の会員16 000円(消費税を含む)定員60名配布資料本講習会のために講師の方が作成する説明資料の縮小コピーを配布します。講師小島謙一【(公財)鉄道総合技術研究所】,渡邉洋介株】株 竹中工務店】,青木雅路【,荻野竹【鹿島建設株】株】,寺島善宏【首都高速道路敏【東京地下鉄象に,既刊本『不飽和地盤の挙動と評価』をテキストとして使用し,不飽和地盤の力学特性についての基本的事項やそれらの室内試験方法,原位置試験方法,数値解析事例などについて,初中級向けにわかりやすく解説します。奮ってご参加ください。GCPD ポイント.日時年月日(金)930~1720会場地盤工学会 大会議室(東京都文京区千石 4―38―2,電話03―3946―8677)会費会員 12 000 円 非会員 18 000 円 学生会員 3 000 円後援団体の会員 16 000 円(消費税含む,テキスト― 4 ― 代別)定員70名テキストテキストは,既刊本「不飽和地盤の挙動と評価」平成 16 年 12 月発行」を使用します(テキストの価格(税抜)会員4 950円,定価(非会員)5 500円)。「実務者のための土と基礎の設計計算演習講習会(軟弱地盤,耐震・液状化)」当学会では 1968 年以来,土質・基礎関係の設計等に従事する技術者を対象に本講習会を開催しており,実務に直結する講習会であると大変好評を博しています。本講習会は,全 3 回( 4 日間)の構成となっており,今回は,軟弱地盤,耐震・液状化を対象として設計計算を行うのに必要な基礎事項・基本理論の解説から設計計算演習まで,基礎から実務までを学ぶことができる内容となっています。実務に携わる技術者にとって,演習を通して土と基礎に関する設計実務が習得できる有意義な講習会です(回毎に講師・内容は異なります)。奮って御参加下さい。なお,演習問題で電卓が必要となりますので,ご持参くださいますようお願いいたします。■講株】,師向後雄二【東京農工大学】,畠山正則【応用地質神谷浩二【岐阜大学】,竹下祐二【岡山大学】,加藤正司【神戸大学】,松丸貴樹【(公財)鉄道総合技術研究所】,森井俊広【新潟大学】GCPD ポイント.日時年月日(木)900~1700会場地盤工学会 大会議室(東京都文京区千石 4―38―2,電話03―3946―8677)会費会員 18 000 円,非会員 26 000 円,後援団体の会員24 000円(消費税含む,テキスト代別)定員60名テキストテキストは,新刊本「新しい設計法に対応した土と基礎の設計計算演習(平成 29年度版)」を使用します(平成 29 年 7 月発行,価格会員 7 200円,定価)。(非会員)8 000円(税別)講師渡部要一【北海道大学】,風間基樹【東北大学】,伊株 不動テトラ】,谷本俊輔【(国研)土木研藤竹史【究所】支 部 か ら の お 知 ら せ●各支部行事等への申込み方法各支部事務局及び主催者へお問合わせください。北海道支部「FEM 講習会(初級編)」主催(公社)地盤工学会北海道支部後援(国研)土木研究所寒地土木研究所内容近年実務における変形解析の需要の高まりから,地盤の力学挙動を精密に再現できる様々なプログラムが開発され,有限要素法( FEM )に基づく数値解析の役割はますます重要となっております。本講習会では,FEM 解析の基礎的事項に関することから,地盤変形解析への応用を視野に入れながら,構造部材よりも連続体を念頭に有限要素法の原理と関連した概念を説明致します。今回だけで地盤変形解析に必要な知識を全て網羅はしていませんが,力学的基礎から変形問題への適用までの流れを俯瞰し,今後の発展的なスキルアップの端緒を与えたいと思います。また,実務的には泥炭は沖積粘性土などの一般的な軟弱土とは異なる極めて特殊な工学的性質を持っているため, FEM 解析に用いる土質パラメータの決定法にも通常の方法が適用できないことも多いです。本講習会では,泥炭の特殊な性質を踏まえて, FEM 解析に用いる土質パラメータの決定法についても説明致します。GCPD ポイント.日時年(平成年)月日(金)900~1645会場(国研)土木研究所寒地土木研究所階講堂(札幌市豊平区平岸 1 条 3 丁目)会費会員7 000円,非会員10 000円,学生2 000円(消費税,配布資料代含む)定員70名講師西村 聡(北海道大学),磯部公一(北海道大学),林 宏親(寒地土木研究所)申込期限平成年月日(木)株 ドーコン 環境事業本部 地質部 左近利秋申込先・問合せ電話――Emailts1357@docon.jpプログラム・申込方法他,詳細は北海道支部ホームページをご覧くださいhttp://jgshokkaido.org/pastweb/hokkaido.html北 陸 支 部「第回地盤工学に関わる実務者報告会」講演募集主催(公社)地盤工学会北陸支部平成 30 年度の実務者報告会では,地盤工学の実務における様々な問題について講演をしていただきます。基礎や土構造物の施工,試験における諸問題・トラブルとそれを技術的に克服したこと,また,新しい技術による創意工夫のお話です。本年度も下記の要領で報告講演を募集いたしますので,奮ってご応募ください。開催期日年月日(金)午後の予定開催場所技術士センタービル階 A, B 会議室(新潟市中央区新光町10番地 2)講演時間質疑を含めて 1 件 45 分以内としますが,内容によって短い時間でも構いません。応募締切年(平成年)月日(金)株 キタック 佐藤 豊 宛応募・問合せ先〒 新潟市中央区新光町番地TEL――Emailsatoh_yt@kitac.co.jp※詳細は北陸支部 HP(http://www.jibankoshi.com/)をご覧― 5 ―支部からのお知らせ ください。平成年度地盤工学会北陸支部表彰候補募集平成 30 年度地盤工学会北陸支部表彰の候補業績を公募し,優れた業績を表彰いたします。支部 HP 募集要領をご参照の上,ご応募または推薦方お願いいたします。表彰は「地盤工学会北陸支部賞」を授与して行います。北陸支部賞は,原則として次のいずれかに該当する業績を対象として個人(複数可)または団体に授与します。 技術賞, 研究・論文賞, 功績部門平成年月日までに発表または概ね完了した業績を対象とします。詳細下記 HP をご覧ください。(http://www.jibankoshi.com/)提出先・連絡先(公社)地盤工学会北陸支部 事務局〒 新潟県新潟市新光町番地 技術士センタービル階――電話・FAXEmailjgskoshi@piano.ocn.ne.jp関 東 支 部「茨城県の地質・勉強会」(持ち寄った岩塊・ボーリングコアをその場で解説いたします)主催(国研)産業技術総合研究所ンソーシアム共催(公社)地盤工学会関東支部地質人材育成コ茨城県グループ開 催 日年(平成年)月日(金)1300~1700(地質調査総合センター中央第 7 ロビー 1245集合)開催場所国立研究開発法人 産業技術総合研究所 地質調査総合センター(旧地質調査所)定員30名程度(一般参加者あり)スケジュール 13  00 ~ 13  30 GSJ の 概 要 と 出 版 物 , DB 等 の 紹 介(茨城県に関する地質図の出版状況など) 13  30 ~ 14  45 茨城県の地質について(地質図をもとにした茨城県の地質概要)1445~1645 岩石の判別講習会岩石判別の基本参加者が岩塊やボーリングコアを持ち寄って,岩種判別や成因を聞こう(位置情報は必須です)〈今回の目玉企画。研究者の方から持ち寄った岩石の判別(法)や成因を教えていただけます〉1645~1700 まとめGCPD ポイント.参 加 費円(地質人材育成コンソーシアム入会費)駐車場,昼食及び地質標本館のご案内お車でお越しの方は駐車場がございます。食堂,昼食場所もございます。早めにご到着頂き,併設の地質標本館を見学後,昼食をお取り頂いて勉強会に参加頂くことをお勧めいたします。申込締切11月20日(地盤工学会員優先期間)12月 5 日(最終締切,定員になり次第終了)申込み・問合せtraininggsjml@aist.go.jp中 部 支 部「平成年度地盤工学会中部支部賞」候補募集賞中部支部通常総会(平成 31 年 4 月実施)において行い,受賞者に賞状を贈ります。応募締切日年月日(月)時。なお,郵送の場合,当日の消印のあるものを有効とします。提 出 先〒- 名古屋市中区栄二丁目番号ポーラビル階(公社)地盤工学会中部支部表彰委員会宛――電話―― FAXEmailjibanchu@jeans.ocn.ne.jp※詳細は中部支部 HP(http://jgschubu.org/)をご覧ください。授地盤工学会中部支部表彰規程により,下記のとおり平成 30年度中部支部賞候補を募集いたします。中部支部賞は論文賞,技術賞,功績賞の 3 賞です。このうち,技術賞と功績賞について一般公募となりますので,会員の皆様,ふるってご応募下さい。審査審査は,地盤工学会中部支部表彰委員会で行い,評議員会で決定します。発表受賞決定の場合には,直接本人に通知します。また,地盤工学会中部支部ホームページでも発表します。イブニングセミナー「濃尾平野の地盤構成」開催のご案内主催(公社)地盤工学会中部支部開催日時年(平成年)月日(金)1800~2000場所名城大学 ナゴヤドーム前キャンパス 西館レセプションホール内容地盤工学会中部支部では月 1 回程度のペースで講習会やイブニングセミナーを開催しています。平成 30 年度は計 8 回を計画しています。 10 月の第 8回目は,濃尾地盤研究所の内園立男氏を講師に迎え,「濃尾平野の地盤構成」と題したセミナーを下記の要領で行います。初級者から中級者を対象に実務に役立つポイントや留意点についてお話していただく予定です。多数のご参加をお待ちしておりますので奮ってご応募ください。GCPD ポイント.講演題目「濃尾平野の地盤構成」講師内園立男氏(濃尾地盤研究所)参 加 費個人会員・特別法人会員 500 円,学生会員 500 円,非会員1 000円申 込み 方 法  参 加 ご 希 望 の方 は , 地 盤 工 学 会 中 部 支部 HP(http://jgschubu.org/)の当行事申込みフォームより必要事項をご記入いただき,お申込みください。会費は当日お支払ください。問合せ先(公社)地盤工学会中部支部――電話―― FAXEmailjibanchu@jeans.ocn.ne.jp― 6 ― 中部支部「第回地盤工学サロン―熱田台地~七里の渡しをブラシニア」見学会・講演会の参加者募集主催(公社)地盤工学会中部支部 シニア活性化委員会協力愛知県(ブラアイチ事務局)開 催 日年(平成年)月日(火) 12  00 ~ 17 15(懇親会1730~1930)内容見学会(1200 熱田魚市場跡(大瀬子公園入口)集合~現地見学~名城大学ドームキャンパス 15 20着予定)見 学 先熱田魚市場跡,宮の渡し跡,東海道道標などヶ所予定(移動は地下鉄名城線を活用)講 演 会1530~1715「古地図で語る郷土の歴史」講師溝口常俊先生(名古屋大学名誉教授)講演場所名城大学ドームキャンパス(名古屋市東区矢田南 4―102―9)懇 親 会 17  30 ~ 19  30 ,会場名城大学ドームキャンパス)参 加 費見学会・講演会(会員1 500円,シニア会員1 000円,非会員2 000円,学生500円)講演会(会員 500 円 ,シニア会員 500 円, 非会員1 000円,学生500円)懇親会(4 000円)(詳細は,地盤工学会中部支部のHP ( http: // www.jgschubu.org /)をご覧ください。)定員見学会 40 名,地盤工学サロン 60 名,懇親会 20 名(先着順に受付)申込み方法参加ご希望の方は,中部支部 HP ( http: // jgs chubu.org /)の当行事申込みフォームに必要事項をご入力の上よりお申し込みください。入金確認後,参加証と領収書を郵送いたします。定員になり次第,締め切らさせていただきますので予めご了承ください。参加費振込先三井住友銀行名古屋支店 普通口座公益社団法人 地盤工学会中部支部申込み先(公社)地盤工学会中部支部名古屋市中区栄二丁目番号 ポーラ名古屋ビル8F電話―― FAX――Emailjibanchu@jeans.ocn.ne.jp関 西 支 部平成年度地盤工学会関西支部賞候補募集地盤工学会関西支部では,下記の地盤工学会関西支部賞候補者の募集を行います。この賞は,支部会員の地盤工学に関する学術・技術の向上・普及に資する優れた活動や社会に貢献した活動,ならびに若手の研究者・技術者の優れた学術研究活動に対し,下記の 4 つの賞を設け表彰し,その成果を讃えるとともに,関西支部活動の活性化を図るものです。受賞区分学術賞優れた学術研究成果を収めた個人・グループあるいは機関学術奨励賞優れた学術研究の推進と発展が将来的に期待される個人地盤技術賞優れた技術開発に携わった個人・グループあるいは機関社会貢献賞地域・社会・国際活動等への顕著な貢献を収めた個人・グループあるいは機関推薦締切日年(平成年)月日(金)郵送の場合,当日消印のあるものを有効とします。発表受賞決定の場合には,直接該当者に通知します。表彰 2019 年(平成 31 年) 4 月の関西支部通常総会において行い,受賞者には賞状・副賞を贈ります。提 出 先封筒の表に「地盤工学会関西支部賞○○○○○賞候補推薦」と記入の上,下記へ直接持参するか,あるいは書留で郵送してください。(公社)地盤工学会関西支部〒- 大阪市中央区谷町――ストークビル天満橋号室―電話―― FAX―※詳細は,関西支部 HP [ http: // www.jgskb.jp ]にてご確認ください。中 国 支 部平年度地盤工学会中国支部「技術賞」候補募集主催地盤工学会中国支部平成 30 年度地盤工学会中国支部技術賞の候補業績を下記の要領によって募集致します。下記募集要領をご参照のうえ,ふるってご応募ください。募集要領中国地方で活用された技術あるいは実施された地盤工学にかかわる事業のうち,技術的に高度なものを対象として表彰します。なお,受賞は原則として団体とします。表彰対象平成年(年)月日から平成年(年)月日までに中国地方で活用あるいは実施された事業応募の方法会員自らの応募(自己推薦)もしくは中国支部地域幹事による推薦審査審査は中国支部表彰委員会において,審査細則に基づき実施表彰平成 31 年度中国支部総会において行い,受賞者に賞状,記念品を贈呈推薦締切日年(平成年)月日(金)(郵送の場合は当日の消印有効)――問合せ先地盤工学会中国支部 TELEmailchugoku@jiban.or.jp※ 応 募 方 法 等 の 詳 細 に つ い て は , 中 国 支 部 HP[http://jgschugoku.jp/]にてご確認ください。― 7 ― ■共催・協賛・後援共催・協賛・後援「日本建築学会環境基準建築物の振動に関する居住性能評価規準(AIJES―V0001―2018)」講習会主催(一社)日本建築学会後援地盤工学会ほか会場建築会館ホール(〒1088414 東京都港区芝 5―26―20)問合せ先(一社)日本建築学会 事業グループ 一之瀬〒- 東京都港区芝――(一社)日本建築学会電話――(事業 G)FAX――HPhttp://www.aij.or.jp/開 催 日年(平成年)月日(木)京都大学災害リスクマネジメント工学( JR 西日本)講座 第回市民防災講座主催京都大学工学研究科社会基盤工学専攻 災害リスクマネジメント工学( JR 西日本)講座後援地盤工学会関西支部ほか日45会場TKP 京都駅前カンファレンスセンター申込み・連絡先京都大学災害リスクマネジメント工学( JR西日本)講座http://www.ise.kuciv.kyotou.ac.jp/lab/時年(平成年)月日(土) 13  30 ~ 16 第回初心者にもわかる信頼性工学入門セミナー主催(公社)日本材料学会協賛地盤工学会ほか開 催 日年(平成年)月日(金)会場熊本大学 黒髪南地区 工学部研究棟 階講日本材料学会 九州支部第回学術講演会・総会/第回信頼性シンポジウム主催(公社)日本材料学会協賛地盤工学会ほか開 催 日年(平成年)月日(土)~日(日)第回岩盤力学に関するシンポジウム主催(公社)土木学会後援地盤工学会ほか岩盤力学委員会開 催 日年(平成年)月日(土)~月日(日)会場岩手大学・理工学部第回地下空間シンポジウム主催(公社)土木学会後援地盤工学会ほか地下空間研究委員会開 催 日年(平成年)月日(金)会場早稲田大学国際会議場「日本地球惑星科学連合年大会」主催(公社)日本地球惑星科学連合協賛地盤工学会ほか開 催 日年(平成年)月日(日)~日(木)会場幕張メッセ 国際会議場(〒2610023 千葉県千葉市美浜区中瀬 2―1義室(〒8608555 熊本県中央区黒髪 2―39―1)問合せ先(公社)日本材料学会〒 京都市左京区吉田泉殿町番地――電話―― FAXHPhttp://sinrai.jsms.jp/Emailjimu@jsms.jp会場熊本大学 黒髪南地区 工学部研究棟(〒8608555 熊本県中央区黒髪 2―39―1)問合せ先日本材料学会 第回記念信頼性シンポジウム係〒 京都市左京区吉田泉殿町―――電話―― FAXHPhttp://sinrai.jsms.jp/Emailjimu@jsms.jp(〒0208550 岩手県盛岡市上田四丁目 3 番 5 号)問合せ先(公社)土木学会 研究事業課 尾崎史治〒 東京都新宿区四谷丁目外堀公園内――電話―― FAXHP : http: // www.rock jsce.org / index.php?46th _RM_SympoEmail : fumiharuozaki@jsce.or.jp(〒1690051 東京都新宿区西早稲田 1―20―14)問合せ先(公社)土木学会 研究事業課 杉岡清博〒 東京都新宿区四谷丁目外濠公園内――電話―― FAXHPhttp://www.jsceousr.org/content/1210Emailsugioka@jsce.or.jp国際展示場 東京ベイ幕張ホール(〒2610021 千葉県千葉市美浜区ひび野 2―3)問合せ先(公社)日本地球惑星科学連合 事務局〒 東京都文京区弥生―― 学会センタービル階――電話―― FAXHPhttp://www.jpgu.org/index.htmlEmailo‹ce@jpgu.org― 8 ―
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  • タイトル
  • 地盤工学会所在地
  • 著者
  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • A9〜A9
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300042
  • 内容
  • 〒1120011 東京都文京区千石 4382公益社団法人地盤工学会 電 話03(3946)8677(代) FAX03(3946)8678Email: jgs@jiban.or.jp ホームページURL https://www.jiban.or.jp/北海道支部〒0600061 札幌市中央区南 1 条西 2 丁目 南一条 K ビル 8 階電 話011(251)7038,(261)7742 FAX011(251)7038Email: hjgs@olive.ocn.ne.jp東北支部〒9800014 仙台市青葉区本町 251 オーク仙台ビル 3F(江陽グランドホテル北側隣)電 話022(711)6033 FAX022(263)8363Email: jgsb-th@tohokushibu.jp北陸支部〒9500965 新潟市中央区新光町10番地 3 技術士センタービル 7F電話/FAX025(281)2125Email: jgskoshi@piano.ocn.ne.jp関東支部〒1120011 東京都文京区千石 4382 JGS 会館内電 話03(3946)8670(代) FAX03(3946)8699Email: jgskantou@jiban.or.jp中部支部〒4600008 名古屋市中区栄 2926 ポーラ名古屋ビル 8 階電 話052(222)3747 FAX052(222)3773Email: chubu@jiban.or.jp関西支部〒5400012 大阪市中央区谷町 157 ストークビル天満橋 8 階801号室電 話06(6946)0393 FAX06(6946)0383Email: office@jgskb.jp中国支部〒7300011 広島市中区基町103 自治会館内電話/FAX082(962)5557Email: chugoku@jiban.or.jp四国支部〒7908577 松山市文京町 3 社会連携推進機構 3 階 愛媛大学防災情報研究センター内電 話090(6881)9036 FAX089(927)8141Email: nakajima@cee.ehimeu.ac.jp九州支部〒8100041 福岡市中央区大名 2412 シーティーアイ福岡ビル 2 階電 話092(717)6033 FAX092(717)6034Email: jgsk_ jimu@able.ocn.ne.jp― 9 ―
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  • タイトル
  • 新・関東の地盤-増補地盤情報データベースと地盤モデル付-(2014年版)
  • 著者
  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300043
  • 内容
  • ログイン
  • タイトル
  • 「地盤工学会誌」平成30年(2018年)総目次
  • 著者
  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • B1〜B7
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300044
  • 内容
  • 「地盤工学会誌」平成年(年)総目次Vol. 66, No. 1~12(第巻月号~月号),通巻 ~〔特集テーマ〕(発行月)【通巻】( 月) 【】( 月) 【】( 月) 【】( 月) 【】( 月) 【】( 月) 【】( 月) 【】( 月) 【】( 月) 【】(月) 【】(月) 【】(月) 【】(テーマ)iConstructionトンネル/地下構造物第回国際地盤工学会議(ソウル)農業土木における地盤工学国内外の建設プロジェクト盛土地盤は連続体なのか粒状体なのか豪雨による斜面災害最新の ICT を活用した防災/災害対応技術調査・設計・施工の最新技術全般特殊な自然地盤材料の材料物性第回地盤工学研究発表会〔口絵写真〕(発行月)【通巻】( 月) 【】( 月)【】( 月)【】( 月)( 月)【】【】( 月)【】( 月)【】(月)【】(月)【】(テーマ)講座X 線 CT から見る土質力学. 圧密とせん断講座X 線 CT から見る土質力学. 土圧と基礎構造物報告地震・豪雨時の農業用ため池の被害と ICT 等を用いた減災技術技術紹介干渉 SAR による積雪下の地すべり変動解析目からうろこの地下建設技術論説鉄道盛土の複合的な被災原因報告カンボジアアンコール遺跡基壇盛土の締固め管理報告「土のう構造体」を用いた既設盛土の耐震補強総説地盤は,連続体か粒状体か技術紹介風化火山灰を原料とした,低環境負荷・高性能凝集材報告平成年九州北部豪雨被災エリアの土砂災害発生歴と三郡変成帯の土石流発生頻度報告花崗閃緑岩地帯における深層風化に関する現地調査報告(その)報告花崗閃緑岩地帯における深層風化に関する現地調査報告(その)報告年九州北部豪雨時の斜面崩壊分布と水理解析による統計的再現性について学会の動き(国際活動から)第回日中地盤工学シンポジウムを開催して総説自然地盤材料の材料物性の特殊性を考える論説脆弱岩破砕土(泥岩ずり土)第回地盤工学研究発表会〔あいさつ〕(発行月)【通巻】(ページ)(標 題)(著( 月) 【】年頭の挨拶……………………………………………………………………………………………村 上〔総者)章説〕(発行月)【通巻】(ページ)(標 題)(著 者)( 月) 【】建設技術の新たなステージ ~iConstruction~ ……………………………………………建 山 和 由( 月) 【】地盤工学から見た地下空間構造物…………………………………………………………………清 木 隆 文( 月) 【】農業土木と地盤工学…………………………………………………………………………………向 後 雄 二( 月) 【】目からうろこの地下建設技術………………………………………………………………………赤 木 寛 一( 月) 【】盛土の設計・施工・維持管理における幾つかの課題……………………………………………龍 岡 文 夫( 月) 【】地盤は,連続体か粒状体か……………………………………………………………………中 田 幸 男( 月) 【】近年の集中豪雨による斜面災害とその教訓―繰り返される災害に備える―…………………安 福 規 之( 月) 【】地域コミュニティの安心安全を支える ICT ……………………………………………………酒 井 直 樹(月) 【】調査・設計・施工・維持管理の全段階最適化……………………………………………………常 田 賢 一(/月)【/自然地盤材料の材料物性の特殊性を考える…………………………………………………風間基樹/海野寿康】〔論説〕(発行月)【通 巻】(ページ)(標 題)(著( 月) 【】一般相対性理論が進化させる未来の測量技術……………………………………………………芥 川( 月) 【】大規模地下空洞の建設及び維持管理………………………………………………………………森 岡― 1 ―者)真 一宏 之 ( 月)( 月)【】【】( 月)【】( 月)(月)【】【】(/月)【/】〔報山岳トンネルの最新建設技術及び維持管理……………………………………野城一栄/磯谷篤実/海瀬 忍都市トンネルの最新建設技術及び維持管理技術……………………………………………小西真治/寺島善宏杭施工管理問題への提言……………………………………………………………………………岩 崎 好 規地盤工学・トンネル工学に関連する国内外の建設プロジェクト………………………………岸 田潔盛土の粘り強さと性能の明示………………………………………………………………………常 田 賢 一鉄道盛土の複合的な被災原因………………………………………………………………………古 関 潤 一連続体としての地盤のモデル化……………………………………………………………………渦 岡 良 介粒状体としての地盤のモデル化……………………………………………………………………前 田 健 一斜面防災のためのビッグデータの取得とその利活用……………………………………………小 山 倫 史表層地盤の最新の地盤調査…………………………………………………………………………大 島 昭 彦土工における調査・設計・施工に関する最新技術と既存技術の関連性………………………宮 武 裕 昭サンゴ礫混じり土の基本特性……………………………………………………渡部要一/具志良太/中田幸男脆弱岩破砕土(泥岩ずり土)………………………………………横田聖哉/菊本 統/中村洋丈/細田寿臣告〕(発行月)【通巻】(ページ)(標題)(著 者)( 月) 【】 iConstruction 推進を支える三次元情報の活用 ………………………………………………杉 浦 伸 哉路盤敷均し工におけるマシンコントロール導入効果について………………橋本 毅/梶田洋規/藤野健一落石危険度評価へのレーザー振動計とドローンの応用事例……………………………………上 半 文 昭無人化施工技術を核とした iConstruction による緊急災害対応―阿蘇大橋地区斜面防災対策工事―…………………………………………………………………………中出 剛/北原成郎/光武孝弘/野村真一ICT の導入による杭・地盤改良工事の見える化 ………………足立有史/木付拓磨/土屋潤一/稲積真哉圧入工法における施工データを用いた自動運転…………………石原行博/野瀬竜男/濱田耕二/松岡 徹( 月) 【】 地盤掘削の安定液に用いたフェロシリコンの電磁分離による回収方法に関する検討………吉 田弘土と構造物の相互作用を考慮した下水道管渠の断面方向耐震設計例………………………………………………………………………島津多賀夫/東田 淳/吉村 洋/井上裕司トンネル切羽前方地下水の新しい調査・評価方法について……川端淳一/升元一彦/岩野圭太/岡田侑子鳥屋山トンネル路面隆起対策 ~全幅一括インバート設置工事…………………………………………………………………………安田賢哉/山家信幸/宮沢一雄/芳賀伯文( 月) 【】地震・豪雨時の農業用ため池の被害と ICT 等を用いた減災技術 ………………………堀 俊和/泉 良明応答曲面法による豪雨時のため池破堤に関する信頼性設計……西村伸一/水間啓慈/珠玖隆行/柴田俊文農業用ダムの機能評価における地盤工学的展開 ……………増川 晋/田頭秀和/黒田清一郎/ 林田洋一ロックフィルダムの地震時挙動に与える地山の影響について………………小林 晃/王 立潮/山本清仁土のキャピラリーバリア機能を利用した小規模雨水ハーベスティング……………………………………………………………森井俊廣/藤巻晴行/小林 薫/松元和伸/竹下祐二農業における地中熱利用と環境影響……………………………斎藤広隆/濱本昌一郎/竹村貴人/向後雄二豪雨時のアンカー荷重変化とアンカー損傷事例…………………………………………………酒 井 俊 典( 月) 【】中央新幹線のトンネル計画……………………………………………………………………安原真人/小松治朗神奈川東部方面線及び北海道新幹線における SENS の設計施工…………………………………………………………………………石島修祐/境 拓哉/磯谷篤実/阪田 暁東京メトロプロジェクト・東西線混雑緩和の取り組み―南砂町駅・木場駅改良工事―…………………………………………………………………………………………………小西真治/岡ノ谷圭亮国内最大のシールドトンネルの掘進―東京外かく環状道路 本線トンネル東名北工事―………………………………………………………………………………………四童子隆/加藤健治/杉井淳一高速神奈川号横浜北線の建設………………………………………………………………森健太郎/土橋 浩インド国ムンバイ~アーメダバード間高速鉄道建設事業への取り組み~……………………光 畑太( 月) 【】 自動化した表面波探査と電気探査による道路盛土の健全性評価への試み…………………………………………………………………………八嶋 厚/村田芳信/苅谷敬三/加藤一郎柱列状地盤改良体を施工した斜角橋台背面盛土の挙動解析……滝沢 聡/中村 宏/池本宏文/鈴木健一飽和圧縮曲線を用いた盛土の品質管理…………………本田道識/ニェン ス ウェイ/石井武司/齋藤邦夫カンボジアアンコール遺跡基壇盛土の締固め管理………………福田光治/岩崎好規/本郷隆夫/下田一太「土のう構造体」を用いた既設盛土耐震補強 …………………澁谷 啓/谷 和夫/片岡沙都紀/中澤博志ハイパースペクトルデータの崩壊危険度評価への適用に関する研究……………………………………………………………内田 敦/大木 孝/三嶋昭二/浅見和弘/薦田麻子( 月) 【】粒子法による地盤解析に関する一考察……………………………………………………野々山栄人/宮田喜壽粒子・要素混合法を用いた数値計算法と実践……………………桐山貴俊/肥後陽介/小林聖二/遠藤和雄有効応力から「粒子有効力」へ,間隙率から「間隙径分布」へ……………杉井俊夫/朱 発瑜/末松知奈巨視的及び微視的観点から見た tij の概念の意義 ………………………………………………中 井 照 夫( 月) 【】平成年九州北部豪雨被災エリアの土砂災害発生歴と三郡変成帯の土石流発生頻度………………………………………………鈴木素之/大石博之/矢野健二/阪口和之/松木宏彰/西山浩司花崗閃緑岩地帯における深層風化に関する現地調査報告(その) …笠間清伸/古川全太郎/矢ヶ部秀美花崗閃緑岩地帯における深層風化に関する現地調査報告(その) ………大嶺 聖/山下浩二/藤白隆司年九州北部豪雨時の斜面崩壊分布と水理解析による統計的再現性について……………………………………………………………登坂博行/吉田堯史/才田 進/盧涛/末岡 徹平成年台風第号により岩手県で発生した土石流・斜面崩壊の特徴と豪雨時の斜面災害リスク評価………………………………………………………………………大河原正文/登坂博行/堀田良憲/末岡 徹年台風号豪雨による六甲山系の斜面崩壊地分布と砂防堰堤堆積土砂の変動特性の関係………………………………………………………………………………………南部啓太/西岡孝尚/澁谷 啓― 2 ― ( 月)【】(月)【】(/月)【/】阿蘇大橋地区斜面挙動監視における ICT の活用事例 …………積田清之/永川勝久/東風平宏/笠井真吾機械学習を用いたkm メッシュごとの斜面崩壊に対する危険度評価…………………………………………………………………………伊藤真一/小田和広/小泉圭吾/酒匂一成熊本地震後の土砂災害監視システム構築と WEBGIS での情報共有…………………………………………………………………………田中義朗/酒井直樹/木村 誇/九鬼和広車両移動型計測による三次元点群を活用した河川堤防の変状計測…………………………………………………………………………西山 哲/間野耕治/森田真一/井関禎之由比地すべり対策事業における ICT の活用 ……………………杉本宏之/白木久也/荒木孝宏/奥山 剛年関東甲信大雪による融雪地盤災害……………………………………………外狩麻子/若井明彦/井良沢道也/上石 勲/町田 敬/河島克久「考古地盤工学」のすすめ ……………………………………………………………………早田 勉/若井明彦原位置試験における自動計測・制御技術…………………………………………………澤田俊一/比留間誠之水位観測孔を必要としない地下水位測定方法………………………………………………柳浦良行/千葉久志/武政 学/野村英雄/赤坂幸洋/久賀真一最新の戸建住宅用地盤調査法……………………………………………………大和眞一/末政直晃/田中 剛道路土構造物の維持管理の効率化のための干渉 SAR による変状調査方法………………………………………………古関潤一/横田聖哉/竹内 渉/吉川 猛/柳浦良行/野口ゆい火山灰質細粒土の利活用時の課題と検討例…………………………………………………片桐雅明/中村洋丈火山灰質粗粒土の地盤工学的性質の特徴………………………………………八木一善/酒匂一成/海野寿康地震災害時における火山灰質粗粒土の被災事例について……………………海野寿康/八木一善/酒匂一成まさ土の不飽和浸透特性………………………………………………………………………中田幸男/吉本憲正高有機質土の力学特性評価の最新動向………………………………………………………荻野俊寛/林 宏親〔技術紹介〕(発行月)【通巻】(ページ)(標 題)(著 者)啓( 月) 【】 CO2 による地盤凍結工法の適用事例 ……………………………………………………………相 馬ドリルジャンボの削孔データを使用した三次元地山評価システム………………………山下雅之/塚田純一( 月) 【】 高性能魚群探知機による水底の地形・地質調査………………山崎新太郎/田房友典/岩崎俊佑/平松雅宏( 月) 【】 小規模構造物・外構用液状化被害低減工法……………………………………眞野英之/石川 明/吉成勝美計測物理値による高品質コアサンプリングの技術開発…………………………………谷川正志/堀之内富夫( 月) 【】 干渉 SAR による積雪下の地すべり変動解析 ………………………………角田富士夫/日外勝仁/倉橋稔幸( 月) 【】 高品質ボーリングの普及と地すべり面のせん断強度評価………………………………柴崎達也/長谷川陽一現地可搬式三軸試験装置(スマート三軸)の開発と活用………………………………………………中本詩瑶/伊達健介/小林一三/植村一瑛/中山栄樹/太田秀樹( 月) 【】 小規模構造物を対象とした簡易基礎工法「ベースグラウンドファウンデーション」………荒 木 一 弘泥炭性軟弱地盤に構築された深層混合処理改良体の長期性能評価…………橋本 聖/山梨高裕/林 宏親( 月) 【】 地盤改良工法の新施工管理システム………………………………菅 章悟/雑賀光洋/鈴木亮彦/秋間 健風化火山灰を原料とした,低環境負荷・高性能凝集材……和田信一郎/家長陽二郎/宮西賢一/高田史朗( 月) 【】 地層抜き取り調査法を用いた地盤災害の地質学的調査………………………高田圭太/松木宏彰/木下博久繰り返し地震波干渉法に基づく地盤構造物のモニタリングの試み………黒田清一郎/田頭秀和/増川 晋( 月) 【】 ウェーブレット変換を用いたソナライザ打音調査装置…………………………………………鈴 木 文 大小型施工機械を用いた砕石地盤改良技術………………………藤原 優/酒井俊典/尾鍋哲也/大石新之介(月) 【】 プラスチックボードドレーン工法に関する近年の開発技術………………白神新一郎/三成昌也/本間祐樹全方位高圧噴射工法(MJS 工法) …………………………………………………………岡本郁也/小林敬昌(/月)【/地盤構造物に対する表面波探査の工学的活用事例】…………………………………………………………川尻峻三/川口貴之/小笠原明信/中村 大/山下 聡ジオグリッド補強土壁の維持管理に向けた取り組み…………………………久保哲也/慎一朗/伊藤修二〔寄稿〕(発行月)【通 巻】(ページ)(標 題)(著 者)( 月) 【】 地盤環境工学におけるモニタリング技術の展望…………………………………………………下 辺悟日本最北端の土木系学科を有する大学での補強土壁の研究……………………………………小笠原 明 信( 月) 【】 北海道札幌近郊に分布する泥炭性軟弱地盤の現状………………………………………………畑 下 侑 輝( 月) 【】 トンネルの建設・維持管理に関わる地質リスク……………………………………………太田岳洋/小島芳之「羽越水害復興年記念事業」に参加して ………………………………………………………大 木 拓 馬( 月) 【】 地盤工学分野におけるウォータージェット技術の利用…………………………………………那 須 郁 香( 月) 【】 海の森水上競技場整備工事の見学について………………………………………………………沖 野 頌 悟( 月) 【】 JDESC コアスクール ロギング基礎コースに参加して ………………………………伊 藤 真 司( 月) 【】 鳥取西道路 気高第トンネル工事の見学………………………………………………………渡 上 正 洋(月) 【】 新門司沖土砂処分場(期)公有水面埋立事業について………………………………………伊 藤 裕 孝(/月)【/南海トラフ地震に備える~高知大学地盤防災学研究室の取り組み~………………………林聖 淳】〔資料〕(発行月)【通巻】(ページ)(標 題)(著 者)( 月) 【】 室内試験関係日本工業規格(JIS)の改正について …………………………………………地盤工学会基準部新規制定の地盤工学会基準「低透水性材料の透水試験方法」素案について………………地盤工学会基準部― 3 ― ( 月)【】( 月)( 月)【】【】( 月)【】新規制定の地盤工学会基準「地下水面より下の地盤を対象とした透水試験方法基準」への意見に関する検討結果の報告………………………………………………………………………………………地盤工学会基準部新規制定の地盤工学会基準「水圧破砕法による初期地圧の測定方法」への意見に関する検討結果の報告………………………………………………………………………………………………………地盤工学会基準部室内試験関係日本工業規格(JIS)の改正への意見に関する検討結果 ……………………地盤工学会基準部室内試験関係日本工業規格(JIS)の改正への意見に対する検討結果の報告 ……………地盤工学会基準部新規制定の地盤工学会基準「岩石の供試体の作製方法」案について………………………地盤工学会基準部新規制定の地盤工学会基準「軟岩の変形特性を求めるための繰返し三軸試験方法」案について………………………………………………………………………………………………………地盤工学会基準部)の改正について ………………地盤工学会基準部スウェーデン式サウンディング試験方法(JIS A 〔学会の動き〕(発行月)【通巻】(ページ)(標 題)(著 者)( 月) 【】 「地盤工学会誌」の編集方針と平成年の年間計画 ……………………………………………石 川 達 也( 月) 【】 ダイバーシティ座談会開催報告………………………………………………………………藤原斉郁/熊野直子第回廃炉地盤工学講演会開催報告………………………………………………………………後 藤茂( 月) 【】 中部支部創立周年記念烏山頭ダム・白冷-見学会報告…………………………………八嶋 厚/坪田邦治( 月) 【】 平成年度地盤工学会の表彰に関する報告………………………………………………………古 関 潤 一地盤工学会地盤環境賞を受賞して……………………高畑 陽/藤原斉郁/石井裕泰/松井秀岳/大石雅也株 /阪神高速技術株 /(一財)関西環境管理技術センター地盤工学会地盤環境賞を受賞して…阪神高速道路株 /大阪ベントナイト事業協同組合/(一財)地域地盤環境研究所/勝見 武/嘉門雅史/東洋建設株地盤工学会地盤環境賞を受賞して ……………………………………………………………………鹿島建設地盤工学会技術業績賞を受賞して………………………大阪府都市整備部富田林土木事務所/大阪市交通局株 大林組/大鉄工業・吉田組・森組・紙谷工務店共同企業体/地盤工学会技術業績賞を受賞して…………………………………………酒井正二郎/奈須野恭伸/寺本淳一地盤工学会技術開発賞を受賞して…北村明洋/奥西一裕/久保田篤之/澤村康生/寺本俊太郎/木村 亮地盤工学会技術開発賞を受賞して………………………………末政直晃/田中 剛/大和眞一/足立由紀夫地盤工学会技術開発賞を受賞して………………………………神田政幸/西岡英俊/佐名川太亮/喜多直之/光森 章/妙中真治/乙志和孝地盤工学会論文賞(和文部門)を受賞して………………………………………………森本 励/川村國夫/宮下 孝/山岸達也/高橋裕之/津田雅丈地盤工学会論文賞(和文部門)を受賞して………………………………高畑 修/熊田正次郎/安藤淳也/宮口新治/石山宏二/保高徹生/小峯秀雄地盤工学会論文賞(英文部門)を受賞して…………………………石藏良平/安福規之/Michael J. Brown地盤工学会論文賞(英文部門)を受賞して…………………………内村太郎/東畑郁生/王林/西江俊作/山口弘志/瀬古一郎/Qiao Jianping地盤工学会論文賞(英文部門)を受賞して………………………………………Howard Taylor/Catherine O'Sullivan/WayWay Sim/Simon J Carr地盤工学会研究奨励賞を受賞して…………………………………………………………………富 樫 陽 太地盤工学会研究奨励賞を受賞して…………………………………………………………………栗 本 悠 平地盤工学会研究奨励賞を受賞して…………………………………………………………………大 坪 正 英〔学会の動き(ISO だより)〕(発行月)【通巻】(ページ)(標 題)(著 者)( 月) 【】 ISO/TC(ジオシンセティックス) WG~会議・総会 ………………地盤工学会 ISO 国内委員会/WG(室内土質試験)会議参加報告)( 月) 【】 ついにはじまる,室内土質試験の国際統一化―第回 CEN/TC…………………………………………………………………………………………地盤工学会 ISO 国内委員会〔学会の動き(国際活動から)〕(発行月)【通巻】(ページ)(標 題)(著 者)( 月) 【】 第回日印地盤工学ワークショップ………………………………………………………………藤 澤 和 謙( 月) 【】 第回日中地盤工学シンポジウムを開催して……………………渡部要一/張鋒/西村 聡/勝見 武〔国内の動き〕(発行月)【通巻】(ページ)(標 題)(著 者)( 月) 【】 平成年度地盤工学会賞受賞者の決定平成年度「地盤工学会誌」優秀賞受賞者の決定( 月) 【】 岡 二三生会員「平成年度科学技術分野の文部科学大臣表彰科学技術賞 研究部門」を受賞若松加寿江・安田進会員「平成年度科学技術分野の文部科学大臣表彰科学技術賞 理解増進部門」を受賞(月) 【】 木暮敬二先生のご逝去を悼む………………………………………………………………………宮 田 喜 壽〔海外の動き〕(発行月)【通巻】(ページ)(標 題)(著 者)順( 月) 【】 宮田喜壽,大谷義則,太田 均,宮武裕昭会員「Crampton Prize」を受賞…………………大 谷( 月) 【】 井敦史会員が「ISSMGE Outstanding Young Geotechnical Engineer Award」を受賞…………………………………………………………………………………………………………勝 見武(月) 【】 日本・カザフスタン・ロシア・地盤工学セミナー報告 …………ツスールベイコフ アスカール/望月秋利― 4 ― 〔技術手帳〕(発行月)【通巻】(ページ)(標 題)(著 者)( 月) 【】 低改良率セメントコラム工法……………………………………………………柳浦良行/宮武裕昭/今井優輝( 月) 【】 地震 PML ……………………………………………………………………………………………吉 澤 睦 博( 月) 【】 弾性波の振幅減衰を用いた地中の可視化(振幅減衰の計測方法,これまでの課題と対策)…………………………………………………………………………………………………………榊 原 淳 一( 月) 【】 「地盤の許容応力度」は間違った用語 ……………………………………………………………杉 村 義 広( 月) 【】 既存杭引抜き工事の問題と杭先端チャッキング工法……………………………………………桑 原 秀 一( 月) 【】 大型土のうを用いた道路盛土の災害復旧技術………………………………………………澤松俊寿/宮武裕昭( 月) 【】 機能性粘土材料………………………………………………………………………………………鈴 木 正 哉( 月) 【】 地盤工学分野へのマイクロ・ナノバブルの利活用………………………濱本昌一郎/竹村貴人/鈴木健一郎( 月) 【】 宇宙線ミュー粒子を利用した地盤探査……………………………………………………………鈴 木 敬 一(月) 【】 短繊維混合補強土工法………………………………………………………………………………佐 藤 研 一(/月)【/シートパイル基礎・シートパイル補強工法 ~鋼矢板を用いた基礎形式~…………………西 岡 英 俊】ロングレール化したバラスト軌道の地震対策……………………………………………………桃 谷 尚 嗣〔講座〕(発行月)【通巻】(ページ)(標 題)(著 者)( 月) 【】 X 線 CT から見る土質力学. 土中の水理……………………………………………………………………肥後陽介/椋木俊文/菊池喜昭南海トラフ巨大地震・津波発生の真実にせまる~強靭な社会の構築に向けて~. 南海トラフのスロー地震と断層活動…………………………………………………………伊 藤 喜 宏( 月) 【】 X 線 CT から見る土質力学. 圧密とせん断…………………………………………………………………肥後陽介/高野大樹/大谷 順南海トラフ巨大地震・津波発生の真実にせまる~強靭な社会の構築に向けて~. 南海トラフの「今」を知る統合的海底観測網………………………………………………荒 木 英一郎( 月) 【】 X 線 CT から見る土質力学. 土圧と基礎構造物…………………………………………………………………………高野大樹/菊池喜昭. 講座を終えるにあたって………………………………………………………………………大 谷順南海トラフ巨大地震・津波発生の真実にせまる~強靭な社会の構築に向けて~. 南海トラフ巨大地震・津波に備える…………………………………………………………金 田 義 行. 講座を終えるにあたって………………………………………………………………………倉 本 真 一( 月) 【】 杭基礎の支持層確認と支持力確保. 講座を始めるにあたって………………………………………………………………………桑 原 文 夫. 杭の施工方法による支持力発現に関する諸問題……………………………………………桑 原 文 夫サンプリングの極意. 講座を始めるにあたって………………………………………………………………………田 中 洋 行. サンプリング計画………………………………………………………………………………大 竹雄( 月) 【】 杭基礎の支持層確認と支持力確保. 地盤調査による支持層確認のポイント………………………………………………武居幸次郎/白井康夫サンプリングの極意. 粘土のサンプリング……………………………………………………………………………田 中 洋 行( 月) 【】 杭基礎の支持層確認と支持力確保. 杭の支持力特性と設計における杭長の設定方法……………………………………青木一二三/梅野 岳サンプリングの極意. 砂・砂礫のサンプリング…………………………………………………………………利藤房男/野村英雄( 月) 【】 杭基礎の支持層確認と支持力確保. 場所打ちコンクリート杭の支持層確認方法と施工管理のポイント………………………宮 本 和 徹サンプリングの極意. 岩石・岩盤のサンプリング………………………………………………………………岡田哲実/谷 和夫( 月) 【】 杭基礎の支持層確認と支持力確保. 既製杭の支持層確認方法と支持力確保のための施工管理……………………………木谷好伸/廣瀬智治サンプリングの極意. 有害物質を対象としたサンプリングとその評価事例……畠 俊郎/五十嵐敏文/新藤和男/辰巳健一( 月) 【】 杭基礎の支持層確認と支持力確保. 基礎施工後の杭の性能確認方法…………………………………………………………阿部秋男/西村真二. 講座を終えるにあたって………………………………………………………………………桑 原 文 夫サンプリングの極意. 粘土試料の長期保存…………………………………………………………渡部要一/畠山正則/江川祐輔. 講座を終えるにあたって………………………………………………………………………田 中 洋 行(月) 【】 耐震設計の考え方と地盤及び土構造物への適用法. 講座を始めるにあたって………………………………………………………………………室 野 剛 隆. 土構造物の耐震設計………………………………………………………小島謙一/佐々木哲也/宮田正史耐震設計の考え方と地盤及び土構造物への適用法(/月)【/】. 設計地震動の考え方………………………………………………………………………野津 厚/坂井公俊. 地盤の動的物性と地盤挙動の評価………………………………………………………酒井久和/吉田 望― 5 ― 〔その他〕(発行月)【通巻】(ページ)(標 題)( 月) 【】 新入会員・書籍紹介編集後記( 月) 【】 前付沢田敏男先生のご逝去を悼む会告第期代議員選挙のお知らせ新入会員書籍紹介編集後記( 月) 【】 新入会員・お詫びと訂正編集後記( 月) 【】 新入会員編集後記( 月) 【】 会告第期代議員選挙の結果 当選人の決定新入会員編集後記( 月) 【】 新入会員・お詫びと訂正書籍紹介編集後記( 月) 【】 会告地盤工学会活動支援 醵金のお礼・新入会員編集後記( 月) 【】 前付会長就任のご挨拶……………………………………………………………………………………大前付会長を退任するにあたって…………………………………………………………………………村前付地盤工学会名誉会員推挙報告前付平成年度プレミアム会員に関する報告前付地盤工学会平成年度新任副会長紹介会告公益社団法人地盤工学会第回通常総会報告新入会員編集後記( 月) 【】 新入会員編集後記(月) 【】 新入会員編集後記(/月)【/新入会員】編集後記谷上順章(特集号「第回国際地盤工学会議(ソウル会議)」月号(ページ) 〈巻 頭 言〉 〈副会長活動報告〉 〈代表者会議〉 〈テルツァーギ記念講演〉 〈Honour Lec tures〉 〈Special Lectures〉 〈Host SocietyLectures〉(標 題)(著第回国際地盤工学会議(ソウル会議)に出席して……………………………………………村 上副会長年の報告……………………………………………………………………………………東 畑国際地盤工学会代表者会議報告……………………………………………………………………勝 見テルツァーギ記念講演………………………………………………………………………………渡 部者)郁要章生武一ビショップレクチャー(ミュアウッド教授)……………………………………………………桑 野 玲 子J.K. ミッチェルレクチャー原位置試験の品質を保証できますか ………………………利 藤 房 男スコフィールドレクチャー“海洋地盤工学における設計指向型模型実験”(ランドルフ教授)……………………………………………………………………………………………………磯部公一・冨澤幸一ブライトレクチャー“不飽和土の力学における水分特性曲線の役割”(フレッドランド教授)…………………………………………………………………………………………………………木 元 小百合プロクターレクチャー(コレイア教授)…………………………………………………………石 川 達 也石原レクチャー“液状化地盤上の建物沈下の簡易予測法”(J.D. ブレイ教授) ……………渦 岡 良 介チェボタリオレクチャー“地盤と構造物の相互作用解析の実用化”(ハバーフィールド博士)……………………………………………………………………………………………………ハザリカ ヘマンタメナードレクチャー(B. インドララトナ教授) ………………………………………………宮 田 喜 壽ケリー・ロウレクチャー(マナセロ教授)………………………………………………………乾徹ケリーゼルレクチャー“地盤工学と遺産”(カルロ ヴィッジアーニ教授) ………………岩 崎 好 規スザンヌ・ラカッセレクチャー……………………………………………………………………西 村 伸 一ヘリテイジレクチャー韓国世界遺産の地盤工学的課題と保存………………………………中 野 正 樹特別講演「都市地盤災害」~同時多発土石流災害における地盤災害危険度評価~…………笠特別講演「処分場設計における一般廃棄物の応力・変形挙動の役割」………………………石波動原理を用いた地盤特性の評価と適用…………………………………………………………渡― 6 ―間井辺清裕健伸泰治  〈ディスカッションセッション・ワークショップ・ポスターセッション〉 〈技術展示会〉 〈若手地盤工学者会議〉 〈テクニカルビジット〉ディスカッションセッション・ワークショップ・ポスターセッション……西村聡/椋木俊文/藤澤和謙第回国際地盤工学会議技術展示会の報告………………………………………………………濱第回世界若手地盤工学者会議……………………………………………………………………澤田田純茉次伊第回国際地盤工学会議井裕正テクニカルビジット参加報告………………………………………岩特集号「第回地盤工学研究発表会」月号(ページ)(標 題)(著 者)〈口絵〉第回地盤工学研究発表会 〈巻 頭 言〉第回地盤工学研究発表会を終えて………………………………………………………………中 野 正 樹 〈総説〉第回地盤工学研究発表会(高松大会)を終えて………………………………………………長谷川 修 一望〉粒状体力学は土質力学の教科書を書き換えられるか……………………………………………松 島 亘 志HP 〈展技術展示コーナー,市民向け行事,見学会,交流会の報告HP 〈技術展示コーナー,市民向け………………………………………………………………第回地盤工学研究発表会(高松大会)実行委員会行事,見学会,交流会〉 「地盤関連 ISO の最新動向と持続可能な ISO 活動に向けて」 ………………浅田素之/椋木俊文HP 〈ディスカッショ DS 「最近の初期地圧測定法の手法理論と適用」 ……………………………………伊藤高敏/横山幸也HP ンセッション〉DS 「地盤情報データベースの整備とその利活用」 ………………………………三村 衛/北田奈緒子HPDS 「新しい地盤工学のためのマルチスケール・マルチフィジックス」 ………………中 田 幸 男HPDS 「遺産構造物および歴史遺跡の保存における地盤工学」 ……………………………岩 崎 好 規HPDS 「新しい地盤環境管理と基準に向けた取組」 …………………………………………肴 倉 宏 史HPDS 「エネルギーに基づく液状化評価の可能性」 ……………………………………小林孝彰/東野圭悟HPDS 「地盤品質判定士制度のさらなる活用に向けて」 ………………………………北詰昌樹/森 友宏HPDSHP 〈特別セッション〉 地盤工学会におけるダイバーシティの実現……………………………………………北田奈緒子/片岡沙都紀廃炉地盤工学の活用と原子力発電所廃止措置への地盤工学的技術の貢献方法の検討………東 畑 郁 生HPHP 〈優秀論文発表者 第回地盤工学研究発表会 優秀論文発表者賞……………………………………地盤工学会 調査・研究部賞〉HP 〈サロン・土・カ 「サロン・土・カフェ W」開催報告 …………………………………………………………熊野直子/隅倉光博フェ W〉哲HP 〈災害調査報告会〉 平成年月大分県中津市耶馬渓町で発生した斜面崩壊の報告………………………………村 上― 7 ―
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  • 実務シリーズ32. 防災・環境・維持管理と地形地質
  • 著者
  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300045
  • 内容
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  • 地盤工学会技術講習会のお知らせ
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  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
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  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300046
  • 内容
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  • 裏表紙
  • 著者
  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300047
  • 内容
  • 昭和37年6月7日第三種郵便物認可 平成30年11月1日発行(毎月1回1日発行) ISSN 1882-727611·12特殊な自然地盤材料の材料物性第 回地盤工学研究発表会Vol.66 No.11/12Ser.No.730/731昭和三十七年六月七日第三種郵便物認可平成三十年十一月一日発行︵毎月一回一日発行︶201811•12特集特殊な自然地盤材料の材料物性第53回地盤工学研究発表会53第六十六巻第十一・十二号Vol.66 No.11/12 Ser. No.730/731発行所 公益社団法人 地盤工学会公益社団法人東京都文京区千石四丁目三十八番二号電話 〇三 三九四六 八六七七FAX 〇三 三九四六 八六七八(代)定価 1,728円 (本体価格1,600円)特集
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  • タイトル
  • 自然地盤材料の材料物性の特殊性を考える(口絵写真(HP)・総説)
  • 著者
  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300048
  • 内容
  • 総説:自然地盤材料の材料物性の特殊性を考える(本文1~3ページ参照)口絵写真-1高有機質土の分布図口絵写真-2まさ土の分布図
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  • タイトル
  • 脆弱岩破砕土(泥岩ずり土)(口絵写真(HP)・論説)
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  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300049
  • 内容
  • 論説:脆弱岩破砕土(泥岩ずり土)(本文8~11ページ参照)口絵写真-32009年駿河湾地震により崩壊した東名高速道路牧之原地区の盛土
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  • タイトル
  • 第53回地盤工学研究発表会(口絵写真(HP))
  • 著者
  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300050
  • 内容
  • 第 53 回地盤工学研究発表会 開催2018 年 7 月 24 日(火)~26 日(木)の日程で,高松市において,第 53 回地盤工学研究発表会が開催されました。参加登録者数は 2 069 名で,発表論文数 1 179 件の他,技術展示,見学会,市民向け行事,交流会等が行われました。○研究発表会会場口絵写真-4 サンポートホール高松口絵写真-5 香川県県民ホール(レクザムホール)○技術展示口絵写真-6 技術展示会場(展示場)口絵写真-8 技術展示会場(コミュニケーションプラザ)口絵写真-7 技術展示会場(市民ギャラリー)口絵写真-9 技術展示・歓迎式典の挨拶 口絵写真-10 うどんチケットとドリンクコーナー口絵写真-11 特設うどんコーナーと提供したうどん○見学会(半日コース)口絵写真-12 庵治・牟礼石の民俗資料館口絵写真-14 屋島山頂からの瓦投げ口絵写真-13 屋島寺口絵写真-15 見学会半日コースの集合写真 ○市民向け行事(地盤品質判定士会との協力行事)口絵写真-16 住宅地盤講演会の様子口絵写真-17 住宅地盤相談会の様子○交流会口絵写真-18 長谷川実行委員長による開会挨拶口絵写真-19 大谷会長による主催者代表挨拶口絵写真-20 野﨑国土交通省四国地方整備局口絵写真-21 西原香川県副知事による来賓挨拶企画部長による来賓挨拶 口絵写真-22 加藤高松市副市長による来賓挨拶口絵写真-24 乾杯の様子口絵写真-26 地酒コーナー口絵写真-23 中野調査・研究部長による乾杯口絵写真-25 交流会での歓談の様子口絵写真-27 大宮大会に向けた桑野委員長の挨拶
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  • タイトル
  • 第53回地盤工学研究発表会(高松大会)を終えて(<特集>第53回地盤工学研究発表会)
  • 著者
  • 長谷川 修一
  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • 31〜31
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300014
  • 内容
  • 第回地盤工学研究発表会(高松大会)を終えて長谷川修一(はせがわ第53回地盤工学会研究発表会実行委員長しゅういち)香川大学創造工学部長・教授. は じ め に.大会の危機管理第53回地盤工学研究発表会が平成30年(2018年)7月. 緊急災害への対応24 日から 26 日まで高松市で開催されました。全国大会大会直前 7 月 5~8 日にかけての豪雨によって,西日が高松で開催されたのは,第 4 回( 1969 年)と第 12 回本各地で甚大な被害が発生しました。香川県では大災害(1977年)でしたので,約40年振りの高松大会です。四の一歩手前で降雨が収まったため大会の開催には支障が国では 1994年の第 29回高知大会, 2001年の第 36回徳島出ませんでしたが,隣県の岡山県,愛媛県,広島県では大会, 2010 年の第 45 回松山大会が開催されましたので,歴史的な被害となりました。当初の計画では, 17 時か平成の御代における最初で最後の高松大会となりました。らの特別講演会に向けて,サヌカイト演奏の設営とリそのためか,発表論文数 1 179 (前回 1 076 ),参加登録ハーサルのために大ホールを 13 時から使用する予定で者(有効登録者)数2 069名(前回1 910名)と,非常にしたが,特別講演会を中止して緊急災害調査報告セッシ多くの方々に参加,発表していただきました。また,ョン「平成30年 7 月豪雨による地盤災害緊急調査報告」56 団体から技術展示をいただきました。実行委員会をを開催することを中野正樹調査・研究部長に提案し,大代表して,篤くお礼申し上げます。谷順会長の了承をいただき,急遽開催することになりま.開催場所とテーマした。地盤工学会災害連絡会議の小猛司幹事長には急遽発表者の段取りをいただき,また座長を務めていただメイン会場となったサンポートホール高松は,かつていた木村亮副会長をはじめ発表者の皆様には緊急に対応宇高連絡線の高松駅と高松港があった埋立地にあります。いただき,本当にありがとうございました。報告会では1988 年に本州と四国を結ぶ瀬戸大橋が竣工したため,大ホールの 3 階席までほぼ満席になり,マスメディア宇高連絡線が廃止され,岡山と高松を 1 時間で結ぶ瀬の取材も多数あり,大盛況となりました。戸大橋線が開通してから 30 周年の記念の年に全国大会が回ってきました。サンポートホール高松は, JR 高松駅・高松港を結ぶように業務・商業等の機能を集積し,国際化・情報化に当初の特別講演会については,香川でしか体験できない内容を設定していましたが,この日のために準備いただいた演奏者,講演者には大変申し訳なく,また事情をご理解いただいたことに対して,心から感謝申し上げます。対応した新しい街で,本州から小豆島,直島などの観光. 記録的な猛暑対策地へ移動する拠点となっています。会場は駅前,港の便大会期間中の高松の最高気温は, 24 日 37.7 °C , 25 日利さだけでなく,会場から高松港を出入りするフェリー36.3°C,26日37.1°Cと,記録的な猛暑となりました。こ等を眺めることができる一等地でもあります。のため,炎天下で会場案内を担当するアルバイト学生にサンポートホール高松の南東側には,高松の発展の基は で き る 限 り の 熱 中症 対 策 を 施し , ま た 大 会 参 加 者になった高松城跡が玉藻公園として保全されています。2 000人分の熱中症と食中毒の団体保険を掛けました。高松城は北側が瀬戸内海に面しており,堀には海水が流幸い事故もなく大会が終了でき,皆で安堵しました。れ込む水城です。現在は,玉藻公園の北側の海面は埋め立てられ,第二会場であるレクザムホール(県民ホール)まで水城(みずき)通りが整備されています。さらにそ.おわりに高松大会の開催に当たって,2 年前から事務局長であの東方には,典型的なメサとして天然記念物に指定され,る香川大学創造工学部の山中稔教授を中心に万全の準備史跡でもある屋島が鎮座している風光明媚な会場です。をして大会に臨みました。本部理事でもある山中事務局この立地環境を踏まえて,大会のテーマを「地域の安長の奮闘と本部との調整なくしては大会の成功はありまサ全と文化を支える地盤工学」と設定し,特別講演を◯株 セキヤ様と実せんでした。また会場の設営と運営には 讃岐うどんの名人の講演,◯ 地盤の成ヌカイト演奏,◯行委員の所属機関から全面的な支援をいただいたおかげり立ちからサヌカイトと讃岐うどん文化を考える,の 3で,混乱もなく大会を運営できました。最後に,大会に本立てとしましたが,大会直前に発生した平成 30 年 7対してご後援をいただいた国土交通省四国地方整備局,月豪雨災害によって急遽中止することになりました。香川県,高松市,また補助をいただきました(公財)高松観光コンベンション・ビューローに深く感謝申し上げます。地盤工学会誌,―/(/)(原稿受理2018.8.8)31
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  • 英訳版室内試験・地盤調査に関する規格・基準(Vol.3)
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  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300002
  • 内容
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  • タイトル
  • 本号の編集にあたって(<特集>特殊な自然地盤材料の材料物性)(<特集>第53回地盤工学研究発表会)
  • 著者
  • 吉田 泰基・山下 勝司
  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • i〜i
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300003
  • 内容
  • 本号の編集にあたって一般的に,土は砂と粘土に大別して扱われているものの,その他に特殊な自然地盤材料として,特殊土,中間土,風化土,火山灰質土,鉱物等が挙げられます。例えば,我が国における自然地盤材料の一つとして,まさ土が挙げられます。それぞれが強度特性,破砕性,粘性等の点で様々な特性を有しています。そして,我が国ではその特性に起因した多くの自然災害がこれまで起こってきました。例えば,まさ土は水を含むと非常にもろくて崩れやすい性質を持っているため,2014年に広島で起きた様な大規模な豪雨土砂災害を誘発する一つの要因となっています。激甚化する自然災害が日本各地で起こっている昨今の事情を踏まえると,今後ますます各地域特有の自然地盤材料に関する知見が必要になると考えられます。以上のような背景から,本号では,「特殊な自然地盤材料の材料特性」と題した特集を企画しました。総説では,特殊土の地域分布や特殊性の所在及び今後の展望,2 つの論説ではサンゴ礫混じり土の特徴と力学特性に関する知見や脆弱岩破砕土の特徴や力学・物理特性を調べる上での注意点,5 つの報告では,火山灰質細粒土を用いる際の設計・施工における問題点,課題解決に向けた実際の検討例,火山灰質粗粒土の特徴及び室内試験結果を評価する上での留意点,火山灰質粗粒土に関連した被害概要と液状化特性,不撹乱試料の不飽和浸透特性の事例,高有機質土の力学的性質及びそれに関連した最新の動向など幅広い内容について執筆していただきました。本号の特集が,多くの皆様にとって有益なものとなり,特に昨今頻発する災害への対策の一助になることを期待しております。「特殊な自然地盤材料の材料物性」特集担当吉 田 泰 基(よしだたいき)本号は 7 月24日から26日にかけて,サンポートホール高松及びレクザムホール(香川県県民ホール)において開催された第53回地盤工学研究発表会の特集号です。研究発表会が開催される前に,平成30年 7 月豪雨により西日本各地に甚大な被害をもたらされ,その後の復旧を妨げるかのような連日35°Cを超える異常な猛暑の中で,2 069名の方にご参加いただき,1 179件の発表がありました。今年度の研究発表会でも,研究発表セッション,展望,ディスカッションセッション,特別セッション,サロン・土・カフェ W,交流会,技術展示,見学会などの市民向け行事等,多くの行事が開催され,活発な意見交換が行われました。また,特別講演会を中止して緊急災害調査報告セッション「平成30年 7 月豪雨による地盤災害緊急調査報告」が急遽開催されることになりました。被災した地区の支部から,被災状況や今後の対応について報告がなされ,多くの参加者にとって大変貴重な情報が提供されたことと思います。本号は,11月号との合併号となっており,毎年12月号は研究発表会に関する特集号となっていますが,発表会で開催された多くの行事などは地盤工学会ホームページ(https://www.jiban.or.jp/)に掲載されています。ホームページでの掲載内容は,発表された内容の総括のみならず,討議内容,その中で得られた新たな知見等がまとめられており,研究及び技術動向,将来の展望など会員の皆様に有益な情報を提供できることを期待しています。最後に,研究発表会の運営にご尽力されました実行委員会をはじめ,研究発表会関係者の皆様に深く感謝申し上げますとともに,来年度に開催されるさいたま市での研究発表会がさらに実り多いものになることを祈念いたします。「第53回地盤工学研究発表会」特集担当地盤工学会のホームページ URL https://www.jiban.or.jp/国際地盤工学会ホームページ http://www.issmge.org/編集兼発行者公益社団法人地盤工学会山 下 勝 司(やましたかつじ)
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  • タイトル
  • 目次
  • 著者
  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300004
  • 内容
  • 口絵写真(HP)総 説自然地盤材料の材料物性の特殊性を考える論 説脆弱岩破砕土(泥岩ずり土)第53回地盤工学研究発表会11月号特集テーマ特殊な自然地盤材料の材料物性総説自然地盤材料の材料物性の特殊性を考える ………………………………………………………… 1●風間論説基樹/海野寿康サンゴ礫混じり土の基本特性 ………………………………………………………………………… 4●渡部要一/具志良太/中田幸男脆弱岩破砕土(泥岩ずり土) ………………………………………………………………………… 8●横田報告聖哉/菊本統/中村洋丈/細田寿臣火山灰質細粒土の利活用時の課題と検討例 …………………………………………………………12●片桐雅明/中村洋丈火山灰質粗粒土の地盤工学的性質の特徴 ……………………………………………………………14●八木一善/酒匂一成/海野寿康地震災害時における火山灰質粗粒土の被災事例について …………………………………………18●海野寿康/八木一善/酒匂一成まさ土の不飽和浸透特性 ………………………………………………………………………………22●中田幸男/吉本憲正高有機質土の力学特性評価の最新動向 ………………………………………………………………26●荻野俊寛/林宏親12月号特集テーマ第53回地盤工学研究発表会巻 頭 言第53回地盤工学研究発表会を終えて …………………………………………………………………30●中野総説正樹第53回地盤工学研究発表会(高松大会)を終えて …………………………………………………31●長谷川修一展望粒状体力学は土質力学の教科書を書き換えられるか ……………………………………………HP1●松島技術展示コーナー,市民向け行事,見学会,交流会亘志技術展示コーナー,市民向け行事,見学会,交流会の報告 ……………………………………HP2●第53回地盤工学研究発表会(高松大会)実行委員会 ディスカッションセッションDS01「地盤関連 ISO の最新動向と持続可能な ISO 活動に向けて」 …………………………HP6●浅田素之/椋木俊文DS02「最近の初期地圧測定法の手法理論と適用」 ……………………………………………HP7●伊藤高敏/横山幸也DS03「地盤情報データベースの整備とその利活用」 …………………………………………HP8●三村衛/ 北田奈緒子DS04「新しい地盤工学のためのマルチスケール・マルチフィジックス」 …………………HP9●中田幸男DS05「遺産構造物および歴史遺跡の保存における地盤工学」 ………………………………HP10●岩崎好規DS06「新しい地盤環境管理と基準に向けた取組」 ……………………………………………HP11●肴倉宏史DS07「エネルギーに基づく液状化評価の可能性」 ……………………………………………HP12●小林孝彰/東野圭悟DS08「地盤品質判定士制度のさらなる活用に向けて」 ………………………………………HP13●北詰特別セッション昌樹/森友宏地盤工学会におけるダイバーシティの実現 ………………………………………………………HP14●北田奈緒子/片岡沙都紀廃炉地盤工学の活用と原子力発電所廃止措置への地盤工学的技術の貢献方法の検討 …………………………………………………………………HP16●東畑優秀論文発表者賞郁生第53回地盤工学研究発表会●地盤工学会優秀論文発表者賞 …………………………………………………HP18調査・研究部サロン・土・カフェ W「サロン・土・カフェ W」開催報告 ………………………………………………………………HP22災害調査報告会平成30年 4 月大分県中津市耶馬渓町で発生した斜面崩壊の報告 ………………………………HP23●熊野●村上直子/隅倉哲光博 技術紹介地盤構造物に対する表面波探査の工学的活用事例 …………………………………………………32●川尻峻三/川口貴之/小笠原明信/中村大/山下聡ジオグリッド補強土壁の維持管理に向けた取り組み ………………………………………………34●久保寄稿慎一朗/伊藤修二南海トラフ地震に備える~高知大学地盤防災学研究室の取り組み~ …………………………36●林技術手帳哲也/ 聖淳シートパイル基礎・シートパイル補強工法●西岡~鋼矢板を用いた基礎形式~ ……………………38英俊ロングレール化したバラスト軌道の地震対策 ………………………………………………………40●桃谷講座尚嗣耐震設計指針の考え方と地盤及び土構造物への適用法3. 設計地震動の考え方 ………………………………………………………………………………42●野津4.厚/坂井公俊地盤の動的物性と地盤挙動の評価 ………………………………………………………………50●酒井久和/吉田望新入会員・編集後記 …………………………………………………………………………………………58
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  • タイトル
  • 自然地盤材料の材料物性の特殊性を考える(<特集>特殊な自然地盤材料の材料物性)
  • 著者
  • 風間 基樹・海野 寿康
  • 出版
  • 地盤工学会誌 Vol.66 No.11・12 No.730・731
  • ページ
  • 1〜3
  • 発行
  • 2018/11/01
  • 文書ID
  • jk201807300005
  • 内容
  • 自然地盤材料の材料物性の特殊性を考えるOn the Peculiarity of Natural Geomaterial in Japan風間東北大学基樹(かざま大学院工学研究科もとき)教授海野宇都宮大学寿康(うんのとしやす)地域デザイン科学部准教授いて概略を述べる。. は じ め に〇高有機質土今般,地盤工学会の「地盤材料試験の方法と解説」主に湿性植物の遺体が低温あるいは多湿の条件の下で(俗称赤本)が改定されるが,第 8 編「特殊土の試験」長年にわたり分解が不十分なまま堆積してできた土が高も改定される運びになっている。その中では,新たに有機質土であり,沖積平野や第四紀火山岩分布地に付随「サンゴ礫混じり土」や「脆弱岩破砕土」といった特殊するように分布する。特に広域な高有機質土地盤が見ら土も紹介される。本稿では,日本で見られる自然地盤材れるのは,国内では北海道と東北地方である。北海道に料の材料物性の特殊性について考えてみたい。は,約2 000 km2 に及ぶ高有機質土地盤が分布しており,1998 年に,特殊土をテーマにした国際シンポジウム北海道の平野面積の約 6に相当している。一方で,規ISTohoku1)が開催されて以来20年が経つ。特殊土とは,模の小さい高有機質土地盤は,全国各地に散在しており,通常の土質力学の知見や試験法がそのまま適用できない福島や群馬,栃木,長野に比較的集中する。(口絵写真Soils,―参照,http://u0u1.net/EDoR)Problematic Soils と呼ばれる。一方,ある地域に存在す〇火山灰質細粒土,火山灰質粗粒土工学的に問題になる土であり,英語で Unusualることから,地域土(Local Soils)と呼ばれることもあ日本列島は環太平洋火山帯に属し,多くの火山を有しる。「特殊土」という名称からは,その存在自体が特殊ている。そのため,火山灰や火砕流を起源とする土「火であるかのような印象を受けるが,実はそのようなこと山灰質土」が,北海道・東北・関東・中部・山陰・九州は全く無い。第一筆者が 1998 年の会議に参加して強くに広く分布し,その割合は我が国面積の 40 といわれ感じたことは,設計で仕分けされる砂質土と粘性土といる。特に,九州の南側と関東以北の東側ではほぼ全域が,った区分で分けられる理想的な土の方がむしろ少ないと北海道では東南側の南部地域が,火山灰質土に覆われていうことである。実際,我が国の建設技術者が日常的にいる。(参考文献 4),図―参照)遭遇する土として,火山灰質土・風化残積土(まさ土)・〇風化残積土(まさ土)有機質土等がある。また,堤防・道路・宅地造成に使わまさ土は,岩石の風化が起源の土であり,その母岩はれる盛土材料には典型的な砂質土,粘性土は使われず,各種の花崗岩,花崗閃緑岩,閃緑岩,花崗斑岩,片麻岩粒度のよい土が使われる。先に述べたように,何もそのなどの結晶性深成岩あるいはこれと同質の変成岩などで土が特殊なのではなく,現状の地盤工学の未熟さのためある。このため分布地域は,前述の母岩岩石の分布するに,工学的にうまく区分されず,取扱い難いに過ぎない。地域となるが,例えば同じ花崗岩地域でも分布に差が生ここでは,このような観点から,我が国に存在する特殊土の分布を概観し,特殊土とされている理由をまとめてみたい。最後に,このような特殊土に積極的に向き合うための私見を述べる。.我が国の特殊土の分布日本国内には複数の特殊土が北海道から沖縄まで広範じる(口絵写真―参照)。〇サンゴ礫混じり土サンゴ礫混じり土は,フィンガーコーラルに代表されるサンゴ礫がシルト質からなるマトリックスの中に介在した土であり,熱帯・亜熱帯気候下の島嶼部において多く見られる土である。我が国では,亜熱帯気候下に位置する奄美群島,沖縄諸島,宮古列島など南西諸島の海岸囲に分布している2),3)。中でも1952年に制定された特殊に多く堆積している(図―参照)。土壌地帯災害防除及び振興臨時措置法(特土法)におい〇脆弱岩破砕土(泥岩ずり土)ては『特殊土壌(シラス,ボラ,コラ,アカホヤ等特殊脆弱岩破砕土は,脆弱岩を砕いたものであり盛土材なな火山噴出物及び花こう岩風化土その他特に侵食を受けどに用いられる。この土の母岩たる脆弱岩は,乱さないやすい性状の土壌をいう。)』として,主に西日本に分布状態では軟岩あるいはよく固結した土砂に相当する剛性している火山灰質土と風化残積土(シラス,ボラ,コラ,や強度を呈するものの,様々な環境の変化にさらされる赤ホヤ,花こう岩風化土,ヨナ,富士マサ)が現在指定と急激に風化・劣化して剛性や強度が低下する特徴を有を受けている。ここでは,改訂予定の「地盤材料試験のする。脆弱岩をよく含む新第三紀(中新世,鮮新世)層方法と解説」に記載される 6 種類の特殊土の分布につ及び第四紀(更新世)の洪積層は全国的に広く分布してNovember/December, 20181 総説図―表―図―土の諸性質と力学特性特殊土の力学特性の特殊性の所在グリーンタフ分布地帯と新第三期層分布,サンゴ礫混じり土の分布図(参考文献 5)に加筆)いる。特に日本海側から北海道東部にかけて広く分布しているグリーンタフ地域では,主に緑色凝灰岩と粗粒な火山灰が堆積してできた凝灰質泥岩や火山砕屑岩,溶岩が分布しており,脆弱岩を多く含む。グリーンタフ以外の地域では,脆弱岩は大きな河川が存在する平野の周辺の丘陵地に分布することが多く,河川流域の沖積層を掘分量との関係である。第三は土が存在する環境条件(境削すると下部には洪積層,さらにその下部に脆弱岩を含界条件)であり,応力状態や温度・湿度などである。こむ新第三紀層が存在する場合が多い(図―参照)。れらのすべての性質の総体として,土の力学特性である,以上,6 種類の特殊土の分布の概要を示したが,特に日本列島の活発な火山活動による火山噴出物由来の特殊せん断強度・変形特性,圧縮特性,透水特性などが決まっている。土が多い。特に複数の第四紀火山が存在する北海道や東加えて言えば,これらの外的条件,すなわち応力の繰北地方,関東甲信越地方あるいは九州地方には,火山灰返しや温度や水分状態が時間的に変化することによって起源の特殊土が多く分布し,これらが分布していない地も,力学特性は様々に変化する。域でも風化残積土やサンゴ礫混じり土,脆弱岩破砕土が. 特殊土の特殊性の所在存在するため,日本国内全土に何かしらの特殊土が存在表―は地盤材料の土質試験の方法と解説の中で取りしていることになる。なお,上記の土以外でも温泉作用上げられている 6 つの特殊土について,その特殊性のによる熱水や蒸気,硫気などから岩石が変質した温泉余所在について概観したものである。土なども特異な土質特性を持つことが知られている。.土の力学特性と特殊土の特殊性の所在. 土の力学特性を決めるもの表―は,個別の特殊土の課題をまとめたものであるが共通的な課題もいくつか見えてくる。そのいくつかを上げると以下のようになる。多種・多様性土には構造物の基礎地盤としての役割や堤防や盛土や同じ名称の特殊土でも,その構成材料が非常に多様で路床など土質材料としての役割がある。一般に,土の運あり,力学的性質の違いの幅が大きい。例えば,まさ土搬には多くの時間と費用が発生するため,できる限りその力学特性は風化の度合いに大きく左右される6),7)。こにある現場の土を使うことが原則となる。その場合,使うべき土の材料としての力学特性を知る必要があるが,それを決めるものを図―に整理した。まず,土の力学特性を支配するものの第一は,土の一次的性質である粒度組成や土粒子そのものの物理特性である。これは,土をバラバラにした時の構成要素である不均質性成因の多様性のほか,堆積環境に左右され,不均質性が高い。力学特性の特異性高有機質土の非常に高い含水比など,通常の土に見られる常識的な範囲を超えた物性を持つものがある。土粒子の特性である。第二は土の二次的性質であり,密度や水分である。これは,土の集合体としての性質や水地震時や豪雨時にしばしば大きな地盤災害を起こす原2異常時の特異応答地盤工学会誌,―/(/) 総説因となる材料メカニズムがあると考えられる8)。火山泥は,それを個別の事業者や研究者がやっているが,デー流,液状化,豪雨時浸食,土石流,斜面崩壊等である。タを社会的財産と考え,データ登録を制度として義務づ乱さない土と乱した土の力学特性の差異火山灰質細粒土に代表されるようにこね返しによる強度低下が大きく,乱さない状態の性質と乱した後の性質の差が著しい。これは,掘削や盛土を伴う土工現場でしばしば問題になる。時間に依存した物性変化けることが望まれる。これができた時,研究者や技術者はその先に力を傾注できる。. 地盤リスクを正しく認識する東日本大震災の最も重要な教訓は,安全に絶対はないということである。ALARP(As Low As ReasonablyPracticable)はリスク管理の考え方としてよく知られて風化による材料劣化(スレーキング含む),乾湿の繰いる。これは,モノづくりに係る分野で,信頼性のレベ返し,膨張性など,時間に依存して物性変化が著しい。ルをどこまで考えるかという共通の課題となっている。これは維持管理の場面で,しばしば問題になる。.地盤工学の新たな挑戦に向けて本稿では「地盤材料試験の方法と解説,第 8 編特殊翻って地盤工学に係るリスクを考えると,実に様々なものがあるが,本稿に関していえば,特殊土の土質材料物性の不確実性によるリスクということになる。これを合理的に許容できる範囲に収めるために,どの程度の精土の試験」の改定にあたって,その地域分布と特殊土の度で詳しく土質調査や試験をしなければならないのかは,何が問題なのかを概観した。昨今,巷では少子高齢化にあまり議論の対象になってこなかったように思われる。伴う技術者不足から「建設業の生産性向上」が大きな課とるに足らないリスクに多くの労力を使うことや本当は題として浮上している。「特殊土」の話と「生産性向上」もっと詳しく調査しなければならないのにそれを怠って,の話は,一見して全く別物だが,関連して地盤工学の新実行時に大きなリスクが顕在化することなどがあるのでたな挑戦の芽を持っていると思うので,紙面を借りて,はないだろうか。ことの軽重を,合理的に判断するため私見を述べたい。にも,土質データや事故・失敗例の蓄積が望まれる。. 土質・地盤データシェアリングの提案. 特殊土は未開発技術領域建設業の生産性向上には, AI やビッグデータの活用冒頭述べたように,特殊土は地盤工学の未熟さのためが不可欠とされている。翻って,地盤工学分野でこれをに,特殊土と呼ばれている。言い換えれば,特殊土の分考えてみるとき,ビッグデータとして使えるボーリング野は地盤工学的に,未開発技術領域であって,面白いとデータや土質データがほとんどないことに気づく。ころがたくさんある。是非,多くの技術者に興味を持っ先だって,ある講演会で AMED (日本医療研究開発機構)の理事長の話を聞く機会があった。演題は,ていただき,「特殊であるから」と思考停止しないで,その本質を究めることが望まれる。「AMED の挑戦グローバルデータシェアリング」というもので,患者の症例をグローバルにデータシェアリングすることによって,難病の患者の症例が集まり,遺伝子異常による病気の原因解明に役立ってきているという話であった。それまでは,個々の医師(学者)は自らのデータを囲い込み,論文に小出しにしていたため,症例参1)2)3)の少ない難病の原因解明ができなかったという。AMED がゲノム解析結果を,論文にする前にすべて4)オープンにすることを義務付けたところ,症例とゲノムの照合が進み,難病の原因解明が進んだということである。土質データもまさに,これと同じことが言える。特殊土(問題土)に起因するところの失敗事例,力学特性と5)6)7)土質データの関係等が蓄積されれば,調査・設計・施工の各場面で事前に,リスクを認識しコントロールできる。図―に示したように,土質のすべての指標と力学データがセットで蓄積されれば,容易に AI を用いて,設計に使う力学特性の評価の支援に使えると思われる。現状November/December, 20188)考文献International Symposium on Problematic Soils, ISTohoku 98, Edited by Yanagisawa, E., Moroto, N., 1998.基礎工 520号,特集「地域地盤特性と基礎工―東日本編―」,Vol. 44, No. 11, 2016.基礎工 526号,特集「地域地盤特性と基礎工―西日本編―」,Vol. 45, No. 5, 2017.海野寿康・八木一善・酒匂一成地震災害時における火山灰質粗粒土の被災事例について,地盤工学会誌,Vol.66, No. 11/12, pp. 18~21, 2018.土質工学会編,日本の特殊土,土質基礎工学ライブラリー10, pp. 318~319, 1974.Nishida, K.: Peculiarities of properties and problematicbehavior of residual soils, ISTohoku, pp. 6281, 1998.村田秀一・兵動正幸・安福規之風化度に着目した乱さないまさ土の圧縮・せん断特性,土木学会論文集,No.382/III7, pp. 131~140, 1987.風間基樹・加賀谷俊和・柳沢栄司まさ土の液状化抵抗の特殊性,土木学会論文集,No. 645/50, pp. 153~166, 2000.(原稿受理2018.7.10)3
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