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出版
地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
| タイトル | 編集後記 | ||||
| 著者 | |||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 65〜65 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080030 |
| 内容 | 表示 ◆編集後記◆ボーリング調査・室内試験の併用により地盤の詳細な不均質本 1 月号では，「地下を見る・観る・診る―物理探査技術構造を反映した力学定数の空間的な分布が得られつつあり，の最新動向―」と題して特集いたしました。「地盤は中が見今後，建設現場での積極的な活用が期待されます。本号の内えないから面白い」という意見もありますが，地盤の情報が容が読者の皆さまの研究や技術開発の一助となることを願っ多ければ多いほど地盤構造物の設計，施工，維持管理を合理ております。化できると思います。そのような観点から，本特集号の編集最後に，本号の発刊にあたり，ご多忙な中ご協力頂きましにあたり地盤調査における物理探査の有用性を再認識できまた執筆者の皆さまには心よりお礼申し上げます。した。（富樫陽太記)本号で紹介したとおり，近年では，高精度な物理探査と※印は公益出版部会構成員平 成年 度 役 員会理長 村 上章事 (事業企画戦略室）(総務部）(会員 ・ 支部部）(国際部）(公 益 出 版 部）(調査 ・ 研究部）(基準部）事松 下 克 也監副 会 長大 谷順本 多眞（＊）宮 田 喜 壽（＊）浜田 中 耕太郎（＊）田勝 見武（＊）渦 岡 良 介（＊）※ 山 下聡（＊）西松 本 樹 典（＊）仙西 田 耕 一古屋弘田 英中 真治弓橋村頭浩※一明章伸紀古小廣関潤一※高 猛岡 明司彦中村裕昭（＊）室長，部長平 成 年 度 公 益 出 版 部 会理事・部長理事部員渦鈴越岡 良 介橋 章 浩木 健一郎村 賢 司理事・副会長野 田榎 本古利 弘忠 夫関菊潤池一喜昭伊藤和也渡邉康司杉本映湖平成年度「地盤工学会誌」編集委員会委員長企画・編集グループ 橋 章 浩※副委員長 鈴 木 健一郎※主査 福 永 勇 介委員 浅 野 将 人石 川 敬 祐加 島西 村聡藤 原優松 澤学生委員 朝 倉 さや香阿 部 龍 矢遠 藤中野渡 博 道万 代 俊 之盛主査 正 田 大 輔委員 大 竹雄阪 田暁 橋主査 長 澤 正 明委員 大 塚 隆 人金 子 賢 治木 元主査 野 村 英 雄委員 柏尚 稔北 出 圭 介清 水主査 野 原 慎太郎委員 鎌 田 敏 幸倉 田 大 輔酒 井委員長 野 田 利 弘委員兼幹事 谷 川 友 浩小 林 浩 二委員 秋 本 哲 平飯 島 功一郎稲 積島 田篤戸 邉 勇 人中 村細 田 寿 臣松 丸 貴 樹森 下第 1 グループ第 2 グループ第 3 グループ第 4 グループ講座委員会寛章真圭 吾健太郎木松木内 大 介村聡戸 隆之祐京森児寛行竹内秀克野々村敦子小百合小林孝彰富陽太智明原弘行森友宏崇之山口健治真邦智哉彦貴金畠山子崇郎之一俊貴成健崎酒福川 裕 之田 年 一玉 真乃介樫匂田久 保渡 邉鈴 木彩澤藤康 生和 謙村澤博諭華平成年度「Soils and Foundations」編集委員会委員長菊池委員長三村喜昭※副委員長衛副委員長小高猛司渦岡良介※宮田喜壽平成年度「地盤工学ジャーナル」編集委員会名誉会員特別会員伊藤和也※岸田潔会員現在数（平成28年10月末現在）150名（国際会員114名含む) 正会員 7,415名（国際会員1,005名含む) 学生会員 793名878団体（国際会員47団体含む) 合計 9,236名・団体会費（年額）正会員 9,600円 学生会員 3,000円 国際会員（特別もしくは正会員に限る）2,000円 特別会員特級 300,000円，1 級 240,000円，2 級 160,000円，3 級 100,000円，4 級 60,000円Soils and Foundations 購読料（会員に限る）12,000円（Online 版ライセンス＋冊子版）または8,000円（Online 版ライセンスのみ）地盤工学会誌平成29年 1 月 1 日発行編集発行所公益社団法人2017 地盤工学会January, 2017定価1,728円（本体価格1,600円） 無断転載2017年 1 月号 Vol.65, No.1 通巻708号株｢地盤工学会誌」編集委員会印刷所 小宮山印刷工業編集業務代行地盤工学会有 新日本編集企画を禁ずる郵便番号 東京都文京区千石丁目番号電話 (代表)郵便振替 FAX ホームページ URL https://www.jiban.or.jp/Email jgs＠jiban. or. jp広告一手取扱株廣業社〒 東京都中央区銀座丁目番号電話 65 | ||||
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| タイトル | 無線センサネットワークを活用した複合型斜面監視システムの開発(技術紹介) | ||||
| 著者 | 櫻谷 慶治・濱沖 俊史・田山 聡・小泉 圭吾 | ||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 48〜49 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080021 |
| 内容 | 表示 技術紹介無線センサネットワークを活用した複合型斜面監視システムの開発Development of a Slope Monitoring and Early Warning System Utilizing Wireless Sensor Networkand Sensor Fusion Technology櫻谷慶治（さくらだに株 関西支社西日本高速道路田山聡（たやま株 本社西日本高速道路けいじ）濱課長代理さとし）沖俊株 本社西日本高速道路小泉圭技術主幹. は じ め に史（はまおき主任吾（こいずみ大阪大学としふみ）けいご）助教測現場の状況を写真―に示す。電源及びデータ伝送用のケーブルが敷き詰められている様子が分かる。ケーブ近年増加傾向が報告されている局地的かつ短時間集中ルは，前述した敷設に係る労力や時間等の負担のほかに豪雨により発生する土砂災害は，事前の予測が困難なこも，かじられたり穴をあけられたりする生物被害，落雷とから，斜面監視を強化し災害の予兆を事前に捉え対策によりもたらされる誘導雷や逆流雷によるモニタリングを講じることが重要となる。機器の被害などが懸念される。そこで筆者らは，無線技一方，斜面を常時監視するためには，必要なセンサ機器はもちろん，データ伝送や電源供給に必要なケーブル類，データを保存・閲覧するためのハードウェアやソフ術を活用した安価で簡易に斜面監視が可能となるシステム開発に取り組んできた1),2)。開発したシステムの設置状況を写真―に，同システトウェアなどが必要となり，一連のシステム構築に要する労力と時間，そして費用が大きな負担となっている。株 （以下 NEXCO 西日本）では，こ西日本高速道路れら負担を軽減するため様々な取り組みを行っている。NEXCO 西日本が目指している斜面監視システムのイメージを図―に示す。特徴として，計測点が無線センサネットワークを介して繋がっていること，計測データが公衆回線を介さず路側情報伝送装置を介して社内に取り込めること，が挙げられる。本稿では，そのような環境の実現に向けて取り組んでいるシステム開発の状況や今後の予定などを報告する。.無線センサネットワークを活用した複合型斜面監視システムの開発写真―況一般的な遠隔監視システムを用いたアンカー荷重の計図―48NEXCO 西日本が目指す斜面監視システムイメージ従来システムを用いたアンカー荷重計測現場状写真―開発システムを用いたアンカー荷重計測現場状況地盤工学会誌，―（) 技術紹介写真―開発した無線モジュール無線 LAN 環境試験サイト写真―ムの無線モジュールを写真―に示す。同モジュールは，電源ケーブルを不要にするためバッテリー駆動とした。無線 LAN 通信試験実施機器表―モジュール間の通信可能距離は，見通しのあるところで約400 m である。また，モジュール同士が相互に通信可能なメッシュ型ネットワークを採用したことも大きな特徴である。同技術により，見通しの悪いところでも複数のモジュールで面的に伝送ルートを確立し，通信可能範囲を大きく広げることが可能となった。同モジュールは，様々なモニタリングに適用できるよう電圧・電流式，ひずみゲージ式の機器に対応させ，傾斜計も内蔵させている。これにより，一般的な伸縮計，荷重計，水位計，土壌水分計，雨量計などが簡易に接続可能で，内蔵する傾斜計とともに複合的に斜面を監視することが可能となっている。て，無線 LAN への適用性が確認された3)。.まとめまた，写真―の設置状況に関して，無線モジュールNEXCO 西日本では，斜面監視システムを開発するとに接続されているケーブルは，アンカーに設置された軸ともに，無線 LAN の整備を進めている。これまでの取力計データの通信ケーブルであるが，それ以外に必要なり組みにより，無線センサネットワークを活用した複合ケーブルは無く，写真―と比較してすっきりとした外型斜面監視システムを開発し，同システムの無線 LAN観となっていることが分かる。開発したシステムは，への適用性を確認した。この両者を組み合わせることにNEXCO 西日本管内において13箇所でモニタリング実績より，斜面監視のみならず他の構造物なども簡易にモニがあるが，1 時間に 1 回の通信頻度で概ね 1 年間連続使タリング可能な環境が実現できる。現在，新名神高速道用が可能であり，実運用への適用性も確認している。路の建設区間において，本システムの実用化に向けた検.高速道路管理用無線 LAN 環境への適用NEXCO 西日本では，先進的な高速道路管理環境の構築 を 目 指 し ， 道 路 管 理 用 無 線 LAN 環 境 （ 以 下 無 線討を進めている。今後，モニタリングによって得られる土壌水分データなどから斜面の危険度判定基準を検討するなど，道路管理基準の検討なども行っていく予定である。LAN）の整備を進めている。無線 LAN が整備されれば，開発した斜面監視システムから得られるデータも，インターネット環境を介さず安定的に社内に取り込むことが可能になり，機器設置に関する更なる負担軽減とともに，モニタリングデータの可用性・信頼性の向上が期待できる。本格的な無線 LAN 構築に先だって，既設高速道路の一部区間において試行環境が構築されている。同区間において，開発した斜面監視システムや既存の計測機器の通信試験を実施した。試験サイトの状況を写真―に，通信試験を実施したモニタリング機器を表―に示す。約 1.5ヵ月の試験期間において通信上の問題は確認され参考文献1)藤原 優・小泉圭吾・殿垣内正人・竹本 将・中矢真輔既設グラウンドアンカーの緊張力管理に対応可能な高速道路のり面の遠隔監視システムの検討，斜面・のり面の劣化モデルと LCC 評価による斜面防災対策に関するシンポジウム発表論文集，pp. 25～30, 2014.2) 櫻谷慶治・藤原 優・竹本 将・小泉圭吾・清田有二高速道路斜面の多目的型リアルタイム遠隔監視システムの開発，基礎工，Vol. 43, No. 11, pp. 33～36, 2015.3 ) 櫻谷慶治・殿垣内正人・村上豊和・服部定明・小泉圭吾NEXCO 自社回線を用いた現地モニタリングシステムの開発，第 71 回土木学会年次学術講演会，591,2016.（原稿受理2016.10.14)ず，開発したシステムのみでなく既存の計測機器も含めJanuary, 201749 | ||||
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| タイトル | 香東川総合開発事業における椛川ダム建設工事の見学について(寄稿) | ||||
| 著者 | 阿部 龍矢 | ||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 50〜51 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080022 |
| 内容 | 表示 香東川総合開発事業における椛川ダム建設工事の見学についてConstruction of Kabagawa Dam in the Koutou River Comprehensive Development Project阿部龍矢（あべたつや）学生編集委員（香川大学大学院）な治水対策が望まれている。また，市街化に伴い土地利. は じ め に用の高度化が進み，水需要も増加したことから過去には香川県は，香東川総合開発事業の一環として，高松市深刻な水不足に見舞われ，新たな水源確保が求められて塩江町において，椛川ダムの建設工事を実施している。いる。このように治水はもとより，利水においても早急椛川ダムの本体工事は平成 26 年 10 月に契約され，現在，な対策が望まれており，椛川ダムの建設には大きな期待基礎掘削工事が進められている。筆者は，椛川ダム本体が寄せられている。基礎掘削の一部に着手した段階となる平成 27 年 11 月と，椛川ダムは次のような目的で計画された。椛川ダム本体建設の左岸側掘削が完了した段階となる平 治水成 28 年 9 月に開催された，香川県地盤工学研究会主催 流水の正常な機能の維持の現場見学会に参加した。 水道水の確保本稿では，見学会の参加を通して取材した椛川ダム建設工事について紹介する。.椛川ダム建設事業. 椛川ダムの目的高松市に対して，1 日最大9 000 m3 の水道水の確保。 異常渇水時の緊急水補給. 椛川ダムの概要主な椛川ダムの概要を表―に示す。また，ダム平面図を図―に示す。香東川は阿讃山脈を源とし，瀬戸内海に注ぐ延長約33 km，流域面積約113 km2 の香川県を代表する二級河川である（図―）。香東川における治水事業は洪水対策として，昭和 28表―香東川総合開発事業の椛川ダム本体工事内容1)年には内場ダムが完成し，昭和 46 年から河道の整備が行われてきた。しかし，その後も台風による豪雨災害により洪水が起きては多くの浸水被害が発生している。さらには，香東川流域は市街化が進んでおり，一度洪水が発生すると被害は甚大となると予想されるため，抜本的図―50香東川水系流域概要図1)図―椛川ダム平面図2)地盤工学会誌，―（) 寄表―香東川総合開発事業の椛川ダム本体工事内容1)図―.稿写真―R9◯32地点のボーリングコアを見学する様子写真―左岸側の基礎岩盤（和泉層群）を見学する様子ダム軸地質区分断面図2)椛川ダム建設工事. 椛川ダム本体工事の概要主な工事内容を表―に示す。工期は平成 26 年 10 月15 日から平成 32 年 9 月 30 日であり，ダムサイト工事部の進捗状況は左岸側の基礎掘削がほぼ完了している。掘え盛土工と頭部排土工が施工されていた。削面上部については風化防止のためコンクリート吹付工. 左岸側の岩盤掘削工事の施工が行われていた（平成28年 9 月 2 日現在）。現場見学では左岸側の岩盤掘削が完了した段階であっ. ダムサイトの地質たため，掘削面の下部に，砂岩頁岩互層の新鮮な岩盤を椛川ダム周辺の地質は，中生代白亜紀の和泉層群の分観察することができた（写真―）。掘削面の上部では，布域にあたり，砂岩，頁岩及びその互層からなり，砂岩頁岩がスレーキングして岩盤が緩むため，風化防止のた優勢層を基盤岩としている。地層は東北東―西南西の走めの吹付けモルタルが行われていた。また，今後の右岸で傾斜する。左右岸方向で向で南（上流側）に 40～50°側の施工では掘削面が流れ盤斜面であるため，掘削によは見かけ傾斜で，左岸側が受け盤で，右岸側が流れ盤にって流れ盤すべりを発生しないように注意して掘削するなり，右岸アバット部には地すべり地区がダム天端標高必要があることが説明された。以上に分布する。また，ダムサイトでは， 38 本のボーリング調査が行われており，その結果よりダム軸地質区.おわりに分断面図（図―）並びに，ダムの基礎岩盤の評価とし現地見学を行えたことで，貴重なダム建設の困難さをて岩盤の硬さ，割れ目の間隔，割れ目の形状を加味して肌で感じられた。特に，先入観を持たずにボーリング調評価した岩級区分断面図，岩盤の透水性を評価したルジ査を実施し，しっかりした岩盤までボーリングを行ったオンマップが作成されている。上で地すべり判定を行うことの大切さや，施工技術者の. 現 場 見 学対策工の検討経緯を教わったことを今後に生かしたいと思えた。最後に，本稿作成にあたり，香川県椛川ダム建. 地すべり対策工事設事務所の皆様には，ご多忙の中，現地見学及び資料のダムサイトの周辺は多数の地すべり地形が判読されて提供など，多大なるご協力を承りました。ここに記して 地区はダムサいる。地すべり対策の対象とされる R9◯感謝の意を表します。イト右岸近傍の上流側に位置している付替県道の掘削工事によって発生する切土法面の観察を継続的に行ったところ，当初の想定より深い深度で粘土層が確認された。また，上部ブロックの背後斜面のブロックで地すべり変動が観測されたため，追加調査ボーリング（写真―）を行ったところ，推定すべり面参考文献1)香川県 椛川ダム建設事業入手先〈 http://www.pref.kagawa.jp/kasensabo/dam/kabagawa/〉(参照2016.9）2) 香川県土木事務所椛川ダム建設工事現場見学会配布資料，（2016.9.2)（原稿受理2016.9.23)よりも深い地すべりが判明した。地すべり対策として押January, 201751 | ||||
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| タイトル | 女子中高生夏の学校へのポスター出展を通じて(学会の動き) | ||||
| 著者 | 渡邊 保貴 | ||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 52〜52 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080023 |
| 内容 | 表示 女子中高生夏の学校へのポスター出展を通じてReport of a Poster Exhibition in the Summer School for School Girl渡邊保ダイバーシティ委員会委員貴（わたなべやすたか）(一財)電力中央研究所主任研究員. は じ め にもはや「土木のイメージは良くない」と言われる時代ではなくなったのかもしれない。そのような感想を抱く機会となったのは， 2016 年 8 月 7 日に開催された「女独 国立女性教育子中高生夏の学校」である。本企画は，会館が主催しており，女子中高生が科学技術に触れ，科学技術の世界で生きる女性・先輩たちとともに将来を考える機会を創出することを狙いとしている。参加者は女子中高生，保護者，教員，そして，TA の大学生であっ写真―ポスター展示の前での集合写真（筆者は後列右)利活用の例を知ってもらえた。た。地盤工学会では，ダイバーシティ委員会が主体となり，学生の関心は進路にもある。ダイバーシティ委員会に本企画に 3 年前から参加している。今回もポスター展所属する学会員のキャリア紹介（学生時代の思い出，専示を通じて，学会の活動方針や活動内容を紹介した。ダ門，仕事など）は，数年先の想像がつかない学生にとっイバーシティ委員会からは，田中真弓氏（鹿島建設），ては，ロールモデルとして参考になるものであったよう清木隆文氏（宇都宮大学），西岡英俊氏（鉄道総研），熊である。別会場で行われていたグループ相談会にも参加野直子氏（茨城大学）と筆者が参加した（写真―）。を要請され，学生と近い距離で話をすることができた。筆者は 2 回目の参加であったが，今回新たに気づくこ終了時，用意していた約 30 部のパンフレット類は配とも多々あり，その一部を実施概要と併せて報告したい布し終えていた。3 時間で約30名と考えると，それは決と思う。して大人数とは言えないが，参加者一人一人と時間をか.地盤工学会のポスター展示夏の学校は，8 月 6 日から 3 日間の合宿形式で行われけて話すことができた質の高い時間帯であったと思う。地盤工学は面白いといった感想もあり，嬉しく感じた。反省としては，化学や生物など多岐にわたる集団の中で，ていた。科学に触れることを趣旨としていたことから，今以上に見やすく分かりやすく，展示物との関係性も考複数の講演，実験実習，天体観望といったイベントが盛慮してポスターの表現や内容を工夫することである。り込まれていた。全体工程の中に約 3 時間のポスター展示・キャリア相談の枠が設けられていた。参加者は自.感想と今後について由に会場を歩き回り，キャリア相談を含めてポスター発ポスターの前に立っていた時，どのように話を切り出表を楽しむものであった。分野が偏らずに見て回れるよすか，頭を悩ませた。相手との共通点を得られれば会話うに，運営側ではスタンプラリーを応用したゲームを用が弾むことはよくあるため，共通点を模索することも意意していたようであり，工夫が感じられた。識した。筆者は学生に対して「土木や地盤のイメージ」地盤工学会では，ポスターで地盤工学の概略を説明すをたずねた。筆者が過去に抱いていた土木の良くないイると共に以下の展示物を用意した。メージは共通点になると考えたからである。予想に反し・液状化実験て，その点で共感を得ることは一度もなかった。さらに・泥だんごの作り方とお手本言えば，土木に対する悪い印象がなければ良い印象もな・学会員のキャリア紹介いことが多いようであった。すなわち，イメージは「無液状化実験は，地盤防災への取り組みについて知ってい」のである。業界の多大な尽力により，土木の 3K ともらう良いデモンストレーションであったと思う。特にも言われた時代は過ぎ去り，今ではむしろ無色に近いイ保護者や教員は震災の経験と照らし合わせて話を聞いてメージを持たれているのかもしれない。マイナスからのいたようであり，住宅・インフラに関する質問もあった。スタートではない。これからは，地盤工学の意義や実態学生は，見た目で珍しさのある泥だんごに興味が向きやを直接的に伝えていくことが効果的と思う。すいようであった。砂と粘土の違いと，具体的な粘土の52（原稿受理2016.8.22)地盤工学会誌，―（) | ||||
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| タイトル | 北陸支部富山県と災害協定を締結(学会の動き) | ||||
| 著者 | 竜田 尚希・小林 俊一 | ||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 53〜53 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080024 |
| 内容 | 表示 北陸支部 富山県と災害協定を締結竜田尚希（たったなおき）(公社)地盤工学会 北陸支部幹事株前田工繊小林俊一（こばやししゅんいち）(公社)地盤工学会 北陸支部幹事長金沢大学理工研究域 准教授. は じ め に公益社団法人地盤工学会北陸支部は，平成28年 7 月 7日に富山県と「災害時における調査及び防災の連携・協力に関する協定」を締結した。地盤工学会と地方自治体がこのような協定を締結するのは，東北支部と宮城県の協定に続き全国で 2 例目となる。地盤工学会 10 支部の中で，北陸支部は四国支部と並んで最も規模が小さく，会員数は約380名である。北陸写真―地区も地盤災害とは決して無縁ではないので，今後発生協定書取り交わしの様子が懸念されるさまざまな地盤災害に対応すべく，復旧・防災・減災に資する活動を積極的に実施している。近年では， 2004年の福井県， 2004年， 2011 年の新潟・福島両県の豪雨災害，また， 2004 年新潟県中越地震， 2007年能登半島地震，新潟県中越沖地震， 2011 年東日本大震災に調査団を派遣し，その調査結果を地域の技術者，行政担当者，一般市民に公表し，防災に関する提言を行ってきた。また，全国の専門技術者をお招きし，定期的にコロキアムや講演会を実施してきた。一方で，地域の中核となる富山地区の高等教育機関写真―出席者記念撮影（大学・高専）には，土木工学・地盤工学分野の講座がほとんどない。このため，本協定に関する地元富山県の関心と期待は高く，締結式の模様は当日昼の NHK の地域ニュースにて放映されるなど，各種マスコミにも取り富山県を代表して加藤土木部長より，「近年，全国各地で大規模な自然災害が多発しており，災害に対する備上げられた。.長がそれぞれに押印した協定書を取り交わした。えを一層強化していく必要がある。地盤工学会から学術協定の目的的な知見に基づく助言を迅速にいただける体制が構築でこの「災害時における調査及び防災の連携・協力に関きたことは大変意義深い」と期待の言葉をいただいた。する協定」では，地盤工学会北陸支部と富山県が地盤災これを受け，大塚支部長からは，「学術的な支援によ害発生時の調査や地盤災害の減災・防災対策において技り，富山県民の安心・安全に貢献できれば公益社団法人術的な相互協力を通して，災害対応力の強化と防災技術としての目的にかなう」とあいさつを述べた。の向上を目指す。具体的には以下 2 点のとり組みを行 地盤災害発生時の調査における技術的な助言や，う。◯.今後の取り組み社会資本の整備・管理における技術的課題解決に関する全国に目を向けると，富山県のように災害関連の専門 地域の防災力向上と技術者の技術力向上・育成助言。◯技術者・研究者に偏りのある地域も少なくない。このよに関する連携及び協力。うな地域において，地方自治体と学会支部の連携は有効.な災害対策の 1 つとして捉えることも可能であろう。締結式の様子今回の協定が良きモデルケースとして貢献できるよう，締結式には，富山県から土木部長 加藤昭悦氏，農林水産部参事 清水真人氏，建設技術企画課長 舟田浩志氏，北陸支部側から大塚悟 支部長以下， 3 名の副支部長，幹事長，事務局長の臨席の下，加藤土木部長と大塚支部January, 2017制度の具体的な実装や効率的な運営に努力したい。ついては，経験豊富な会員各位のご指導・ご支援をお願いし，報告の結びとする。（原稿受理2016.9.29)53 | ||||
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| タイトル | 第8回アジア地域若手地盤工学者会議（8AYGEC）の参加報告(学会の動き(国際活動から)) | ||||
| 著者 | 澤村 康生 | ||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 54〜54 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080025 |
| 内容 | 表示 第回アジア地域若手地盤工学者会議（8AYGEC）の参加報告Report of the 8th Asian Young Geotechnical Engineers Conference (8AYGEC)澤村康生（さわむら京都大学大学院やすお）助教2016 年 8 月 5 日から 7 日の日程で，第 8 回アジア地域若手地盤工学者会議（The 8th Asian Young Geotechnical Engineers Conference (8AYGEC)）がカザフスタンの首都アスタナで開催された。本国際会議は，アジア地域における 35 歳以下の若手研究者・技術者を対象としており，次世代を担うアジア地域の若手地盤工学者の育成と相互協力関係の礎を築くことを目的に開催されている。第 1 回の会議はバンコク（ 1991 年）で開催され，その後，第 2 回はシンガポール（ 1994年），第 3回はシンガポール（1997年），第 4 回はソウル（2001年），第 5 回は台北（2004年），第 6 回はバンガロール（2008年），第 7 回は徳島（2012）で開催されている。第 8 回写真―参加者による集合写真目の開催となった今回は， 21 の国と地域から約 50 名の若手地盤工学者が参加し，研究発表と活発な意見交換が行われた（写真―，）。開催地のアスタナは，カザフスタンがソ連から独立した 1991 年以降，遷都を目的に再整備された近代都市であり，建築家・黒川紀章氏の都市計画に基づき開発が続けられている。 2017 年には，「 Future Energy 」をテーマに国際博覧会が開催される予定であり，会場の建設が急ピッチで進められている。会議が開催された 8 月の平均気温は 20 °C 前後と非常に過ごしやすかったが，真冬には－ 50 °C になることもあるようで，世界で最も寒さの厳しい首都の一つといわれている。今回の会議のテーマは，``Challenges and InnovationsGeotechnics'' であり，参加者は下記のセッションにin写真―日本人参加者（最左筆者，左から 2 番目大林組渡邉康司氏，最右京都大学井敦史氏）振り分けられて発表を行った。Laboratory and Field Testing (TS1）講演が行われ，今後，地盤工学が担う役割の大きさにつFoundation and Underground Structure (TS2）いて改めて実感した。Ground Improvement (TS3）期間中は，研究発表にとどまらず， Welcome Recep-Earthquake and Environment (TS4）tion や Farewell Dinner ，現場見学（国際博覧会メインNumerical and Analytical Modeling (TS5）会場）を通じて，各国の参加者と様々な話をすることがAdvanced Soil Mechanics (TS6）できた。会議終了後， 2017 年にソウルで行われる国際Historical Sites (TS7）地盤工学会議での再会を約束し，それぞれの帰路に着い発表はそれぞれの出身国の現状やニーズを反映しており，日本国内の学会発表と比べて実務に直結する研究がた。現在は， SNS を通じて，彼らの活躍を見るのが楽しみである。多いように感じた。地元カザフスタンの研究者からは，最後に，本国際会議へは，地盤工学会より国内代表者寒冷地における地盤工学的諸問題に関する発表もあり，として参加させていただきました。このような素晴らし大変興味深かった。また，若手地盤工学者の発表だけでい機会を与えていただきましたこと，心より感謝申し上なく，国際地盤工学会のアジア地区副会長である東畑郁げます。今回の会議で得た経験を糧に，これからも精進生教授，カザフスタン地盤工学会会長の Askar Zhus-してまいりたいと思います。supbekov 教授をはじめとする 5 名の先生方による特別54（原稿受理2016.9.28)地盤工学会誌，―（) | ||||
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| タイトル | サステナブル・レメディエーション(技術手帳) | ||||
| 著者 | 張 銘 | ||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 55〜56 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080026 |
| 内容 | 表示 技術手帳サステナブル・レメディエーションSustainable Remediation張銘（ちょうめい）国立研究開発法人産業技術総合研究所地質調査総合センター.研究グループ長サステナブル・レメディエーションとはサステナブル・レメディエーションは浄化技術そのものではなく，土壌及び地下水汚染対策において環境面だけでなく，社会及び経済的側面も統合的に考慮し，最適な対策措置を選定する意思決定のプロセスである。これは，近年欧米を中心に提唱され比較的新しい概念であり，国によってはその定義も異なっている。米国では「限られた資源を賢明に利用し，人の健康及び環境にもたらす利益を最大限にする修復法または修復法の組合せ」と定義されている1)。英国では「環境・経済及び社会的側面から見て，修復により得られる便益がインパクトより大きく，バランスの取れた意思決定プロセスによって最適な修復措置を選択する取り組み」と定義されている2)。図―このように，サステナブル・レメディエーションはまだASTM グリーン・レメディエーションのプロセス開発・発展途中のものであり，現在各国において検討が盛んに行われている段階にあるものである。サステナブル・レメディエーションは一律の環境基準4)材料の使用量を最小限にし，廃棄物の発生抑制・再利用及び再資源化を行う。に基づく浄化対策技術ではなく，米国環境保護庁（ US5)EPA)3)及び米国試験材料協会（ASTM )4)が提唱したグ土地及び生態系へのインパクトを最小限にする。以 上 の 考 え に 対 応 し て ， 最 適 管 理 措 置 （ Bestリーナー・クリーンアップ（ Greener Cleanup ），又はManagement Practices: BMPs）という概念が導入され，グリーン・レメディエーション（ Green Remediation）環境フットプリント（ Environmental Footprint ）やラより発展させたものである。本稿では，グリーン・レメイフサイクルアセスメント（Lifeディエーションの構成要素及び実施のプロセスを解説すLCA ）解析を介して浄化対策に伴う環境への負荷を定るとともに，サステナブル・レメディエーションの枠組性，又は定量的に評価する6)～8)。CycleAssessment:みと国内外の動向を紹介する。最後に，サステナブル・ASTM では4) ，グリーン・レメディエーションをサレメディエーションに関する今後の展望について私見をイトアセスメント，浄化手法の選定，浄化設計・実施，述べる。操業・メンテナンス及びモニタリング，浄化最適化及び.グリーン・レメディエーション浄化とは，汚染サイトから有害物質を取り除き，環境浄化完了というプロセスに分け，各プロセスにおいては，BMPs による評価を行い，浄化法の選定と改良を実施する（図―）。また，BMPs については，建物，材料及び公衆衛生条件を改善する行為である。しかし，浄化等10カテゴリーに分類し，合計160以上提案されている。活動自身はエネルギーや水及び天然資源などを利用するグリーン・レメディエーションについては，米国で既必要があり，逆に環境へ負荷を与える行為でもある。グに標準ガイドとして制定されており，また実際のサイトリーン・レメディエーションは浄化による環境負荷を最浄化対策においても適用されている段階に至っている。小限にするための最適な対策措置を選定するプロセスで詳細については ASTM E2893を参照されたい。あり，以下に示す 5 つのコア要素から構成される3)～5)。1)トータルエネルギーの使用量を最小限にし，再生可能エネルギーを最大限に利用する。2)大気汚染と温暖化ガスの排出量を最小限にする。3)水使用量と水環境へのインパクトを最小限にする。January, 2017.サステナブル・レメディエーションの枠組みと国内外動向グリーン・レメディエーションでは，社会及び経済的要素も多少考慮されているものの，基本的に環境負荷の低減に着目したものである。環境負荷のほか，社会及び55 技術手帳確立，住民のリスク受容認識，ユーザーフレンドリー評価ツールの開発等，多数の課題が残されていると考えられる。今後，これらの問題を解決していくとともに，我が国の社会・経済等の実情を考慮したサステナブル・レメディエーションの展開が期待される。参1)2)図―サステナブル・レメディエーションの枠組み3)経済的側面も同時に考慮し，3 つの側面から見て，最もバランスの取れた浄化措置を選定する取り組みがサステナブル・レメディエーションの範疇となり，グリーン4)サステナブル・レメディエーションとも呼ばれる9),10)。5)サステナブル・レメディエーションでは，浄化対策を計画及び実施の 2 つの段階に大きく分け，それぞれの段階において更に図―に示すプロセスに細分化することができる10),11) 。図中では，原著文献の表現を尊重し，6)グリーンサステナブル・レメディエーションで記する。浄化対策の各段階において，環境的，経済的及び社会的の 3 つの要素について考慮すべき項目又は指標を整7)理し，サステナビリティを定性的，半定量的又は定量的に評価し，浄化法の選択と最適化を実施する。実際の評価に当たっては，考慮する項目が多岐にわたり，また，8)それぞれの国において考慮すべき内容も異なるため，ここでの紹介は割愛するが，興味があれば関連文献を参照9)されたい9)～11)。国際的には，現在 SustainableRemediationForum〈 http: // www.sustainableremediation.org / about /〉が設10)立されており，米国，英国のほか，カナダ，イタリア，ブラジル，オーストラリア及び台湾などが加入している。11)また， ISO /TC190 （ Soil Quality）の WG12において規格化も進められており，筆者もエキスパートの一人として参画している。日本においても，現在複数の機関が動12)向調査や事例収集及び評価ツールの開発に取り組んでおり12)～14) ， 産 業 技 術 総 合 研 究 所 で は ， SustainableRemediation コンソーシアムを設立し，国内外との連携13)を図りながら，研究開発を進めている。.今後の展望環境・社会及び経済面を統合的に考慮するサステナブル・レメディエーションを推進するためには，関連知識の周知と普及，専門家の育成，ステークホルダーの参加14)考文献US Sustainable Remediation Forum.: Integrating Sustainable Principle, Practice, and Metrics into Remediation Projects, Remediation, Vol. 19, No. 3, pp. 5114,2009.Sustainable Remediation Forum UK: A Framework forAssessing the Sustainability of Soil and GroundwaterRemediation, CL: AIRE, pp. 153, 2010US EPA: Green Remediation: Incorporating SustainableEnvironmental Practices into Remediation of Contaminated Sites, EPA 542R08002, pp. 148, 2008.ASTM: Standard Guide for Greener Cleanups, E289313, pp. 130, 2013.張 銘・保高徹生・高畑 陽・古川靖英・川端淳一アメリカにおけるグリーナー・クリーンアップの枠組み・標準ガイド化及び改正動向，第22回地下水・土壌汚染とその防止対策に関する研究集会講演集， pp. 163 ～ 166,2016.International Standards Organization: EnvironmentalManagement ―Life Cycle Assessment― Requirementsand Guidelines, ISO 14044, pp. 146, 2006.Favara, P., Krieger, T., Boughton, B., Fisher, A., andBhargava, M.: Guidance for Performing Footprint Analyses and LifeCycle Assessments for the EnvironmentalRemediation Industry, Remediation, Vol. 21, No. 3, pp.3979, 2011.US EPA: Methodology for Understanding and Deducinga Project's Environmental Footprint, EPA 542R120002, pp. 1135, 2012.Interstate Technology & Regulatory Council: Green andSustainable Remediation: State of the Science and Practice, pp. 184, 2011.Interstate Technology & Regulatory Council: Green andSustainable Remediation: A Practical Framework, pp. 1135, 2011.Sustainable Remediation Forum UK: Annex 1: TheSuRFUK Indicator Set for Sustainable RemediationAssessment, CL:AIRE, pp. 118, 2011.高畑 陽・緒方浩基・大村啓介・日野成雄・舟川将史サステナブル・レメディエーション（ SR ）の取り組みと英国での実例紹介，第22回地下水・土壌汚染とその防止対策に関する研究集会講演集，pp. 101～106, 2016.古川靖英・保高徹生・中島 誠・佐藤徹朗・大村啓介日本におけるサステナブルレメディエーションの取り組み紹介，第22回地下水・土壌汚染とその防止対策に関する研究集会講演集，pp. 416～418, 2016.中島 誠・日高レイ・佐藤徹朗・山口博人土壌汚染対策におけるサステナビリティ―評価手法の開発について，第22回地下水・土壌汚染とその防止対策に関する研究集会講演集，pp. 580～585, 2016.（原稿受理2016.7.19)と認識の共有，インセンティブの制度化，規制枠組みの56地盤工学会誌，―（) | ||||
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| タイトル | 5. トンネル工事で遭遇する特殊な地質学的現象の課題と対策(地盤工学と地質学における最新のかかわり) | ||||
| 著者 | 太田 岳洋 | ||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 57〜63 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080027 |
| 内容 | 表示 地盤工学と地質学における最新のかかわり.トンネル工事で遭遇する特殊な地質学的現象の課題と対策太田岳山口大学大学院洋（おおたたけひろ）創成科学研究科准教授. は じ め にトンネルの建設工事は，地質学的な事象が最も大きく影響する地盤工学，土木工学分野の一つであろう。特にの地山における課題と対策を紹介する。. 未固結地山における地質学的現象の課題と対策山岳トンネルは，開削トンネルやシールドトンネルの建未固結地山とは，未固結ないし固結度の低い砂質土，設工事に比べて，地質学的事象の発生による影響が大き礫質土及び粘性土等の土砂並びに火山灰，火山礫及び火い。このため，土木学会のトンネル標準示方書1)では地山砕屑物等からなる地山を指す1)。これらが含水した状質調査や地山分類について，他の工法に比べて多くの内態になると切羽の流出，多量湧水や崩壊，土被りが小さ容が記述されている。い場合の地表面沈下や陥没等の問題が生じる。ここでは，山岳トンネルの路線選定や設計・施工，さらに維持管未固結地山を対象としたトンネル建設の際に起こる事象理は地質条件の影響を強く受けるので，工事の難易度のの地質学的な背景を述べ，その事象に対する対応事例を把握，工期や工費の算定，施工法の決定，安定性の確保紹介する。のために十分な地質調査を行うことが必要である。特に.. 低地の地質学的特徴.で述べる特殊な地山条件では，難工事となることが日本の低地や丘陵地の多くは，いわゆる“沖積層”と多く，その性状の把握不足が工期の延長や工費の増大に呼ばれる最終氷期以降の堆積物と，“洪積層”といわれつながる。そのため，掘削対象が特殊な地山条件に相当る最終氷期の海退最盛期までに形成された地層からなするトンネルの場合には，発生事象に関する原因解明，る2)。最終氷期の海退最盛期までに形成された丘陵が海効果的に対処するための設計・施工法について，様々な退最盛期を迎えるまでの海退期に浸食作用を受け，谷が調査研究が行われている。形成される2)。その後の海面上昇期に谷が埋積されて埋そこで本章では，いくつかの事例に基づいてトンネル没谷が形成され，海進最盛期（縄文海進）を経て現在ま工事で遭遇する地質学的な事象に関する課題と対策を紹での海退時期には，埋没谷が再度浸食され，河川下流部介する。土木学会のトンネル標準示方書では特殊な地山で低地が，河口付近で三角州が形成された2)。このよう条件として 8 つの条件があげられているが，本章では 3な歴史を刻んできた都市部を含む平野部や丘陵地では，つの地山条件における事象について述べる。埋没谷が分布することが多々あり，地層の連続性が悪く，. トンネル工事で考慮すべき特殊な地山条件多くの不整合面が存在する。これまでの地盤工学的な考え方では，低地や丘陵地の土木学会のトンネル標準示方書では，以下に示す 8地質は単純な砂や泥の地層が連続的に分布するとされるつの特殊な地山条件について，その地山で生じうる問題ことが多く，土質ボーリングの結果を上記のような地盤事象及び設計や施工において留意すべき事項等が記されの形成史を考慮せずに水平に近い構造と解釈する事例がている1)。多くみられた3)。しかし実際には，埋没谷のような不整◯地すべりや斜面災害の可能性がある地山合面や連続性の悪いレンズ状の砂層や泥層が分布してい◯断層破砕帯，褶曲じょう乱帯る。粘土等の不透水層と互層をなしている場合やレンズ◯未固結地山状構造等の不均質な地質構造を呈する場合には，帯水層◯膨張性地山の地下水は被圧している場合が多いのでトンネル工事の◯山はねが生じる地山際には注意を要する1)。また，埋没谷が分布する箇所で◯高い地熱，温泉，有害ガス等がある地山は，多量の突発湧水，切羽の崩壊やこれらの影響がトン◯高圧，多量の湧水がある地山ネルから離れた場所で生じるなどの問題があるので，注◯重金属等意しなければならない1)。本章では上記の 8 条件のうち，古くから多くの問題事象が発生し様々な研究がなされている地山条件，又は.. 地質学的現象の課題と対策前述したような低地や丘陵地に分布する未固結地山に近年になって問題事象が顕在化している地山条件として，おけるトンネル建設時に生じる地質学的事象が原因とな 未固結地山，◯ 膨張性地山，◯ 重金属等，の 3 条件◯る課題とその対策について，東北新幹線牛鍵トンネルでJanuary, 201757 講 座の事例に基づいて，以下に述べる。牛鍵トンネルは東北新幹線八戸・新青森間の上北町周辺に広がる海成段丘に位置し，第四紀更新世中期の野辺域の拡大とともに河川堆積物層中に残存した地下水の緩み領域への浸透により地山が破壊したことによると推定されている4)。地層，更新世後期の高舘段丘構成層を掘削対象としたト同じような埋没谷がトンネル掘削対象であった東北新ンネルである4)。高舘段丘面が形成されたのは，約12万幹線八戸・新青森間の三本木原トンネルにおいても，埋年前の最終間氷期の海面の上昇，下降が生じた時期であ没谷が分布する区間では効果的に地下水位を低下するこる。高館段丘面を形成した海面の上昇時には，それ以前とができずに切羽の小崩落など不安定な状態が連続したの海面の低かった時期に野辺地層からなる丘陵地を浸食ことが報告されている6)。また，トンネルの掘削時ではして形成された開析谷に沿って海進があり，この海進にないが， 1991 年に発生した武蔵野線新小平駅の開削区よって新たな水系が台地内に開析するとともに砂や泥が間における駅躯体の破壊は，埋没谷における地下水位の堆積された5)。上昇に起因する事象である7)。牛鍵トンネルでは上半切羽の後方約500 m 地点でイン低地や丘陵地に分布する未固結地山は地山の固結程度バート設置のための底盤掘削時に崩落が発生し，地表のが低く強度が小さいうえに，上述のような埋没谷では地田畑が陥没した（写真―.)4)。当該箇所はごく浅い谷下水位の低下が計りにくいために，切羽や地山全体の安地形を呈する箇所に当たり，地質状況から陸域の河川堆定性が保持できないことがある。しかしながら，埋没谷積物の分布が確認されることから，埋没谷に相当するでは埋没した河川堆積物に沿って地下水が流動している（図―.)4) 。この埋没谷は，主に砂層からなる野辺地ため，河川堆積物がトンネル掘削断面内に分布する場合層が谷上に浸食された箇所で，海面上昇時に河川堆積物には，容易に地下水位を低下させることはできない。三である砂質土と粘性土が堆積して形成された。当該トン本木原トンネルでは掘削工法を NATM （現在の山岳トネルでは，切羽の安定を目的としてディープウェルによンネルでの標準工法）から SENS（シールドと場所打ちる地下水排除工を併用した掘削が行われていた。野辺地コンクリートと NATM の利点を取り入れた工法）に変層の地下水位はディープウェルによる揚水により効果的更している。牛鍵トンネルでは崩落箇所の復旧は開削トに水位を低下することができたが，河川堆積物層中の地ンネルとして行い，防水構造にしている。いずれの工法下水は揚水によっても粘性土層上面に地下水が常時残存も多大な工事費を要するため，埋没谷の分布や性状を事し，効果的に水位を低下させることができなかった4)。前調査で把握し，路線の線形の計画，選定の際にこれを牛鍵トンネルにおける崩落の原因は，掘削による緩み領避けることが重要である。. 膨張性地山における地質学的現象の課題と対策膨張性地山には，岩石強度をはるかに超える応力による塑性流動化を原因として内空断面が縮小する地山（スクィージング地山，押出し性地山とも呼ばれる），吸水による岩石の体積膨張を原因として内空断面が縮小する地山（スウェリング地山）の 2 種類がある1)。単に岩石の種類や性質のみでなく，土被り荷重による応力や褶曲構造等による地質構造的な応力との関連も大きく，同一地層によって膨張の大小を判定できないことが多い1)。ここでは，膨張性地山の一般的な地質学的特徴を述べ，膨張性のメカニズムと膨張性地山に対する支保の事例に写真―.牛鍵トンネルにおける地表陥没状況4)ついて紹介する。高館段丘構成層のうち tcc，tcs が河川堆積物である図―. 牛鍵トンネル崩落部周辺の地質縦断面図と層序区分凡例4)58地盤工学会誌，―（) 講 座.. 膨張性地山の地質学的特徴我が国における膨脹性地山でのトンネルの施工事例は数多くあるが，その分布から膨脹性地山の地質条件は以下のように大別されると考えられる8)。 強度の低い泥質岩や凝灰岩概ね新第三紀中新世以◯降の泥岩類や凝灰岩類，変質作用を受け軟弱化した頁岩 温泉余土などの熱水変質岩火山活動等に伴う熱水◯による変質粘土 断層破砕帯断層活動に伴う断層粘土を伴う破砕帯◯ 蛇紋岩地下深部のマグマ溜りで形成されたかんら◯Prh水平ボーリング孔に作用する地圧Prv鉛直ボーリング孔に作用する地圧ん岩の変質により生成した蛇紋岩 粘土化した片岩類変質により滑石，絹雲母，緑泥◯石などの粘土鉱物が卓越した結晶片岩類st岩盤の引張強さ図―. ボーリング孔に作用する地圧の計算値とコアディスキングの発生に至る地圧条件の関係12)しかし，膨張性を示した地山の地質条件は地質学的には必ずしも共通ではなく，上に示した分類に該当する地質条件でもトンネルの掘削時に膨脹性を示さなかった事ィスキング現象について，岩盤の密度と土被り厚から求例も多数ある。一方で，上記の分類に当てはまらないよめられる地圧と凝灰岩類の一軸圧縮強さとの関係から，うな比較的硬質な地質条件でも膨脹性の特徴を示す変状コアディスキングの発生条件も満たしていることを報告が認められることがある。本章で紹介する事例はいずれしている（図―.)12) 。また，同区間における岩盤のも，新第三紀中新世以降の泥岩類や凝灰岩類からなる地劣化強度と作用していると推定される地圧とを鉱山に用 の強度の山を掘削対象としており，上記分類の上では◯いられる残柱式に当てはめると，破壊基準を満たしてい低い泥質岩や凝灰岩に分類される。る12) 。これらのことから，岩手（一戸）トンネルにみまた，地山の膨脹性を示す指標については， 1980 年られたコアディスキング現象と切羽崩壊などの膨張性地代までにいくつかの手法が提案されている1)。これらの圧による変状の発生は，トンネル周辺の岩盤に作用する指標のうち，地山の強度の特性にかかわるものとして地上載荷重が岩盤強度を超えたために生じたせん断破壊と山強度比，変形係数，一軸圧縮強さ，単位体積重量，塑性流動が原因と考えられている。ボーリングコアの状況などが，地山の物理的化学的性質.. 泥火山，マッドダイアピルと膨張性地山を表すものとして自然含水比，液性限界，塑性指数，2鍋立山トンネルは上越線六日町駅と信越線犀潟駅を結mm 以下粒子含有量，浸水崩壊度，膨張率，スメクタイぶ北越急行ほくほく線（北越北線）の中間部に位置するトの含有状況，陽イオン交換容量などがあげられてい全長 9 116.5 m のトンネルであり13) ，膨脹性地山における1)。る難工事事例としては最も有名なトンネルの一つであろ.. 膨張性のメカニズムう。膨張性地山における変状メカニズムやそれに対する支 構成粒子が非常に細粒で本トンネルの地山特性は，◯保，補助工法の手法や効果については数多くの研究，報 塑性指数が大きく，◯ 土被りに比べて一軸圧縮あり，◯告例があり，様々な議論がなされている。特に膨張性土強さが極めて小さいため，地山強度比が極端に低い，◯圧や変状の発生メカニズムについては精力的に研究さ吸水膨張率も14.8と非常に大きい，といういわゆる膨れ9),10)，小島により発生原因が以下のように大別されて張性地山の特徴を有することである13),14) 。さらに，メいる11)。タンガスを主成分とする可燃性ガスが胚胎しており，掘 岩石の物理的化学的性質に起因するという考え方◯岩石中の膨潤性粘土鉱物の吸水による体積膨張，又は風化による造岩鉱物の粘土化による体積膨張削時に最大1.6 MPa のガス圧が記録されている13),15)。田中・石原は本トンネル周辺の泥火山の存在に着目し，本トンネルの掘削対象地質が流体の上昇に伴って破砕さ 地山の潜在応力の解放に起因するという考え方褶◯れた泥岩であることを明らかにした（図―.)15) 。こ曲や断層運動により発生した地山の潜在応力が解放の破砕された泥岩の上昇により，本トンネル周辺で顕著されることによる周辺地山の体積膨張な背斜構造（マッドダイアピル）が形成されたと考えら 地山のせん断破壊に起因するという考え方掘削に◯れる。そして，本トンネルの著しい膨脹性の原因は，泥伴う周辺地山のせん断破壊による体積膨張と，せん火山あるいはマッドダイアピルの形成に関与する異常間断面に沿った岩塊の塑性流動による内空への押出し隙水圧と脱ガスによる高いガス圧によって岩盤が破壊し ，◯ の原因を主とする土圧やしかしながら，上記の◯て強度が低下したことと，地下水による化学的変化が岩 の原因が主因と考変状の発生は少なく，多くの場合は◯盤掘削時の劣化を引き起こしたこと，であると推定されえられると，仲野らは強調している9),10)。太田らは岩手ている15)。（一戸）トンネルにおいて見られたボーリングコアのデJanuary, 201759 講 座図―. 岩手（一戸）トンネルでの支保パターンの例16)た18) 。飯山トンネルでは「多重支保工法」が採用された。多重支保工法とは，坑壁変位をある程度許容することにより最初の支保工（一次支保工）の健全性が損なわ図―. 鍋立山トンネル周辺の地質構造概念図15)れることを見越した上で，その内側に新たに何層にも支保工（多重支保工）を設置することで支保全体の健全性.. 膨張性地山のトンネルの支保を確保する多重巻きの工法である19),20) 。この工法は，膨張性地山のトンネルの支保や補助工法，覆工につい膨脹性地山のトンネルでは従来からトンネル断面の変形ては，対象トンネルの地山の条件や建設当時の技術レベ余裕の設定や縫い返しがしばしば行われて，縫い返し後ルに応じた工法が選択され，施工されている。そのため，の変位はそれ以前よりも小さいことが知られていること既存文献でのこれらについての考察は，個々のトンネルから，大きな地圧を変位で逃がす方法が有利であると考における最適解を見出すことに重点がおかれた報告例がえられることに基づいている19) 。本トンネルにおける多く，土圧や変状の発生メカニズムに比べて体系的な議多重支保工法の基本方針は以下のとおりである19)。論がなされていない。本章では，岩手（一戸）トンネル， 補助ベンチ付き全断面掘削工法で掘削が行える。◯飯山トンネルにおける膨張性地山に対する支保等につい 一次支保工の十分な変形余裕と多重支保工設置空間◯て，以下に紹介する。岩手（一戸）トンネルでは掘削時の内空変位量が300mm 以上に達し，前述のようにトンネルに作用する上載を考慮した大きな掘削断面とする。 一次支保工が損傷した場合はそのまま存置し，その◯内側に多重支保工を構築する。荷重が岩盤強度以上と推定され，トンネル周辺の地山が 多重支保工に大きな荷重は作用しないと考え，変形◯塑性化したと考えられた。このような特殊地山における余裕は小さくし，支保部材も鋼製支保工と吹付けコ支保パターンは解析に基づいて設計を行い，トンネル周ンクリートのみとする。辺地山の破壊による塑性化を抑制するためにロックボルトを高密度に打設した（図―.)16) 。ロックボルト軸 インバート部も一次，二次に分割施工して早期閉合◯を行う。力測定の結果，側壁部のロックボルトに 20 tf 前後の軸飯山トンネルにおいて多重支保工法を採用した結果，力が生じ，ロックボルトを多数本打設することにより変一次支保ではアーチ部で降伏状態となり内空変位を完全形抑制の効果があることが確認された。また，一次支保に収束できないが，二次支保により一次支保の応力が落後も変位の増加が見られたため，二次覆工についても地ち着くとともに，二次支保に作用する応力は小さく降伏圧が作用することを考慮して設計を検討した17) 。この値まで余裕があった。そのため，内空変位量はごく小さ検討から，二次覆工後の変位速度が大きい箇所では，二く，二次支保により変形をほぼ拘束できたと考えられて次覆工として SFRC（鋼繊維補強コンクリート）を採用いる19) 。しかし，二次支保工の施工時期については，している。またクラック発生の追跡調査の結果，無筋コ本トンネル内でも一次支保から 3.5D 離れが適切であっンクリートでは二次覆工打設前の変位速度が 0.05 mm /た場合と 1.0D 離れとした方が変位が抑制された場合が月以上の場合にクラックが生じるが，SFRC ではクラッあり20),21) ，多重支保工法を有効に機能させるためにはクが生じていないことが確認された。適切な支保仕様の組み合わせと適切な二次支保工の施工飯山トンネルでは，トンネル断面平面での地中変位測時期の設定が必要である。定の結果から，坑壁から 4 m までの位置の区間ひずみなお，..で紹介した鍋立山トンネルでは，岩手は 1 を大きく超え， 3 に至る場合もあり，地山が塑（一戸）トンネルや飯山トンネルのような通常の山岳工性変形をしていると推定された18) ため，この変位は塑法における支保工や覆工の考え方で対処することはでき性領域の発生とその領域の塑性変形によると考えられず，トンネル周辺岩盤の改良，掘削断面形状の変更や加60地盤工学会誌，―（) 講 座背割りの工夫，注入工を併用した導坑の掘削などを駆使4FeAsS＋11O2＋6H2O→4Fe2＋＋4H3AsO3＋4SO42－したうえで，大きな支保部材を用いて内空断面を確保している13)。……………………………………………………(5.2)また，ひ素は河川水中などの酸化環境下ではヒドロひ酸イオン（ HAsO42－ ）として安定であるが，これは水中. 重金属等がある地山における地質学的現象の課題と対策に浮遊する水酸化鉄や場合によっては粘土鉱物の微粒子近年の社会における環境意識の高まり，さらには土壌いる。このため，河川等では通常ひ素が検出されること汚染対策法の改正により自然由来の有害物質も法の対象は少ない24) 。しかし，この底質堆積物が還元的な環境となったことから，トンネル工事にともなって排出されに置かれる状態になると，堆積物中のひ素を吸着した水る重金属等について問題視される事例がみられるように酸化鉄が不安定となり分解し，それにともないひ素が脱なった。トンネル標準示方書においても， 2016 年度改着されて環境水に溶出する。に選択的に吸着され，底質堆積物としてとして沈殿して訂版より特殊な地山条件の一つとして独立して扱われる以上が，自然的な物質（岩石など）からの重金属等やこととなった1)。一般に重金属等は金属鉱床や石炭，石ひ素，セレンの溶出のメカニズムと考えられる。一方で，油の胚胎層，熱水変質帯や海成の泥質堆積物等に含有さ近年掘削ずりからのふっ素やほう素の溶出が問題としてれる。このような地山を通過するトンネルを計画する場取り上げられることが目立ってきたが，これらの溶出メ合は，重金属等及びそれらを胚胎する地山の分布や性状カニズムについては明らかにされていない。を把握する必要が生じる。.. 地球化学的溶出現象に対する対策.. 重金属類や酸性水の溶出メカニズム掘削ずりからの地球化学的溶出現象について対策を講トンネル標準示方書においては，重金属等は地山に含じる際には，前項で述べた対象とする元素の溶出メカニまれる自然由来の物質のうち掘削ずりの処理等においてズムに基づいて検討する必要がある。重金属等は，それ環境上の対応を検討する必要があるものを指すとし，一を含む掘削ずりが酸化環境下に置かれると式( 5.1)の反般には土壌環境基準に定めのあるカドミウム，六価クロ応にしたがって溶出することが懸念される。そこで掘削ム，水銀，セレン，鉛，ひ素，ふっ素，ほう素が対象とずりの酸化を防止するための処理方法として，以下の基なる，としている1)。このうち，六価クロムは自然には本的な考え方があげられる。存在しないため，ここでは対象としない。また，自然地◯こと等により還元状態を保つ「還元状態維持型」盤材料からのふっ素やほう素の溶出については，そのメカニズムがまだ十分には解明されているとは言えない。◯以下では，それ以外の元素及び酸性水の溶出のメカニズムについて簡単に述べる。上述したようにここで取り扱う重金属等は金属鉱床や泥質堆積物中に含有されていることが多く，これらの元酸化を防止するため，十分な深さの海底に投棄する選鉱設備で硫化鉱物を除去後，土捨する「処理プラント型」◯酸性水を石灰岩等で中和する「中和処理型」◯産業廃棄物処理技術を応用し，鉱化ずりを地下水・降水・空気と遮断する「管理型」素の多くが硫化物態として存在している。ここでは，最そのほかに，掘削ずりからの重金属等の溶出を許したうも普遍的に岩石に含まれる硫化物の一つである黄鉄鉱をえで，天然材，人工材の特性を利用しその重金属等を吸例として，金属元素や酸性水の溶出のメカニズムを説明着させて，周辺環境に放出させないとする考え方もある。する。これらの対策法の詳細については，国土交通省によるマ黄鉄鉱などの硫化鉱物は還元環境下では分解することなく安定に存在するが，酸化環境下では水と酸素とFeS2＋7/2O2＋H2O→Fe2＋＋2SO42－＋2H＋ …(5.1)という反応により分解し，環境に鉄イオン（Fe2＋），硫ニュアル25) 及び本講座章に述べられているので参照されたい。.. 評価法や対策の熱力学的な意味トンネル掘削ずりからの重金属等の溶出に関する評価酸イオン（SO42－）及び水素イオン（H＋）を放出する22)。法や対策法については，本講座章に詳細がまとめられカドミウム（ Cd ）や鉛（ Pb ），亜鉛（ Zn ）などの金属ている。..で述べたような重金属等の溶出メカニズ元素は黄鉄鉱の Fe の代わりに硫黄と結合して硫化鉱物ムを考えた時，溶出現象の有無を評価する試験や溶出現を生成するので，式( 5.1)と同様の反応により硫化鉱物象を抑える対策については，その溶出メカニズムを熱力が分解し，これらの金属元素が環境に放出される。式学的に適切なモデル化を行うことで，それぞれの意味付（5.1）から分かるように金属元素の放出とともに硫酸イオンと水素イオンが放出されるため，環境水は硫酸酸性となる。けや効果を確認することができる。重金属等が掘削ずりから溶出する現象を評価する試験法として，最も多く行われている方法は土壌汚染対策法一方，セレンやひ素は黄鉄鉱の硫黄の代わりに Fe やに示されているバッチ式の溶出試験である。地球化学他の金属元素と結合しており，やはり式( 5.1)と同様のコード PHREEQC を用いて，バッチ式溶出試験におけ反応により分解し，セレン酸イオン（SeO42－），ひ酸イる鉱物の溶解による有害物質の溶出現象と有害物質の鉱オン（ AsO43－ ）あるいは亜ひ酸イオン（ AsO33－ ，式物への吸着現象をモデル化し，溶出水水質の時間的変化(5.2)参照）として環境に放出されることになる23)。について熱力学的に検討した結果，時間の経過とともにJanuary, 201761 講 座図―. ずり処理地内部での重金属等の溶出現象の熱力図―. バッチ式溶出試験の熱力学解析結果の例26)学解析結果26)他の特殊な地山条件において発生する現象も同様である。したがって，特に特殊な地質学的要因を有する地山においてトンネルを掘削する場合には，掘削対象となる地山の地質学的な形成過程を十分に把握し，それに基づいて掘削による環境場の変化に伴う発生現象を科学的に推定することが重要である。事前に掘削対象となる地山の地質学的な背景と発生事象を想定できれば，当初から想定事象に応じた設計施工が可能となり，手戻りによる工費の増大や工期延伸を避け，事業費全体の適性化を図ることが可能である。これらの観点から，トンネル工事に携わる地盤工学者，トンネル技術者には，自身が扱う地盤図―. ずり処理地内部の水－岩石反応に関する熱力学の地質学的な背景を理解することを望む次第である。解析の例26)参溶出水の水質が変化し，有害物質濃度も変わることが示1)されている（図―.)26) 。このことは，土壌汚染対策法に示されているようなバッチ式の溶出試験は任意の経過時間における水質を表し，長期的な水質変化の評価に2)3)は適していないことを示唆している26) 。また，掘削ずりからの重金属等の溶出に対する対策としてこれまで多4)く採用されてきた方法は，遮水シートなどを用いて，ずりと水との接触を遮断する方法である。Ohta et al. は熱力学的な解析により，シートにより遮水されたずり処分5)地からの浸出水の主要イオン濃度の比が黄鉄鉱と斜長石の分解で概ね説明できることを示した（図―.)26) 。6)そして，重金属等についてはこれらを含む硫化鉱物の分解をモデル化して計算した場合には，実際の浸出水よりも非常に高い濃度が算出されている。このことから，水7)酸化鉄などによる重金属等の吸着が推定されると述べられている（図―.)26)。. ま とめ本章ではトンネル工事で遭遇する特殊な地質学的現象のうち，未固結地山，膨張性地山，重金属等を含む地山8)9)10)の 3 つについて，問題事象発生のメカニズムや対策等について述べた。いずれの事象も，掘削対象とする地山の形成過程と掘削に伴う岩石・岩盤周辺の周辺環境の変11)考文献土木学会トンネル工学委員会 2016 年制定トンネル標準示方書［共通編］・同解説［山岳工法編］・同解説，2016．貝塚爽平発達史地形学，東京大学出版会，1998.地盤工学会事例で学ぶ地質の話―地盤工学技術者のための地質入門―，2005.北原秀介・太田岳洋・川越 健・永井誠二牛鍵トンネル崩落事故の地質的要因について 東北新幹線施工中の事例，平成18年度日本応用地質学会研究発表会講演論文集，pp. 89～92, 2006.横山芳春・七山 太・桑原拓一郎・安藤寿男堆積学的手法によって明らかにされた海成段丘の形成過程，地質ニュース，595号，pp. 10～18, 2004．磯谷篤実施工 含水未固結地山トンネルにおける地下水位低下工法と掘削―東北新幹線 三本木原トンネル，日本鉄道施設協会誌，Vol. 41, No. 4, pp. 297～299,2003.金子静夫・井上寿男・新堀敏彦武蔵野線新小平駅災害復旧工事，トンネルと地下，Vol. 23, No. 8, pp. 7～14,1992.吉川惠也膨脹性地山の鉄道トンネルにおける調査・設計・施工について，`77トンネル技術講演会資料，1977.仲野良紀膨脹性地山の実態，トンネルと地下，Vol. 6,No. 10, pp. 15～25, 1975.仲野良紀・清水英良・西村真一断層粘土化泥岩地山中の膨脹性トンネルのメカニズム―新第三紀層泥岩の力学性質とその実務への応用()―，農業土木学会論文集，No. 161, pp. 57～67, 1992.小島芳之・朝倉俊弘・吉川惠也 NATM のための膨脹性泥質岩の地山分類，鉄道総研報告，Vol. 3, No. 5, pp.化が発生の原因となっている。本章で取り上げなかった62地盤工学会誌，―（) 講 座12)13)14)15)16)17)18 )19)49～55, 1989.太田岳洋軟岩地山中のコアディスキングと変形に関する考察，トンネルと地下，Vol. 34, No. 8, pp. 655～661,2003.小暮 誠・木村裕俊超膨脹性トンネル掘削完了 北越北線 鍋立山トンネル，トンネルと地下，Vol. 26, No.7, pp. 527～532, 1995.土居則夫・服部修一・鈴木恒夫超膨脹性地山における導坑計測とその評価，第21回岩盤力学に関するシンポジウム講演論文集，pp. 366～370, 1989.田中和弘・石原朋和鍋立山トンネル周辺の泥火山の活動と膨脹性地山の成因，地学雑誌，Vol. 118, No. 3, pp.499～510, 2009.北川 隆・太田岳洋東北新幹線，盛岡以北におけるトンネル掘削，岩の力学 News, No. 48, 1998.奥村皓一・和地 強・怡土一美SFRC 覆工で収束しない変位に対抗 東北新幹線 岩手トンネル女鹿工区，トンネルと地下，Vol. 29, No. 5, pp. 391～402, 1998.剣持三平・竹津英二・青木智幸・亀村勝美・森田隆三郎膨脹性地山トンネルの変形挙動に関する三次元解析，第 33回岩盤力学に関するシンポジウム講演論文集， pp.9～16, 2004.北川修三・梶原雄三・鈴木恒夫・川原一則二重支保工法で膨脹性地山を克服 北陸新幹線 飯山トンネル富倉工区，トンネルと地下，Vol. 31, No. 11, pp. 991～1000,January, 201720)21)22)23)24)25)26)2000.竹津英二・小島 隆・森田隆三郎膨脹性地山を多重支保工法で克服 北陸新幹線 飯山トンネル木成工区，トンネルと地下，Vol. 34, No. 8, pp. 615～621, 2003.中村 敦・玉井達毅・松原外善雄・森田隆三郎異常な膨張現象が発生する擾乱帯を多重支保方式で突破―北陸新幹線 飯山トンネル（木成工区，板倉工区)―，トンネルと地下，Vol. 36, No. 7, pp. 559～569, 2005.Williamson, M. A. and Rimstidt, J. D.: The kinetics andelectrochemical rate-determining step of aqueous pyriteoxidation, Geochim. Cosmochim. Acta, Vol. 58, pp. 54435454, 1994.Walker, F. P., Schreiber, M. E. and Rimstidt, J. D.: Kinetics of arsenopyrite oxidative dissolution by oxygen,Geochim. Cosmochim. Acta, Vol. 70, pp. 16681676,2006.島田允堯ヒ素に汚染された地下水の起源と問題点，資源地質，Vol. 53 No. 2, pp. 161～172, 2003.建設工事における自然由来重金属等含有土砂への対応マニュアル検討委員会建設工事における自然由来重金属等含有岩石・土壌への対応マニュアル（暫定版）， 2010．Ohta, T., Hattori, S. and Kikuchi, Y.: Water-rock interaction and heavy metal drainage at rock muck disposalsites, Extended Abstract to the Proceedings of the 11thCongress of the IAEG, pp. 547556, 2010.63 | ||||
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| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 64〜64 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080028 |
| 内容 | 表示 新正西柄細大松柴中橋山小山澤澤川森村崎村本田田口洋祐治順 治将 樹和 樹宣 之ひとみ和 彦恭 平真 也弘 治昂鉄明大駿温昊平啓信匠貴介香書籍紹介会員株 イーエス総合研究所株 イーエス総合研究所株北海道キング設計株 アサノ大成基礎エンジニアリング株 インバックス株日本工営株ジェイアール東海コンサルタンツ株 鴻池組株中国電力株新技術工営株 ジオテック技術士事務所学頼山 岸岸 川小笠原大 谷外 山片 岡武 山会入生会員北海道大学北見工業大学北見工業大学北見工業大学北見工業大学北見工業大学員（11月理事会承認)オポン ジョエル青 木 亮 介高 井 静 也齋 藤 裕 己太 田 遥 子宗哲 仁宮 崎 礼 丈志 鷹 伸太朗山 内 政 輝広 田 直 哉吉 兼 一 晟西 山 優 輔田 中 祐 希岡 本 哲 徳梶 田 恵利子塩 入 潤一郎高 井 龍三郎宇 都 遼太郎長谷川遼西将太郎Sito Ismanti山 路 伸 悟ガルポ 北海道大学北海道大学神戸大学京都大学神戸大学大阪大学愛媛大学愛媛大学愛媛大学鹿児島大学福岡大学九州大学琉球大学北見工業大学「被害地震の揺れに迫る―地震波形デジタルデータ CD 付き―」秦吉弥・野津厚著近年我が国では， 2011 年東北地方太平洋沖地震や，を反映させることが必須です。著者らは，対象地点で観2016 年熊本地震に代表されるように，災害を伴う地震測した余震記録からサイト特性を抽出して，これを利用が多く発生しています。将来発生する地震に備えるためしています。本データ集は推定地震動のみの収録ですが，にも，過去の被害事例を分析し，構造物や斜面の地震時利用価値の高いサイト特性等のデータも収録されていれ安全性を正しく評価することが重要です。しかし被害メばよりよかったかもしれません。カニズムを分析しようとすると，対象サイト周辺の地震記録がなかったり，近くの地震観測点と異なる地盤震動A5 判特性であるために直接地震記録を利用できなかったりと，発行所大阪大学出版会多くの場合は実際に作用した地震動が分かりません。発行日2016年9月13日本書は，過去の地震で被害を受けた箇所において，著96頁本体2 900円＋税ISBN978―4―87259―565―9者らが推定した地震動を取りまとめたデータ集です。1968 年十勝沖地震から 2011 年東北地方太平洋沖地震までの計 40 事例について，推定地震動のデータが収録されています。その中には，以下のように地盤工学に関わる主要な被害箇所も含まれていますので，地盤工学に携わる技術者・研究者にとって非常に有益な書籍です。〈収録データの例〉1995年兵庫県南部地震 仁川地すべり地2007年能登半島地震能登有料道路2008年岩手・宮城内陸地震河道閉塞地点2011年東北地方太平洋沖地震宮城県仙台市折立団地2011年東北地方太平洋沖地震藤沼ダム（京都大学防災研究所後藤浩之）地震動の推定には，対象地点の震動特性（サイト特性）64地盤工学会誌，―（) | ||||
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| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 64〜64 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080029 |
| 内容 | 表示 新正西柄細大松柴中橋山小山澤澤川森村崎村本田田口洋祐治順 治将 樹和 樹宣 之ひとみ和 彦恭 平真 也弘 治昂鉄明大駿温昊平啓信匠貴介香書籍紹介会員株 イーエス総合研究所株 イーエス総合研究所株北海道キング設計株 アサノ大成基礎エンジニアリング株 インバックス株日本工営株ジェイアール東海コンサルタンツ株 鴻池組株中国電力株新技術工営株 ジオテック技術士事務所学頼山 岸岸 川小笠原大 谷外 山片 岡武 山会入生会員北海道大学北見工業大学北見工業大学北見工業大学北見工業大学北見工業大学員（11月理事会承認)オポン ジョエル青 木 亮 介高 井 静 也齋 藤 裕 己太 田 遥 子宗哲 仁宮 崎 礼 丈志 鷹 伸太朗山 内 政 輝広 田 直 哉吉 兼 一 晟西 山 優 輔田 中 祐 希岡 本 哲 徳梶 田 恵利子塩 入 潤一郎高 井 龍三郎宇 都 遼太郎長谷川遼西将太郎Sito Ismanti山 路 伸 悟ガルポ 北海道大学北海道大学神戸大学京都大学神戸大学大阪大学愛媛大学愛媛大学愛媛大学鹿児島大学福岡大学九州大学琉球大学北見工業大学「被害地震の揺れに迫る―地震波形デジタルデータ CD 付き―」秦吉弥・野津厚著近年我が国では， 2011 年東北地方太平洋沖地震や，を反映させることが必須です。著者らは，対象地点で観2016 年熊本地震に代表されるように，災害を伴う地震測した余震記録からサイト特性を抽出して，これを利用が多く発生しています。将来発生する地震に備えるためしています。本データ集は推定地震動のみの収録ですが，にも，過去の被害事例を分析し，構造物や斜面の地震時利用価値の高いサイト特性等のデータも収録されていれ安全性を正しく評価することが重要です。しかし被害メばよりよかったかもしれません。カニズムを分析しようとすると，対象サイト周辺の地震記録がなかったり，近くの地震観測点と異なる地盤震動A5 判特性であるために直接地震記録を利用できなかったりと，発行所大阪大学出版会多くの場合は実際に作用した地震動が分かりません。発行日2016年9月13日本書は，過去の地震で被害を受けた箇所において，著96頁本体2 900円＋税ISBN978―4―87259―565―9者らが推定した地震動を取りまとめたデータ集です。1968 年十勝沖地震から 2011 年東北地方太平洋沖地震までの計 40 事例について，推定地震動のデータが収録されています。その中には，以下のように地盤工学に関わる主要な被害箇所も含まれていますので，地盤工学に携わる技術者・研究者にとって非常に有益な書籍です。〈収録データの例〉1995年兵庫県南部地震 仁川地すべり地2007年能登半島地震能登有料道路2008年岩手・宮城内陸地震河道閉塞地点2011年東北地方太平洋沖地震宮城県仙台市折立団地2011年東北地方太平洋沖地震藤沼ダム（京都大学防災研究所後藤浩之）地震動の推定には，対象地点の震動特性（サイト特性）64地盤工学会誌，―（) | ||||
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| タイトル | 探査能率と耐ノイズ性能を高めたCSMT 法電磁探査システム(技術紹介) | ||||
| 著者 | 中里 裕臣・白旗 克志・土原 健雄・石田 聡 | ||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 46〜47 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080020 |
| 内容 | 表示 技術紹介探査能率と耐ノイズ性能を高めた CSMT 法電磁探査システムExploration System of CSMT Method with High E‹ciency and Resistance for Noise中里裕臣（なかざとひろおみ）国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構主席研究員土原健雄（つちはらたけお）国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構主任研究員白旗克志（しらはたかつし）国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構主任研究員石田聡（いしださとし）国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構ユニット長. は じ め に沿岸域の農業用井戸が過剰揚水や高潮・津波災害等で使用困難になった場合，より深層の地下水に代替水源を求めることがあるが，従来の電気探査やボーリング等の調査手法では多大な費用と時間を要し，深層地下水の賦存量の迅速かつ広域的な把握は困難だった。本研究では，深部探査に用いられる電磁探査法のうち CSMT ( Controlled Source Magneto Telluric ）法の探査システムを改良し，短期間の調査で帯水層構造を把握する手法の開図―発を目的とし，送受信器間で GPS 時計を利用した時刻CSMT 法多点受信システムの概要同期を行い，複数受信器による同時多点測定による探査能率向上と，周波数高分解能信号処理1)による耐ノイズ器で全波形を記録し，フーリエ変換により周波数毎の信性能向上を図った探査システムを試作した2)。号強度を求める周波数高分解能処理1)を採用し，耐ノイ.探査システムズ性能を高めた。当初は受信器にてマイクロ SD カードにデータを保存し，周波数毎の見かけ比抵抗と位相差は. 受信器後処理で求めたが，現在は受信データを逐次 PC に転送CSMT 法電磁探査では，1～数 km の電極間隔のグラして波形処理を行い，リアルタイムで見かけ比抵抗と位ウンデッドワイヤを送信源として，電極間の中点から相差をモニタリング可能にした。の方向で送信源から数 km ～ 10 km 程度までの60 ～ 90 °. 送信器広い領域が受信可能範囲となる。このため複数の受信器送信器は GPS 信号に同期するルビジウム時計によりで同時多点測定を行うことで探査能率を上げることがで送信周波数を発生する送信器制御装置と，トランス部ときる（図―）。受信点では直交する 2 次磁場と電場強制御部と制御 PC から構成される。定格出力は 5 kVA度を測定するが，場所による 2 次磁場の変化が小さいで，出力電圧は 70～ 1 000 V ，最大電流は15 A，送信周ことを利用して電場センサをアレイ状に配置する製品も波数は 1 ～ 16 kHz である。電源には 6 kVA の三相 200存在する。そこで，ここでは入力 5 ch の受信器 2 台にV 発電機を使用する。送信器制御装置は周波数のトリよりそれぞれ磁場 1 ch ，電場最大 4 ch を測定し，同時ガー入力を持つ送信機と組み合わせて使用することもでに最大 8 点を探査するシステムを試作した。実際の運きる。専用の送信器ではテスト送信により設定した周波用では電場センサは 3 ch として，受信器近傍に磁場セ数毎の送信時間と出力電圧をプログラムして，PC 制御 を置き，100 m の中継ケーブルで電ンサと電場センサ◯により自動送信する。受信器でも同じスケジュールファ と◯ を受信器から離して設置し，2 式で同時場センサ◯イルを使うことにより，送信中であれば任意の時間に受6 点探査としている。信を開始できる。送受信周波数は GPS の 1PPS 信号を利用して送受信機の時刻同期を行うことと，深度100 m 程度の井戸掘削.現地適用が目的となることからできるだけ浅層の情報を得るため，. 受信器による事前ノイズレベル調査1 ～ 16 kHz の範囲で 27 周波数とした。ただし高周波数後述するように本システムは市街地でも適用可能であほど送信電流が小さくなり，減衰の影響を受けるため，るが，送電線や工場の近傍等ではノイズが大きく充分な送信源からの距離が大きくなると受信が困難になる。強度の受信信号が得られない場合がある。このため，受受信信号は 100 kHz, 24 bit サンプリングの AD 変換46信候補地点の中でノイズの影響が懸念される地点につい地盤工学会誌，―（) 技術紹介ては事前に受信器のみでノイズスペクトルレベルを測定し，選点の参考とした。. 従来型システムとの比較2)千葉県白井市の下手賀沼を送信源として，送信源距離7.8 km の白井市富士， 6.0 km の鎌ケ谷市遠山を受信点として従来型システムと開発システムの比較を行った。従来システムではバンドパスフィルタにより対象周波数信号を抽出して 3 秒毎の受信値を保存し，周波数毎に見かけ比抵抗と位相の平均値を得る。開発システムでは10 ～ 20 秒毎の波形処理結果と当該周波数送信時間全体の波形処理結果が示される。いずれのシステムも 1 周波数当たりの受信時間は 5～2 分である。送信源距離 7.8 km の白井市では両システム共にデータがばらつき受信不能と判断された。一方，送受信距離6.0 km の鎌ケ谷市では，従来システムではデータが大きくばらつくものの，開発システムではばらつきが小さく周波数間の変化が滑らかな結果が得られた（図―）。このことから周波数高分解能処理は耐ノイズ性能向上に図―市街地における従来システム(a)と開発システム(b)の比較有効と判断される。. 現地適用試験2)仙台平野南部の亘理町・山元町において開発システムの現地適用試験を行った。本地域では垂直電気探査結果に基づく比抵抗構造3)が明らかにされている。送信源は山元町の坂元川を利用し，電極間隔は 1.7km とした。受信範囲は送信源距離 7～9 km の範囲である。事前に 1 / 2 500 地形図や Google Earth 写真上で各センサ設置位置を把握しておくことで，受信点間の移動とセンサ類設置が能率良く行うことができ，1 シリーズの送受信時間 1 時間で電場 3 ch 受信の受信器 2 式によ図―り，1 日当たり最大30点の探査が可能であることを確認仙台平野南部における比抵抗構造した。受信班が増えると人件費及び経費が増加するが，工期の短縮により調査コストの低減が期待される。図―は，各点の探査結果を三次元逆解析プログラ有 ネオサイエンス，株 日本地下探査，協力をいただいた早稲田大学，宮城県の関係各位に感謝申し上げます。ム4)により解析した比抵抗分布図である。調査範囲の海側で顕著な低比抵抗部が認められ，塩水化地下水の分布が推定される。このような比抵抗構造は電気探査結果3)，参1)空中電磁探査及び TDEM 電磁探査の結果5) と調和し，開発システムの有効性が確認されたと判断している。そして，調査範囲での地下水開発候補地点は山側の高比抵2)抗部の範囲と提案できる。. お わ り に3)ノイズが多い環境でも高能率で適用可能な CSMT 法電磁探査システムを紹介した。 CSMT 法では，調査範4)囲に対し適切な方向と距離に，送信源を設置する必要があり，大電流を流すことから安全対策や固定電話回線等への影響を避けるなどの留意点があるが，調査コストの低減により緊急時の地下水源候補地点の事前把握の広域調査手法としての普及が期待される。本研究は農林水産省の農林水産業・食品産業科学技術研究推進事業「沿岸域における効率的な深層地下水探査手法の開発」の成果の一部である。研究開発に多大なごJanuary, 20175)考文献城森 明・光畑裕司・西村 進・城森信豪・近藤隆資・高橋哲矢 GPS 時刻同期による高密度スペクトル分解能を実現した深部電磁探査装置の開発，応用地質，Vol.51, pp. 62～72, 2010.中里裕臣沿岸域における広域的な地下水資源探査技術の開発， JATAFF ジャーナル， Vol. 4, No. 11 ，印刷中，2016.森 一司・岡庭信幸・橋本智雄 VLF 探査および VES探査による津波浸水海岸平野での地下水塩水化調査事例，応用地質，Vol. 54, pp. 197～203, 2013.竹内睦雄・高屋 正・今里武彦・土屋輝光・ Kim H.J.沿岸域深層地下水開発のための 3 次元電磁探査法の開発，平成 26 年度農業農村工学会大会講演会要旨集，pp. 628～629, 2014.上田 匠・神宮司元治・井川怜央・大熊茂雄・光畑裕司・内田利弘・丸井敦尚仙台平野南部沿岸地域における陸上電気・電磁探査およびボーリング調査，巨大地震による複合的地質災害に関する調査・研究報告書，産業技術総合研究所地質調査総合センター速報，No. 66, pp.479～485, 2014.（原稿受理2016.10.23)47 | ||||
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| タイトル | 平成28年度役員等 | ||||
| 著者 | |||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 65〜65 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080031 |
| 内容 | 表示 ◆編集後記◆ボーリング調査・室内試験の併用により地盤の詳細な不均質本 1 月号では，「地下を見る・観る・診る―物理探査技術構造を反映した力学定数の空間的な分布が得られつつあり，の最新動向―」と題して特集いたしました。「地盤は中が見今後，建設現場での積極的な活用が期待されます。本号の内えないから面白い」という意見もありますが，地盤の情報が容が読者の皆さまの研究や技術開発の一助となることを願っ多ければ多いほど地盤構造物の設計，施工，維持管理を合理ております。化できると思います。そのような観点から，本特集号の編集最後に，本号の発刊にあたり，ご多忙な中ご協力頂きましにあたり地盤調査における物理探査の有用性を再認識できまた執筆者の皆さまには心よりお礼申し上げます。した。（富樫陽太記)本号で紹介したとおり，近年では，高精度な物理探査と※印は公益出版部会構成員平 成年 度 役 員会理長 村 上章事 (事業企画戦略室）(総務部）(会員 ・ 支部部）(国際部）(公 益 出 版 部）(調査 ・ 研究部）(基準部）事松 下 克 也監副 会 長大 谷順本 多眞（＊）宮 田 喜 壽（＊）浜田 中 耕太郎（＊）田勝 見武（＊）渦 岡 良 介（＊）※ 山 下聡（＊）西松 本 樹 典（＊）仙西 田 耕 一古屋弘田 英中 真治弓橋村頭浩※一明章伸紀古小廣関潤一※高 猛岡 明司彦中村裕昭（＊）室長，部長平 成 年 度 公 益 出 版 部 会理事・部長理事部員渦鈴越岡 良 介橋 章 浩木 健一郎村 賢 司理事・副会長野 田榎 本古利 弘忠 夫関菊潤池一喜昭伊藤和也渡邉康司杉本映湖平成年度「地盤工学会誌」編集委員会委員長企画・編集グループ 橋 章 浩※副委員長 鈴 木 健一郎※主査 福 永 勇 介委員 浅 野 将 人石 川 敬 祐加 島西 村聡藤 原優松 澤学生委員 朝 倉 さや香阿 部 龍 矢遠 藤中野渡 博 道万 代 俊 之盛主査 正 田 大 輔委員 大 竹雄阪 田暁 橋主査 長 澤 正 明委員 大 塚 隆 人金 子 賢 治木 元主査 野 村 英 雄委員 柏尚 稔北 出 圭 介清 水主査 野 原 慎太郎委員 鎌 田 敏 幸倉 田 大 輔酒 井委員長 野 田 利 弘委員兼幹事 谷 川 友 浩小 林 浩 二委員 秋 本 哲 平飯 島 功一郎稲 積島 田篤戸 邉 勇 人中 村細 田 寿 臣松 丸 貴 樹森 下第 1 グループ第 2 グループ第 3 グループ第 4 グループ講座委員会寛章真圭 吾健太郎木松木内 大 介村聡戸 隆之祐京森児寛行竹内秀克野々村敦子小百合小林孝彰富陽太智明原弘行森友宏崇之山口健治真邦智哉彦貴金畠山子崇郎之一俊貴成健崎酒福川 裕 之田 年 一玉 真乃介樫匂田久 保渡 邉鈴 木彩澤藤康 生和 謙村澤博諭華平成年度「Soils and Foundations」編集委員会委員長菊池委員長三村喜昭※副委員長衛副委員長小高猛司渦岡良介※宮田喜壽平成年度「地盤工学ジャーナル」編集委員会名誉会員特別会員伊藤和也※岸田潔会員現在数（平成28年10月末現在）150名（国際会員114名含む) 正会員 7,415名（国際会員1,005名含む) 学生会員 793名878団体（国際会員47団体含む) 合計 9,236名・団体会費（年額）正会員 9,600円 学生会員 3,000円 国際会員（特別もしくは正会員に限る）2,000円 特別会員特級 300,000円，1 級 240,000円，2 級 160,000円，3 級 100,000円，4 級 60,000円Soils and Foundations 購読料（会員に限る）12,000円（Online 版ライセンス＋冊子版）または8,000円（Online 版ライセンスのみ）地盤工学会誌平成29年 1 月 1 日発行編集発行所公益社団法人2017 地盤工学会January, 2017定価1,728円（本体価格1,600円） 無断転載2017年 1 月号 Vol.65, No.1 通巻708号株｢地盤工学会誌」編集委員会印刷所 小宮山印刷工業編集業務代行地盤工学会有 新日本編集企画を禁ずる郵便番号 東京都文京区千石丁目番号電話 (代表)郵便振替 FAX ホームページ URL https://www.jiban.or.jp/Email jgs＠jiban. or. jp広告一手取扱株廣業社〒 東京都中央区銀座丁目番号電話 65 | ||||
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| タイトル | 奥付 | ||||
| 著者 | |||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 65〜65 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080032 |
| 内容 | 表示 ◆編集後記◆ボーリング調査・室内試験の併用により地盤の詳細な不均質本 1 月号では，「地下を見る・観る・診る―物理探査技術構造を反映した力学定数の空間的な分布が得られつつあり，の最新動向―」と題して特集いたしました。「地盤は中が見今後，建設現場での積極的な活用が期待されます。本号の内えないから面白い」という意見もありますが，地盤の情報が容が読者の皆さまの研究や技術開発の一助となることを願っ多ければ多いほど地盤構造物の設計，施工，維持管理を合理ております。化できると思います。そのような観点から，本特集号の編集最後に，本号の発刊にあたり，ご多忙な中ご協力頂きましにあたり地盤調査における物理探査の有用性を再認識できまた執筆者の皆さまには心よりお礼申し上げます。した。（富樫陽太記)本号で紹介したとおり，近年では，高精度な物理探査と※印は公益出版部会構成員平 成年 度 役 員会理長 村 上章事 (事業企画戦略室）(総務部）(会員 ・ 支部部）(国際部）(公 益 出 版 部）(調査 ・ 研究部）(基準部）事松 下 克 也監副 会 長大 谷順本 多眞（＊）宮 田 喜 壽（＊）浜田 中 耕太郎（＊）田勝 見武（＊）渦 岡 良 介（＊）※ 山 下聡（＊）西松 本 樹 典（＊）仙西 田 耕 一古屋弘田 英中 真治弓橋村頭浩※一明章伸紀古小廣関潤一※高 猛岡 明司彦中村裕昭（＊）室長，部長平 成 年 度 公 益 出 版 部 会理事・部長理事部員渦鈴越岡 良 介橋 章 浩木 健一郎村 賢 司理事・副会長野 田榎 本古利 弘忠 夫関菊潤池一喜昭伊藤和也渡邉康司杉本映湖平成年度「地盤工学会誌」編集委員会委員長企画・編集グループ 橋 章 浩※副委員長 鈴 木 健一郎※主査 福 永 勇 介委員 浅 野 将 人石 川 敬 祐加 島西 村聡藤 原優松 澤学生委員 朝 倉 さや香阿 部 龍 矢遠 藤中野渡 博 道万 代 俊 之盛主査 正 田 大 輔委員 大 竹雄阪 田暁 橋主査 長 澤 正 明委員 大 塚 隆 人金 子 賢 治木 元主査 野 村 英 雄委員 柏尚 稔北 出 圭 介清 水主査 野 原 慎太郎委員 鎌 田 敏 幸倉 田 大 輔酒 井委員長 野 田 利 弘委員兼幹事 谷 川 友 浩小 林 浩 二委員 秋 本 哲 平飯 島 功一郎稲 積島 田篤戸 邉 勇 人中 村細 田 寿 臣松 丸 貴 樹森 下第 1 グループ第 2 グループ第 3 グループ第 4 グループ講座委員会寛章真圭 吾健太郎木松木内 大 介村聡戸 隆之祐京森児寛行竹内秀克野々村敦子小百合小林孝彰富陽太智明原弘行森友宏崇之山口健治真邦智哉彦貴金畠山子崇郎之一俊貴成健崎酒福川 裕 之田 年 一玉 真乃介樫匂田久 保渡 邉鈴 木彩澤藤康 生和 謙村澤博諭華平成年度「Soils and Foundations」編集委員会委員長菊池委員長三村喜昭※副委員長衛副委員長小高猛司渦岡良介※宮田喜壽平成年度「地盤工学ジャーナル」編集委員会名誉会員特別会員伊藤和也※岸田潔会員現在数（平成28年10月末現在）150名（国際会員114名含む) 正会員 7,415名（国際会員1,005名含む) 学生会員 793名878団体（国際会員47団体含む) 合計 9,236名・団体会費（年額）正会員 9,600円 学生会員 3,000円 国際会員（特別もしくは正会員に限る）2,000円 特別会員特級 300,000円，1 級 240,000円，2 級 160,000円，3 級 100,000円，4 級 60,000円Soils and Foundations 購読料（会員に限る）12,000円（Online 版ライセンス＋冊子版）または8,000円（Online 版ライセンスのみ）地盤工学会誌平成29年 1 月 1 日発行編集発行所公益社団法人2017 地盤工学会January, 2017定価1,728円（本体価格1,600円） 無断転載2017年 1 月号 Vol.65, No.1 通巻708号株｢地盤工学会誌」編集委員会印刷所 小宮山印刷工業編集業務代行地盤工学会有 新日本編集企画を禁ずる郵便番号 東京都文京区千石丁目番号電話 (代表)郵便振替 FAX ホームページ URL https://www.jiban.or.jp/Email jgs＠jiban. or. jp広告一手取扱株廣業社〒 東京都中央区銀座丁目番号電話 65 | ||||
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| タイトル | 新・関東の地盤-増補地盤情報データベースと地盤モデル付-(2014年版) | ||||
| 著者 | |||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 〜 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080033 |
| 内容 | |||||
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| タイトル | 会告 | ||||
| 著者 | |||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | A1〜A7 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080034 |
| 内容 | 表示 ■ お知らせ開催期日締切月日内容開催場所平成28年（2016年）熊本地震による被災会員への支援について第52回地盤工学研究発表会29年 7 月12日～14日1 月16日掲載ページ2P名古屋平成28年度「地盤工学貢献賞」候補募集要項前号1P10月号 2 P■ 論文・原稿募集開催期日締切月日29年 7 月12日～14日29年 9 月25日～26日2月5日行事名2 月24日「第52回地盤工学研究発表会」論文募集「第12回環境地盤工学シンポジウム」論文募集1 月15日「地盤工学会誌」への概要原稿公募テーマ「地盤のモニタリング技術」2 月15日「地盤工学会誌」への概要原稿公募3 月15日「地盤工学会誌」への概要原稿公募テーマ「逆解析/データ同化とその利用」開催場所掲載ページ名古屋2P長4P崎前号3P5Pテーマ「人工地盤材料」5P■ 催し物開催期日締切月日29年 1 月26日行事名開催場所「地盤の動的解析―基礎理論から応用まで―講習会」29年 7 月12日～14日2 月28日第 52 回地盤工学研究発表会（名古屋大会）での技術展示コーナー出展募集のご案内掲載ページJGS 会館 10月号 4 P名古屋前号3P■ 支部からのお知らせ支部名開催月日締切月日北海道支部 29年 2 月 3 日行事名開催場所「第57回年次技術報告会」開催のお知らせ北見札幌29年 6 月 2 日3 月31日「気候変動に伴う積雪寒冷地の地盤災害に関するシンポジウム」論文募集東 北 支 部 29年 1 月26日1 月13日「地盤工学フォーラム東北2016〈第35回研究討論会〉」仙台北 陸 支 部 29年 1 月27日1 月20日「第22回地盤工学に関わる実務書報告会」「公益社団法人地盤工学会北陸支部評議員会・第75回土質工学最新情報コロキアム」新潟富山29年 2 月17日1月6日中部支部平成 28 年度施工技術報告会「最近の建設・保全・環境技術と施工事例」2 月10日平成29年度中国支部1月6日平成28年度地盤工学会中国支部「技術賞」候補募集四国支部2 月28日29年 2 月15日5P前号前号4P6P前号大4P6P「平成28年度地盤工学会中部支部賞」候補募集1 月20日関西支部掲載ページ5P6P阪7P幹事の公募「平成28年度地盤工学会四国支部賞」候補募集前号5P前号6P■ 共催・協賛・後援開催期日締切月日行事名開催場所掲載ページ29年 1 月10日～12日29年 1 月19日第14回岩の力学国内シンポジウム第 7 回次世代地盤改良技術に関するワークショップ兵庫札幌6 月号前号29年 1 月20日第22回地下空間シンポジウム東京10月号 7 P「トンネル技術者のための地盤調査と地山評価」発刊に伴う講習会北海道東 京大 阪7P「第21回震災対策技術展」横浜神奈川7P29年 1 月24日，2 月 7 日，21日29年 2 月 2 日，3 日29年 3 月14日29年 5 月18日，19日29年 5 月20日～25日29年11月29日～12月 1 日5P6P第21回土木鋼構造研究シンポウム東第 5 回中部ライフガード TEC2017～防災・減災・危機管理展～名古屋前号6PJpGUAGU 共同大会2017（ JpGUAGU Joint Meeting 2017）千葉前号6P第 2 回橋梁・トンネル技術展千葉地盤工学会ホームページ（https://www.jiban.or.jp/）に，会告及び最新出版案内が掲示されていますのでご覧ください。国際地盤工学会ホームページ（http://www.issmge.org/）地盤工学会の本部及び支部の所在地は本号会告の 8 ページをご参照ください。― 1 ―7P京7P ■お知らせお知らせ平成年（年）熊本地震による被災会員への支援について公益社団法人地盤工学会この度，4 月14日以降に継続して発生しております熊本地震により被災された会員とご家族そしてその関係者の皆様に，謹んでお見舞い申し上げます。地盤工学会では，今回の地震により被災された会員への支援として，地盤工学会規則第 14 条 3 項の規定に基づき，平成 28年度会費を免除することにいたしました。被災された会員の方は下記の要領でお申し込みください。なお，会費の減免については理事会の決定を得て，当学会よりご連絡いたします。記. 会費免除対象者と免除する会費正会員（個人） 年会費9 600円学生会員年会費3 000円国際会員正会員（個人）年会費 9 600 円のほかに■論文・原稿募集論文 ・ 原稿募集「第回地盤工学研究発表会」論文募集主催(公社)地盤工学会第 52 回地盤工学研究発表会を名古屋市において開催します。日平成年月日（水)～日（金）の日間場名古屋国際会議場発表論文の募集は下記の応募要領により行います。奮ってご応募くださいますよう，お願い申し上げます。〈応募方法〉発表希望者発表申込み，論文投稿は，インターネットを利用した電子申込み・電子投稿方式です。発表申込みと論文投稿の期限は異なりますので，申込みのみを先行して行うこともできます。発表申込受付は，平成年月日（水）から開始し，期限は平成年月日（日）時（厳守）です。第回研究発表会においても，歳以下を対象に優れた発表をされた口頭発表者を奨励，表彰する優秀論文発表者賞を設けます。また，教育的配慮から，特別会員である大学研究室に所属する非会員の学生についての口頭発表を認めます（口頭発表できる人数は特別会員が地盤工学会行事に会員会費で参加できる人数に準じます）。発表はパソコンを用いた液晶プロジェクタ方式です。発表の詳細については，プログラム編成後にメールにて改めてご案内します。発表者以外の参加希望者口頭発表者以外で研究発表会への参加を希望される方は，事前申込み制度がございますので，論文募集要領「7．発表者以外の参加申込み」をご覧ください。また，非会員の方でも会社（事業所単位）が特別会員の場合で，研究発表会への参加を希望される方は会員価格での参加が可能です。論文募集要領「8．特別会員特典」をご覧ください。講演集講演集は DVDROM 版講演集として発行します。発表申込み料正・国際会員12 000円学生会員7 000円発表希望者には，会員種別（正会員，学生会員，特別会員）に期会国際会費2 000円申込み方法被災された会員の方は，被災状況，会員種別，会員番号，住所・氏名を記入し，文書， FAX または E mail で学会事務局にご連絡ください。なお，すでに平成 28 年度会費をお支払い済の方は，その取扱い（ 29 年度会費に充当等）についてのご希望も併せてお知らせください。. 申込み先〒― 東京都文京区千石――地盤工学会 調査基準・技術推進チーム 会員係――電話―― FAXEmailkaiin＠jiban.or.jp【参考】公益社団法人地盤工学会規則（第14条）3. 激甚災害により被災した会員については，当該年度会費の減免，もしくは次年度会費の減免を行うことができる。会費減免の可否は総務部と連携し，会員・支部部の審議に基づき理事会で決定する。.応じて発表申込み料を納入していただきます。発表申込み料は参加料を含んでいます。発表者には，発表会の開催前に参加票，DVD ROM 版講演集をお送りします。なお，プレミアム会員（タイプ 1）の方は，投稿料および参加料は不要です。〈論文募集要領〉. 論文内容地盤工学の発展に寄与する調査・研究・工事事例とし，原則として未発表のものに限ります。. 応募資格と発表者応募論文の口頭発表者は，本会正会員，学生会員および国際地盤工学会員であることが必要です。口頭発表は一人 1 編に限ります。また，採択された論文の口頭発表者は，必ず研究発表会に出席して発表してください。なお教育的配慮により，非会員の学生の方でも所属研究室が「特別会員」に登録されている場合は論文の応募を認めます（応募できる人数は，特別会員の学会行事に会員会費で参加できる人数に準じます）。. 発表申込み電子申込み及び発表申込み料の納入をもって発表申込みとします。発表申込み料を期限までにご納入いただけない場合は，論文の投稿を取り消させていただくことがありますので，納入期限を必ずお守りくださいますようお願いいたします。a. 電子申込み電子申込みは，地盤工学会ホームページ（ https: // www.jiban.or.jp /）の「第 52 回地盤工学研究発表会投稿申込」からお申し込みください。お申込み時に必須の入力項目は，「 b ．と同じです。 ～◯申込書記入事項」に記載された◯申込みが正常に受け付けられると登録完了画面が表示され，「受付番号」と「パスワード」が発行されます。これらはその後の発表申込み料の納入，登録内容の確認・修正や論文投稿の際に必要ですので，画面をプリントアウト等により必ず保管してください。パスワードは英数半角文字で大文字と小文字の区別がありますのでご注意ください。電子申込受付の期間は，平成年月日（水)～平成年月日（日）時（厳守）です。期限間際には大変な混雑が予想されますので，早めの申込みをされることをお勧めします。申込み期限後も論文投稿期限（平成 29 年 3 月 5 日）までは『原稿のタイトル』や『連名者』の微修正を行うことができま― 2 ― す。ただし，電子申込受付（平成 29 年 2 月 5 日）時のデータを用いて「発表者の重複のチェック」と「セッションの分類」を行いますので，『口頭発表者』，『分類番号』の変更，および論文内容の大幅な変更はできません。b. 申込書記入事項 分類番号（第 1 希望，第 2 希望，IGC による分類）◯ 論文タイトル（和文および英文）◯ 本文の言語（日本語，または英語）◯ 和文概要（300字），または英文概要（100語）◯ キーワード 3 語（それぞれ和文・ヨミガナ・英文）◯ 発表者の氏名（漢字およびヨミガナ。ただし，外国人の◯場合は英語のみで可），会員種別（国際・正・学生・特別・非会員の別），会員番号，勤務先（漢字およびヨミガナ），年齢（申込み時点で満35歳以下の場合のみチェック） 連名者の氏名等（発表者と同じ項目，年齢は除く）◯ 連絡者氏名，連絡先種別（自宅もしくは勤務先），所属◯機関名，住所，電話番号， E mail アドレス。参加票等の送付が可能なように，連絡先を自宅と選択される場合は部屋番号まで，勤務先の場合は部課名まで正確にご記入下さい。 収録順の希望（連番相手の題目，発表者名，所属，収録◯を希望する順序） 発表申込み料の送金（予定）日◯c. 申込み時の注意事項プログラム編成用分類の番号は，学会ホームページに掲載しています。また，ディスカッションセッションでの発表を希望される場合は，その番号（例DS3）として下さい。希望された分類番号をもとにプログラムを編成しますが，最終的な分類や収録・発表順は本会調査・研究部に一任とさせていただきます。IGC による分類は学会ホームページに掲載しています。キーワードは，原則として学会ホームページに掲載されている標準キーワードから 3 語を選んでください。連続して収録を希望する論文の場合，連番は 3 編までとしてください。入力する文字は漢字コード第 2 水準以内のものを使ってください。 ～◯ の項目は，DVD ◯ROM 版講演集の検索システムのために必要なデータですので，すべて入力して下さい。d. 発表申込み料の納入発表申込み料を，月日までに納入してください。送金は原則として郵便振替です。郵便局備え付けの振替用紙（払込み手数料は払込人負担）を使用してください。なお，送金後に発表申込みを取り消されても，発表申込み料は返却いたしませんので予めご承知ください。繰り返しになりますが，発表申込み料を期限までにご納入いただけない場合は，論文の投稿を取り消させていただくことがあります。期限までのご納入をお願いいたします。口座番号001507296459加入者名公益社団法人 地盤工学会 調査基準課口通信欄への記入必要事項発表者名（複数の投稿分を一括して納入いただく場合は，すべての投稿分の発表者氏名および会員番号）申込みの受付番号. 論文の投稿論文の書式は学会ホームページ掲載の「原稿執筆要領」を厳守してください。日本語以外にも英語により論文を作成し，英語で口頭発表することができます。内容が商業宣伝に偏したもの，原稿執筆要領に反するもの等，本研究発表会には不適当と認められる場合には採択されないことがあります。特に連絡がないものは採択されたとみなしてください。論文の投稿は電子投稿のみです。投稿の期限は，平成年月日（日）時（厳守）です。学会ホームページから，「電子投稿原稿作成上の注意」を参照のうえ，電子申込み時にお知らせした受付番号とパスワードを使って投稿してください。投稿された原稿は，締切日までは何回でも修正可能です。原稿のタイトルや連名者を電子申込み時のものから修正される場合は，電子申込みのデータも変更してください。これは講演集の目次や発表プログラムに電子申込みのデータを用いるためです。ただし，申込み時のデータを用いて「発表者の重複のチェック」，「セッションの分類」を行いますので，『発表者』，『分類番号の変更』および『論文内容の大幅な変更』は認められません。. プログラムの公開平成 29 年 5 月中旬までに地盤工学会のホームページ上にプログラムを公開いたします。. 講演集採択された論文はすべて DVDROM 版講演集に収録されます。 DVD ROM 版講演集は，発表申込者および参加申込み者全員に配布します。講演集に掲載された著作物の著作者の権利のうち，当該刊行物の編集にかかわる著作権は地盤工学会に帰属し，個々の執筆部分の著作権と著作者人格権は執筆者に帰属するものとします。なお，執筆者は学会が第三者から複写に関する著作権利用の許諾申請を受けた場合，および学会自らが講演集以外に利用する場合（電子媒体による利用を含む），これに関する著作権の行使を学会に許諾するものとします。また，これにより学会が著作権使用料等を得た場合は，学会の運営費に充当することを認めるものとします。ただし，著者が自ら著作権を行使することは妨げません。. 発表者以外の参加申込み（事前受付）発表者以外で研究発表会に参加を希望される方は，5 月末日までに，原則として地盤工学会ホームページから所定の項目を入力して申し込んでください。なお，インターネットによる申し込みができない場合には，氏名，所属，連絡先住所，電話番号，会員種別，会員番号を書いて，地盤工学会調査基準・技術推進チームへ E mail（ jgs52＠jiban.or.jp）または Fax.（ 03―3946 ― 8678 ）で申し込んでください。発表者以外の参加申し込みは，平成年月日（月）から受け付けます。発表者以外の方においても，参加料は DVDROM 版講演集代を含んでいます。申し込まれた方には，平成 29 年 6 月下旬までに参加票と DVD ROM 版講演集および参加料の請求書（郵便振替用紙同封）をお送りします。参加料は請求書到着後1 週間以内に郵便振替で納入してください。なお，平成29年 6月 1 日以降は参加申込みの事前受け付けを行いませんので，発表会当日に会場の受付でお手続きください。なお，プレミアム会員（タイプ 1）の方には，申込をいただかなくても参加票および講演集 DVDROM をお送りいたします。発表者以外の参加料（DVDROM 版講演集含む)会員非 会 員参加申込み日正・国際会員学生会員5 月末日まで10 000円発表会当日13 000円.学生そ の 他4 000円8 000円15 000円7 000円10 000円18 000円特別会員特典特別会員につきましては，その種別に応じた人数の範囲内で，非会員においても会員価格で研究発表会に参加することができます。この特典は事業所単位で受付けます。ご希望の場合は，事前に学会事務局までご連絡ください。. ディスカッションセッション特定のテーマにしぼったミニシンポジウム形式のディスカッションセッションを開催いたします。これらは集中的な討議が行えるよう配慮したセッションであり，本会でのテーマは下記を予定しています。これらのセッションでの発表を希望される場合は，申込書の該当欄にセッション番号（例 DS1）を記入してください。ただし，応募にあたっては，必ずしも希望どおりにならないこと，開催予定が変更になる可能性があることをご承知おきください。なお， DS 2 ， 4 は一般投稿を受け付けておりません。― 3 ― DS1 地下水面より上の地盤の現場飽和透水性評価座長西垣 誠（岡山大学）DS2 室内土質試験への ISO 規格の導入と JIS 改訂作業の進捗状況（一般発表なし）座長豊田 浩史（長岡技術科学大学）DS3 遺産の地盤災害からの保全座長岩崎 好規（（一財)地域地盤環境研究所）DS4 地盤情報データベースの整備とその利活用（一般発表なし）座長三村 衛（京都大学）DS 5 交通地盤工学における設計・評価・維持管理のイノベーション座長石川 達也（北海道大学）DS6 新しい地盤環境管理と基準に向けた取組座長肴倉 宏史（国立環境研究所）「第回環境地盤工学シンポジウム」論文募集主催(公社)地盤工学会社会実装に向けた新しい地盤環境管理と基準に関する研究委員会地盤環境企画委員会共催長崎大学地盤工学会では地盤工学と環境問題にかかわる研究に積極的に取り組んできており，特に 1994 年からは「環境地盤工学シンポジウム」をほぼ 2 年に一度の頻度で開催しております。この度，「第12回環境地盤工学シンポジウム」を下記のとおり開催いたします。一般論文の発表・質疑の他に，山下俊一先生（長崎大学理事・副学長）による招待講演を予定しております。つきましては，以下のテーマに関する論文を募集しますので，奮って論文応募されますようお願い申し上げます。募集テーマ環境地盤工学にかかわる研究・開発・施工事例 例えば，1）地盤環境の評価・試験法の適用性や開発2）地盤汚染のメカニズム・修復技術とリスク管理3）廃棄物や建設副産物の地盤工学的有効利用4）廃棄物の適正処分，処分場の安定化と跡地利用5）自然由来重金属含有土砂の評価，処理方法6）地盤に係わる建設工事の環境影響7）地球環境問題が地盤環境に及ぼす影響と対策8）エネルギー問題と地盤環境9）その他，環境地盤工学に関する課題●開催概要日時年月日（月），日（火）場所長崎大学 文教地区キャンパス 文教スカイホール他（〒8528521 長崎県長崎市文教町 1―14）●論文募集要項概要申込期限年月日（金）内容論文は原則として未発表のものとします。上記テーマおよび趣旨に関するものであることとします。執筆言語日本語または英語DS7 エネルギーに基づく液状化予測の可能性座長國生 剛治（中央大学名誉教授）DS8 南海トラフ巨大地震による地盤災害に備えて座長三村 衛（京都大学）DS9 地盤品質判定士の役割と期待昌樹（東京工業大学）座長北DS10 岩石・岩盤の内部構造の視点から見た透水挙動株 大林組）座長鈴木 健一郎（発表申込み・論文投稿に関するお問合わせ先地盤工学会 調査基準・技術推進チーム〒 東京都文京区千石――電話――Email: jgs52＠jiban.or.jpホームページアドレスhttps://www.jiban.or.jp/資格口頭発表者は本学会個人会員（正会員，学生会員，国際会員，名誉会員）にかぎります。口頭発表はひとりにつき一編までです。掲載・発表採択論文は，環境地盤工学シンポジウム論文集に掲載され，原則としてシンポジウムでの口頭発表が義務付けられます。投稿料無料 ※シンポジウム参加者には論文集代をお支払い頂きます。申込み方法地盤工学会 HP 〈 https: // www.jiban.or.jp /〉からお申込みください。論文提出の流れ執筆依頼概要が採択された方には，年月上旬に執筆依頼をお送りします。提出期限年月日（金）執筆要領地盤工学研究発表会の書式に準拠し，論文の長さは図表を含めて 4～8 枚の偶数枚とします。執筆言語日本語または英語査読論文は担当委員会による査読を行い，その採否を決定いたします。採択された論文は修正をお願いすることがあります。著 作 権論文集に掲載された著作物の著作者の権利のうち，当該刊行物の編集にかかわる著作権は地盤工学会に帰属し，個々の執筆部分の著作権と著作者人格権は執筆者に帰属するものとします。なお執筆者は，学会が第三者から複写に関する著作権利用の許諾申請を受けた場合および学会自らが論文集以外に利用する場合（電子媒体による利用を含む），これに関する著作権の行使を学会に許諾するものとします。また，これにより学会が著作権使用料等を得た場合は，学会の運営費に充当することを認めるものとします。ただし，執筆者自らが著作権を行使することは妨げません。※執筆者による転載（の許諾），複製（の許諾）について学会への申請は不要です。問合せ先地盤工学会「第回環境地盤工学シンポジウム」係Email: kankyo12＠jiban.or.jp電話――（直通)FAX――― 4 ― 「地盤工学会誌」への概要原稿公募テーマ「人工地盤材料」◇今回募集する下記の特集号に投稿を希望する方は， A4 判縦長の用紙に題名，執筆者と連名者の氏名，所属機関および連絡者を明記のうえ，内容が理解できる 2 000字程度の概要と，必要ならば図表等を添付してメールにて会誌編集委員会（ E mail: kaishigenko＠jiban.or.jp）あてにお送り下さい。◇投稿者は，本学会の正・国際・学生会員に限ります。同一著者（筆頭著者）からの複数の採択はいたしません。◇概要を審査後，掲載可となった著者には，改めて原稿依頼状等をお送りいたします。その際の本原稿の締切りは，平成 29年 5 月末を予定しております。◇最終的な掲載の可否は，編集委員会にご一任下さい。発行号平成年月号テーマ「人工地盤材料」概要原稿の締切り平成年月日趣旨我が国は，軟弱な地盤が広く分布し，自然界そのままの物性では地盤材料として期待すべき機能を有さない地盤が多々見受けられます。他方では，環境へ配慮する意識の高まりとともに，建設副産物等も地盤材料として有効利用を図るため，技術の開発に取り組まれるようになって久しい状況です。東日本大震災では，復旧のために新材に代わる災害廃棄物を利用する取り組みも進められています。そうしたことからも，セメント系安定処理土や様々な軽量安定処理土といった人工地盤材料，さらには土のみならず廃棄物を活用した人工地盤材料を開発して利用することは，地盤工学の分野において大きな期待と役割を担っています。このような現状を踏まえ，平成 29 年 9 月号では「人工地盤材料」と題して，その利用方法，新たに開発された材料の動向，施工後のモニタリング状況，あるいはモニタリングによる結果を踏まえた維持管理について特集しますので，会員の皆様の積極的なご投稿をお待ちしております。会誌編集委員会「地盤工学会誌」への概要原稿公募テーマ｢逆解析/データ同化とその利用」会誌編集委員会◇今回募集する下記の特集号に投稿を希望する方は，A4 判縦長の用紙に題名，執筆者と連名者の氏名，所属機関および連絡者を明記のうえ，内容が理解できる 2 000 字程度の概要と，必要ならば図表等を添付してメールにて会誌編集委員発行号平成年月号テーマ｢逆解析/データ同化とその利用」概要原稿の締切り平成年月日趣 旨逆問題は結果から原因を推定する方法であり，理工学分野において逆問題・逆解析は古くから数多くの手法が提案されています。近年の地盤工学においては，地震観測記録に基づく震源メカニズムの推定や長期の観測に基づく地盤沈下の評価などに利用される例が見られ，構造物の設計や施工管理に応用されています。近年のコンピュータ技術の発展に伴って，昔には考え■会（ E mail: kaishi genko ＠ jiban.or.jp ）あてにお送り下さい。◇投稿者は，本学会の正・国際・学生会員に限ります。同一著者（筆頭著者）からの複数の採択はいたしません。◇概要を審査後，掲載可となった著者には，改めて原稿依頼状等をお送りいたします。その際の本原稿の締切りは，平成29年 6 月末を予定しております。◇最終的な掲載の可否は，編集委員会にご一任下さい。られないほどの大規模な計算が可能となってきており，逆解析に基づく地盤物性評価の適用範囲は日々拡大しています。仕様規定型から信頼性設計に基づく性能規定型の設計への移行が叫ばれ続ける中で，不確定性が多く含まれる地盤に対して最適な構造物を設計・施工するためには，逆解析とデータ同化を如何に上手く現場に展開させるかが重要になるものと思われます。そこで，地盤工学における逆解析とデータ同化に関する最新技術，現場での取組み状況や適用事例，今後の展望について特集いたします。会員の皆様の積極的なご投稿をお待ちしております。支 部 か ら の お 知 ら せ●各支部行事等への申込み方法各支部事務局及び主催者へお問合わせください。北海道支部「第回年次技術報告会」開催のお知らせ会主催(公社)地盤工学会北海道支部共催国立大学法人北見工業大学日時平成年月日（金)～月日（土）の日間場国立大学法人北見工業大学 第総合研究棟階多目的講義室（北海道北見市公園町）プログラム北海道支部ホームページをご覧下さい。問合せ先地盤工学会北海道支部事務局ホームページ http: // jgs hokkaido.org / pastweb / hokkaido.html― 5 ―支部からのお知らせ 東 北 支 部「地盤工学フォーラム東北〈第回研究討論会〉」主催(公社)地盤工学会東北支部共催(公社)土木学会東北支部地盤工学会東北支部では，下記の要領で「地盤工学フォーラム東北2016〈第35回研究討論会〉」を開催いたします。今回は，支部表彰（技術的業績部門）候補の発表，委員会報告，講演会，および新年会を催します。是非ご参加下さいますよう，ご案内申し上げます。日時年月日（木) 時分から受付，時分開会会場ハーネル仙台（〒 980 0014 仙台市青葉区本町 2― 12 ― 7 ）電話 022 ― 222 ― 1121 FAX 022 ―222―1126プログラム（案）1330～1335 開会挨拶 中村支部長（日本大学）1335～1435 講演会「（仮称）台風10号による被害状況」講師大河原正文（岩手大学）1435～1535 講演会「（仮称）地中熱を利用した再生可能エネルギーの地盤工学的展望」講師船引彩子（日本大学）1535～1545 休憩1545～1625 東北支部委員会報告1625～1745 支部表彰（技術的業績部門）候補の発表（3～4 題予定）1745～1750 閉会挨拶 山口幹事長（東北学院大学）新年会1800～※講演内容等は変更になる場合が有ります。参加費地盤工学会会員・非会員を問わずご参加頂けます。フォーラム参加費無料（ただし，フォーラム資料代実費として2 000円を別途申し受けますので，当日受付で現金にてお支払い願います。）新年会参加費5 000円（当日受付で徴収いたしますので，新年会にご参加の方は現金にてお支払い願います。）参加申込み参加申込書に必要事項をご記入の上， E mail 添付または FAX にて下記の申込み先までお申込み下さい。参加証（聴講券）は発行いたしません。定員に達しご参加いただけない場合のみ，事務局より折り返しご連絡いたします。申込み締切年月日（金）申込み先地盤工学会東北支部 事務局〒 仙台市青葉区本町―― オーク仙台ビル階――電話―― FAXEmail: jgsbth＠tohokushibu.jp北 陸 支 部「公益社団法人地盤工学会北陸支部評議員会・第回土質工学最新情報コロキアム」日時平成年月日（金）～ 地盤工学会北陸支部評議員会～ 第回土質工学最新情報コロキアム場所ボルファートとやま（〒 930 0857 富山市奥田新町 8―1 電話076―431―0857）内容・講師「土木地質から見た役立つ地盤リスクの知識」株 環境地質代表取締役稲垣 秀輝氏 「土木地質の調査事例（仮題）」柏木 健司先生富山県立大学大学院理工学研究部（理学）理学部地球科学科コロキアム参加費1 000円（資料代金）懇親会参加費3 000円（当日受付にてお支払いください。）申込み・問合わせ先地盤工学会北陸支部事務局〒 950 0965 新潟市中央区新光町 10 3 技術士センタービル7F電話／FAX――Email: jgskoshi＠piano.ocn.ne.jp※詳細は北陸支部 HP （ http:// www.jibankoshi.com /）をご覧ください。関 西 支 部平成年度施工技術報告会「最近の建設・保全・環境技術と施工事例」共後日会定参 加催(一社)日本建設機械施工協会関西支部(公社)地盤工学会関西支部(一社)日本建設業連合会関西支部(公社)土木学会関西支部援(一社)建設コンサルタンツ協会近畿支部時平成年月日（水）～場建設交流館F グリーンホール員200名（先着順）費会員 4,000 円，学生 1,000 円，非会員 7,000 円（いずれも講演概要資料代含む）申込み期限平成年月日（金）申込み方法参加申込書に勤務先，連絡先，氏名，会員の所属学・協会名を明記し，参加費とともに現金書留にて下記へお送りください。参加証をお送りいたします。なお，納入された参加費の払い戻しはいたしませんので，ご了承ください。官公庁・公社公団等で参加費を別途お支払いの場合は，申込書の連絡事項の欄に請求書等必要書類をご指示ください。申込み先日本建設機械施工協会関西支部〒 大阪市中央区谷町―― 谷町スリースリーズビルF電話―― FAX――email: jcmakans＠muse.ocn.ne.jp※詳細はホームページ［http://www.jgskb.jp/］にてご確認ください。― 6 ― 平成年度幹事の公募地盤工学会関西支部の幹事会は，法人会員あるいは正会員の属する各業界の主だった企業や機関から幹事の推薦を依頼し，支部総会の承認を得て決定した幹事によって構成されています。幹事会は，現在まで，各業界のニーズとノウハウを活かし，各種行事や研究活動の立案・実行に尽力し，関西地区における地盤工学会に関する技術や研究の発展と普及に貢献しています。今後は，これまで幹事をお願いしていた機関にも引き続きご参画いただくとともに，これまで幹事が選出されていない新しい機関を含むすべての会員の中から，学会活動に意欲をお持ちの方に幹事になっていただくことで，さらなる学会の活性化につなげていくことが重要であります。昨年に引き続き平成 29 年度も現在までの各機関および企業への推薦依頼に加え，公募によって幹事を選出いたします。幅広い知見の涵養や社外の人脈づくりにも有効です。是非ご応募ください。幹事会概要人数幹事長 1 名，幹事約 35 名（若手・中堅の会員。ホームページ参照http://www.jgskb.jp）構成総務グループ，調査・研究グループ，行事・広報グループ用務支部に関する事務を処理するとともに，支部活動の計■共催・協賛・後援「トンネル技術者のための地盤調査と地山評価」発刊に伴う講習会主催(一財)災害科学研究所後援地盤工学会ほかトンネル調査研究会開催日平成年月日（火），月日（火），月日（火）開催時間はいずれも1000～1630会 場(/）北海道建設会館（〒 064 0804 北海道札幌市中央区北 4 条西 3 丁目 1 番地）「第回震災対策技術展」横浜主催「震災対策技術展」横浜後援地盤工学会ほか実行委員会開催日平成年月日（木），日（金）会 場横浜平和国際会議場（パシフィコ横浜）(〒2200012 横浜市西区みなとみらい 1―1―1）第回土木鋼構造研究シンポジウム主催(一社)日本鉄鋼連盟後援地盤工学会ほか開催日平成年月日（火）会 場コクヨホール(〒1080075 東京都港区港南 1 丁目 8―35）第回橋梁・トンネル技術展主催フジサンケイ ビジネスアイ協賛地盤工学会ほか開催日平成年月日（水)～月日（金）会 場幕張メッセ画・立案・実施を行う。公募による平成年度新幹事選出人数若干名（全体では，幹事の推挙による新幹事と合わせて10名程度を選出）幹事任期3 年。平成29年支部総会から平成31年支部総会まで。公募による幹事の選出方法応募者の中から幹事会が最終候補者を決定する。最終候補者は評議員会の審議を通して平成 29年度総会に推薦され，承認を受ける。応募について応募期限平成年月日（金)応募資格平成年度支部総会時点で，個人会員あるいは法人会員に属する者。 氏名，◯ 年齢，◯ 所属，◯ 所属住所，◯ 所属電応募方法◯ 地盤工学に話番号・ FAX ・メールアドレス，◯ 幹事を希望する理由かかわる経験（簡潔に），◯（簡潔に）をご記入の上，応募期限までに FAXまたは E mail をお送りください。月中旬頃に結果を連絡します。※お送り頂いた個人情報は，他の目的には使用しません。問合せ先・申込み先地盤工学会関西支部〒 大阪市中央区谷町―― ストークビル天満橋号室――電話―― FAXEmail: o‹ce＠jgskb.jp URL: http://www.jgskb.jp(/） 駿河台記念館（〒 東京都千代田区神田駿河台 3―11―5）(/）大阪大学中之島センター（〒 530 0005 大阪府大阪市北区中之島 4 丁目 3―53）その他詳細は下記 HP をご参照ください。問合せ先(一財)災害科学研究所 トンネル調査研究会〒 大阪市中央区高麗橋――淀屋橋サテライトビル階電話――HPhttp://csi.or.jpその他詳細は下記 HP をご参照ください。問合せ先「震災対策技術展」事務局/エグジビションテクノロ株ジーズ〒 107 0062 東京都港区南青山 1 ― 1 ― 1 新青山ビル西館 8 階―電話―― FAX―HPhttps://www.shinsaiexpo.com/yokohamaEmailbosai＠exhibitiontech.comその他詳細は下記 HP をご参照ください。問合せ先(一社)日本鉄鋼連盟 経営政策本部 市場開発グループ〒 東京都中央区日本橋茅場町――（鉄鋼会館）―電話―― FAX―HPhttp://www.jisf.or.jp/info/event/Email: dobokushinpo＠jisf.or.jp(〒2610023 千葉県千葉市美浜区中瀬 2―1）その他詳細は下記 HP をご参照ください。問合せ先フジサンケイ ビジネスアイ（日本工業新聞社）〒 東京都千代田区大手町―――電話―― FAX―HPhttp://www.infratechexpo.jp/― 7 ―共催・協賛・後援 | ||||
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| タイトル | 地盤工学会所在地 | ||||
| 著者 | |||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | A8〜A8 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080035 |
| 内容 | 表示 〒1120011 東京都文京区千石 4382公益社団法人地盤工学会 電 話03（3946）8677（代） FAX03（3946）8678Email: jgs＠jiban.or.jp ホームページURL https://www.jiban.or.jp/北海道支部〒0600061 札幌市中央区南 1 条西 2 丁目 南一条 K ビル 8 階電 話011（251）7038，（261）7742 FAX011（251）7038Email: hjgs＠olive.ocn.ne.jp東北支部〒9800014 仙台市青葉区本町 251 オーク仙台ビル 3F（江陽グランドホテル北側隣）電 話022（711）6033 FAX022（263）8363Email: jgsb-th＠tohokushibu.jp北陸支部〒9500965 新潟市中央区新光町10番地 3 技術士センタービル 7F電話／FAX025（281）2125Email: jgskoshi＠piano.ocn.ne.jp関東支部〒1120011 東京都文京区千石 4382 JGS 会館内電 話03（3946）8670（代） FAX03（3946）8699Email: jgskantou＠jiban.or.jp中部支部〒4600008 名古屋市中区栄 2926 ポーラ名古屋ビル 8 階電 話052（222）3747 FAX052（222）3773Email: chubu＠jiban.or.jp関西支部〒5400012 大阪市中央区谷町 157 ストークビル天満橋 8 階801号室電 話06（6946）0393 FAX06（6946）0383Email: office＠jgskb.jp中国支部〒7300011 広島市中区基町103 自治会館内電話／FAX082（962）5557Email: chugoku＠jiban.or.jp四国支部〒7908577 松山市文京町 3 愛媛大学工学部環境建設工学科内電 話090（6881）9036 FAX089（927）9817Email: nakajima＠cee.ehimeu.ac.jp九州支部〒8100041 福岡市中央区大名 2412 シーティーアイ福岡ビル 2 階電 話092（717）6033 FAX092（717）6034Email: jgsk_ jimu＠able.ocn.ne.jp― 8 ― | ||||
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| タイトル | 「落石対策工の設計法と計算例」 | ||||
| 著者 | |||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 〜 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080036 |
| 内容 | 表示 ੜླྀলਟබ┈♫ᅋἲேᆅ┙ᕤᏛ䛾᪂ห䛂ⴠ▼ᑐ⟇ᕤ䛾タィἲ䛸ィ⟬䛃᭱᪂䛾ㄪᰝ䞉◊✲䛛䜙ᚓ䜙䜜䛯▱ぢ䛻ᇶ䛵䛝ヲ䛧䛟ゎㄝ䟿ᆅ┙ᕤᏛ䛜⮬ಙ䜢䜒䛳䛶䛚່䜑䛩䜛᪂ห䛷䛩䚹ᖹᡂ㻞㻢ᖺ㻝㻞᭶Ⓨ⾜ 㻭㻠ุ㻟㻜㻤㡫㻵㻿㻮㻺䠖㻥㻣㻤㻙㻠㻙㻤㻤㻢㻠㻠㻙㻜㻥㻣㻙㻢ᮏయ౯᱁䠖㻡㻘㻤㻜㻜䠇⛯㏦ᩱ䠖㻢㻜㻜䠇⛯➨㻝❶ⴠ▼➨㻞❶ⴠ▼ㄪᰝ➨㻟❶ⴠ▼䛾㐠ື➨㻠❶ⴠ▼䝅䝭䝳䝺䞊䝅䝵䞁➨㻡❶ⴠ▼ᑐ⟇ᕤ䛾㑅ᐃ➨㻢❶ⴠ▼ண㜵ᕤ䛾タィ➨㻣❶䝫䜿䝑䝖ᘧⴠ▼㜵ㆤ⥙䛾タィ➨㻤❶ⴠ▼㜵ㆤᰙ䛾タィ➨㻥❶ⴠ▼㜵ㆤ᧦ቨ䛾タィ➨㻝㻜❶ⴠ▼㜵ㆤ⿵ᙉᅵቨ䛾タィ➨㻝㻝❶㻽㻒㻭᭱㏆䜘䛟⏝䛥䜜䛶䛔䜛ⴠ▼䝅䝭䝳䝺䞊䝅䝵䞁䛾⪃䛘᪉䜔ྛᑐ⟇ᕤ䛾⪃䛘᪉䛺䛹䜢ヲ䛧䛟ᥖ㍕䛧䛶䛔䜎䛩䚹タィἲ䛷䛿䚸ィ⟬䜢ヲ⣽䛻ᥖ㍕䛧䚸ᐇົ䛷䜒ᙺ❧䛶䜙䜜䜛䜘䛖㓄៖䛧䜎䛧䛯䚹䛂➨㻝㻝❶䠭䠃䠝䛃䛷䛿䚸ᐇົ⪅䛜ᢪ䛘䛶䛔䜛ㄢ㢟㻔㻟㻡ၥ㻕䛻䛴䛔䛶ศ䛛䜚䜔䛩䛟ᅇ⟅䛧䛶䛔䜎䛩䚹ᇶᮏⓗ䛺⪃䛘᪉䜔᭱᪂䛾ᡭἲ䜔⪃䛘᪉䛺䛹䛜㘓䛥䜜䛶䛔䜛䛯䜑䚸ᐇົ⤒㦂䛾ὸ䛔ᢏ⾡⪅䛛䜙㇏ᐩ䛺⤒㦂䜢ᣢ䛴⇍⦎ᢏ⾡⪅䜎䛷ᖜᗈ䛟⏝䛷䛝䜛ෆᐜ䛸䛺䛳䛶䛔䜎䛩䚹䛂ⴠ▼ᑐ⟇䠭䠃䠝䛃䈜㻝Ⓨห䛛䜙㻡ᖺ䚹䛥䜙䛻ෆᐜ䜢ᐇ䛥䛫䛶㐙䛻Ⓩሙ䛷䛩䚹䈜㻝㻕 䛂ⴠ▼ᑐ⟇䠭䠃䠝䛃 ᖹᡂ㻞㻝ᖺ㻝㻞᭶㻞㻞᪥ ᆅ┙ᕤᏛᅄᅜᨭ㒊 Ⓨ⾜᭩⡠䛾䛚⏦䛧㎸䜏䚸䛚ၥ䛔ྜ䜟䛫䛿䚸ᆅ┙ᕤᏛ䛾䝅䝵䝑䝢䞁䜾䜹䞊䝖䜎䛷䛚㢪䛔䛧䜎䛩䚹㼔㼠㼠㼜㻦㻛㻛㼣㼣㼣㻚㼖㼓㼟㻙㼟㼔㼛㼜㼜㼕㼚㼓㻚㼚㼑㼠㻛 | ||||
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| タイトル | 裏表紙 | ||||
| 著者 | |||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 〜 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080037 |
| 内容 | |||||
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| タイトル | 浅部物理探査による地盤構造の可視化と物性評価(口絵写真(HP)・論説) | ||||
| 著者 | |||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 〜 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080038 |
| 内容 | 表示 論説：浅部物理探査による地盤構造の可視化と物性評価（本文4～7ページ参照）口絵写真-1 基盤漏水が発生した堤防背面田圃の三次元浅部地盤構造モデル表示最大幅 60m，延長 100m の田圃において稠密 GPR 探査，高精度表面波探査，高密度電気探査を実施し，表土下の高透水砂礫層上面を検出。座標を定義し三次元モデルを作成。伏在小径とともに，マウンド状の高まりをイメージングした。この高まり部分では堤防法尻から 30m 程度離れていたにもかかわらず湧水が発生（文献 7）に加筆)口絵写真-2 路面変状（轍ぼれ，窪み）が発生した区間の舗装路三次元地盤構造モデル表示幅 6m，延長 10m の区間で稠密 GPR 探査，高周波表面波探査，削孔スコープ調査を実施し，舗装構造の三次元モデルを作成。路面では 15mm 程度の窪みが，路盤/路床境界では 120mm に増幅されていることが示されている。探査結果はスコープ調査結果と極めて整合的であった（文献 12）に加筆) 口絵写真-3 堤防不飽和帯への地表水の浸透過程の三次元経時変化表示幅 3.5m，延長 11.5m の区間で三次元高速電気探査を実施。地表から 1100L の水を断続的に注水し，不飽和帯の湿潤体の形成成長過程をモニタリング。浸潤体は円筒状ではなく，半球状かつ法方向に選択的に成長する。最終過程では溢水に対応した浸潤体が法尻部にも発生している（文献 14）に加筆) | ||||
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| タイトル | 空中物理探査の最新動向(<特集>地下を見る・観る・診る−物理探査技術の最新動向) | ||||
| 著者 | 結城 洋一 | ||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 12〜15 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080011 |
| 内容 | 表示 報告空中物理探査の最新動向The Newest Trend of Airborne Geophysics結城洋一（ゆうき株 東京支社技術部応用地質. は じ め によういち）グループマネージャーに分けられる。周波数領域法は，大地の電磁応答を周波数の関数として測定を行うもので，周波数の変化で探査空中物理探査は，地下に存在する物質の物理的，科学深度が変化するため，多周波数を用いて探査を行う。時的性質について人為的又は自然的に生じた現象を空中か間領域探査法は，大地の電磁応答を時間の関数として測ら測定し，測定データを解析することにより地下の状態定する方法で，送信源から送信する電流遮断後の過渡現や状況を解明する技術である。測定する物理現象により，象を測定する。空中電磁探査，空中磁気探査，空中放射能探査，空中重空中電磁探査が日本で最初に行われたのは 1970 年代力探査などがある。適用分野は，鉱物資源探査（石油，後半で，金属鉱業事業団（当時）が海外の調査会社に委金属，非鉄金属，石炭，地熱，地下水，温泉），土木調託し，資源調査を目的に行われた1)。日本にシステムが査（道路・トンネルルート調査，ダム，大型構造物立地），導入されたのは1990年代で，DIGHEM 社製造の周波数防災調査（斜面防災，火山防災，地震防災），環境調査，領域空中電磁探査システムが 3 セット導入された（写地球科学分野などがある。真―）。これらのシステムには磁気センサーが搭載さ空中物理探査は古くから用いられてきた物理探査手法であり，広域を低コストで三次元的に調査できる探査法れており，空中磁気探査と空中電磁探査がセットで行われている。可探深度は100～150 m である。である。空中物理探査法は，導入当初は測線上のアノマ国内における時間領域空中電磁探査システムは，リー抽出が目的であったが，1990年代の GPS の出現以2004 年に産業用無人ヘリコプターを利用した地表ソー来マッピング技術として定着した。また，解析技術や測定技術の進歩により空間分解能も向上した。本稿では空中物理探査手法を概観し，技術動向と代表的探査事例を紹介する。.空中物理探査法空中物理探査には，空中や地上から電磁波を発信するアクティブな探査法と，大地に生じる物理現象を測定するパッシブな探査法に分類される。アクティブな探査法は空中電磁探査法であり，パッシブな探査法には，空中磁気探査，空中放射能探査，空中重力探査などがある。空中電磁探査は地質調査で最も多く使われる探査法で，日本国内でも数多く実施されている。空中磁気探査は資写真―DIGHEM V写真―GREATEM源探査で用いられてきたが，最近は地下構造調査に活用されており，空中電磁探査と併用されることが多い。空中放射能探査はウラン探鉱を目的に開発され，日本では温泉調査等に活用された。最近では原子力事故後の放射線モニタリングに活用されている。空中重力探査は地下の密度構造の違いから地質構造を知る手法として，主に広域地質構造調査に活用されている。. 空中電磁探査空中電磁探査は，人工的に発生させた電磁波の磁場変動によって大地に誘導された磁場を空中で測定し，地下の比抵抗構造を求める探査法である。測定法によって周波数領域法と時間領域法に大別される。また，信号源の違いによって地上発信空中受信型と空中発信空中受信型12地盤工学会誌，―（) 報写真―写真―告航空機放射線モニタリング用ヘリコプターと検出器スティンガータイプ6)写真―PTHEMス型時間領域空中電磁探査法が開発された2)。その後，2006 年に有人ヘリを使用した総合空中探査システム3)（電磁，磁気，放射能，熱赤外線）が開発された。その空中電磁探査システムは GREATEM（写真―）と称し，国内で開発された純国産の空中電磁探査技術で，可写真―空中重力偏差法探査装置8)探深度は数百 m～2 000 m である。空中発信空中受信型探査は， 2014 年から地熱調査をて行われた。 1980 年代に民間でヘリコプターを用いた目的に，海外の調査会社によって国内で初めて調査が行選択ガンマ線探査システムにより放射能探査が事業化さわれた4)。可探深度は500m である。続いて，2014年にれた。主な調査目的は温泉・地下水調査で， 1981 年かカナダ PicoEnvirotec 社の PTHEM システム（写真―ら2000年まで約300件実施された。1990年代にはガンマ）が国内に初めて導入され， 2015 年から運用されて線スペクトロメトリの放射能探査システム（写真―）いる5) 。可探深度は 300 ～ 500 m である。 P THEM はが導入され，自然放射線のスペクトル解析が行われた。ループ径が8.6 m とコンパクトで重量も300 kg と軽量で2011 年に発生した福島第一原子力発電所事故により，あり，国内の急峻な地形でも探査可能である。空中電磁東日本地域に大量の放射性物質が放出されたため，放射探査の用途は，国内では地熱資源調査，道路・トンネル線強度のバックグランドが高くなった。これを契機に，ルート調査などの土木調査，地すべりや深層崩壊，火山国内では地質調査を目的とした空中放射能探査は行われ災害を対象とした防災調査などが多く行われている。ていないが，放出された人工放射線の空間線量を測定す. 空中磁気探査るために，ヘリコプターを用いた航空機放射線モニタリ空中磁気探査は，岩石の種類や温度によって磁性が変ング（写真―）が継続的に行われている7)。また，原わることから，地球磁場を測定して磁気異常や地下の磁子力施設周辺から 5 km 圏内では有人航空機が低空で飛性体の分布を求め，地下構造や地熱資源などを推定する行できないため，自律型無人ヘリコプターを用いた放射探査法で，国内では地質調査所（現在は産総研地質調査線モニタリングが行われている。総合センター）や NEDO ，国土地理院，海上保安庁，. 空中重力探査大学など多くの組織で古くから実施されている。利用す空中重力探査は，地表の重力値が地下の密度分布を反る航空機は，飛行機やヘリコプターであり，磁力計セン映していることを用いた探査法で，測定した重力値からサーの搭載方法は，バード曳航方式と機体固定のスティ地下の密度構造による重力異常を抽出し地下構造を推定ンガー方式6)（写真―）がある。民間では空中電磁探する。 1959 年に米国やドイツで空中重力計が開発され，査システムに装備した磁気探査装置を曳航し，空中電磁1970 ～ 1990 年代に米国でヘリコプターや固定翼による探査と同時に測定されている。センサーはセシウム磁力重力測定が行われてきた。その後 1990 年代から今日に計を用いる。いたるまで，米国，カナダ，ドイツ，デンマーク等で空空中磁気探査の用途は，地震・火山活動が活発な我が中重力測定の開発がなされた。日本では，瀬川爾朗らが国では火山の内部構造調査や伏在断層調査等に用いられヘリコプターによる空中重力探査装置を開発し，主に原るほか，空中電磁探査と同時測定によって，地下の比抵子力サイトで 6 か所の調査が実施された。一方，空中抗構造調査の補助データとして活用されている。重力偏差法探査も 1999 年から開発され，国内では 2013. 空中放射能探査年にヘリコプター搭載型の重力偏差法探査装置（写真―空中放射能探査は，放射性同位元素（ウラン，トリウ独 石油天然ガス・金属鉱物資源機構（以下）を使ってム，カリウム等）が放出するガンマ線強度を測定し，そJOGMEC）が地熱調査を実施している8)。空中重力偏差の強度の違いから地質を調べる探査法で，日本における法探査は重力偏差の分布から地下の密度構造を推定する空中放射能探査は， 1950 年代から資源探査を目的とし方法である。従来の空中重力探査よりも密度変化に対すJanuary, 201713 報告る感度が高い。.空中物理探査の地盤調査への適用空中物理探査を地盤調査に適用した代表的な調査事例を紹介する。. 空中電磁探査大規模自然災害調査では，砂防分野における火山体調査において，地下構造の把握にヘリコプターを用いた空中物理探査技術が活用されており，日本の主要な活火山において探査が実施された。本稿では，樽前山（北海道）において，山頂を含む 5 km 四方の領域を対象とした空中電磁探査と空中磁気探査を実施し，取得したデータから樽前山の山体構造を検討した事例を紹介する9)。探査手法は，周波数ドメイン空中電磁探査法で，可探深度は約100 m である。地質は，山頂の溶岩ドームを除き，地表付近は噴火によって噴出した火砕物によって構成されている。調査地南側には，新第三紀層が分布している。探査結果（図―）の比抵抗分布は，地表付近が高く深図―樽前山深度別比抵抗分布図9)部が低い傾向を示し，不飽和帯と飽和帯からなる地下水分布を反映した典型的な比抵抗構造をなしている。自然災害は近年，これまで想定し得なかった豪雨や地震，火山噴火等による被害が増えている。災害規模も大きくなっており，被害地域も広域にわたる。今後も自然災害分野への適用により，被害軽減等の対策の基礎資料としての活用が期待される。. 空中磁気探査地盤調査では，空中磁気探査は空中電磁探査と同時測定で行われ，空中電磁探査データの解析補助データとして活用される。空中磁気探査で測定されるデータは全磁力で，地下の累積情報である。解析では地球標準磁場を差し引き，解析結果は磁気異常図として供される。この磁気異常から逆解析によって地下の磁化構造を求めることができる。前節で示した樽前山で空中電磁探査と同時測定した磁気異常を逆解析し磁化構造を求めた（図―）。高磁化強度帯は，樽前山の溶岩ドームと北山ドームを含む北西南東方向に延びる領域に分布する。低磁化強度帯は，風不死岳の南東側の山腹のほか，南西側の新第三図―樽前山深度別磁化強度分布図9)紀層の分布域に分布する。. 空中放射能探査図―は日本全国の地表面から 1 m 高さの空間線量空中放射能探査は，海外では低開発国の地質調査の初率分布を表わす。図―の丸印の地域以外は，地質分布期段階として，空中磁気探査と併用して調査が行われる。を反映しており，付加コンプレックスと深成岩分布域で空中放射能探査で得られるデータは，地表から30 cm 程放射線強度が強い。度の表層地質情報である。地質の違いによって自然放射. 空中重力探査性物質の含有量が変化するため，得られるデータは表層空中重力探査は，広域の地質構造を知るために探査が地質をトレースしたものである。地質図を作成するため行われる。日本では，陸域では地上から重力探査が行わの基礎資料として活用される。福島第一原子力発電所事れており，海上では船による測定が行われ，全国の重力故後の全国を対象に行われた航空機放射線モニタリン異常図が公表されている。しかし，陸域と海域の境界でグ7)は，日本で初めて行われた全国規模の放射能探査である海岸線は重力測定の空白域であり，山岳地帯や海洋ある。東日本のデータは人工放射線によって地質情報を島周辺では複雑な自然環境のために重力測定の精度が悪正しく反映していないが，西日本の測定データは人工放い。近年は国内でもヘリコプターの空中重力探査が行わ射線の影響がないため，表層地質データを反映したものれ，主に沿岸域で空中重力探査が行われた。石油天然ガとなっている。ス・金属鉱物資源機構（ JOGMEC ）は，全国の地熱有14地盤工学会誌，―（) 報告地上に送信源を設置する GREATAEM 方式であれば，実用化の目途はたっている。日本でも近い将来調査に適用されると思われる。.まとめ空中物理探査は広域調査で広く使われている。土木調査においては，トンネルルート調査，大型構造物立地調査などで活用が図られている。空中電磁探査は，探査技術の開発によって，可探深度が深くなり，これまで対象とされなかった深部の探査も可能となっている。空中電磁探査は三次元の比抵抗構造を知ることができ，重力探査や磁気探査データも逆解析によって三次元の密度構造や磁化構造を推定することが可能である。航空レーザなどを使った詳細な地形データも利用可能になっており，図―空間線量率分布図（基準日 2012 年 5 月 1 日)7)これらの情報を統合することにより，解釈精度を大幅に向上させることができる。また，大規模自然災害調査にも適用されており，災害が発生する前の予防調査においては，地質構造の緩み領域や弱線部の抽出が可能である。これらのデータを活用して災害発生が予想される領域を抽出する基礎資料としての活用も期待できる。このように，空中物理探査はさまざまな分野で適用できる可能性があり，今後も性能向上，小型・低価格化をはかり，より身近なツールとして開発をすすめたい。参図―地上測定重力異常（左）と空中重力偏差（右）の比較図望地点で 2013 年から空中重力偏差法探査を実施してい1)2)3)る。八幡平で実施した地上重力測定データ10) と空中重力偏差法のデータ11) から強度分布図を作成し比較した4)ところ，空中重力偏差法探査は水平方向において分解能が高かった（図―）。なお，空中重力偏差法の深度情報は概ね 1 km 程度である。.空中物理探査の最新動向空中物理探査は，飛行機やヘリコプターを用いて探査を行うが，近年，小型の無人航空機（以下ドローン）の5)6)7)進歩が目覚ましい。安価なマルチコプターが市販されており，誰でも簡単に空中からの計測ができるようになっ8)てきた。災害現場でも，マルチコプターを使った空中写真が手軽に撮られるようになっており，空中物理探査で9)も，ドローンを使用した探査法が開発されている。中国では，小型無人ヘリコプターやマルチコプターを使った地表ソース型時間領域空中電磁探査が実用化されており，手軽に空中から探査ができるようになりつつある。マルチコプターは，飛行時間が短くペイロードが小さいため，探査法に制約はあるが，空中放射能探査，空中10)11 )考文献菱田 元ほか地質ニュース601号，pp. 56～63, 2004.畠山晃陽ほか無人ヘリコプターを利用した空中電磁法探査の適用例，物理探査学会第 111 回学術講演会論文集，pp. 185～186, 2004.伊藤久敏ほかヘリコプターを用いた総合的な空中仏衣探査システムの開発（その 1 ），電力中央研究所報告，2007.石油天然ガス・金属鉱物資源機構平成26年度地熱資源ポテンシャル調査のための空中物理探査報告書， pp. 1～209, 2014.平田諒次ほか周波数領域と時間領域の空中送受信型電磁探査の地すべり地への適用，物理探査学会第 134回学術講演会論文集，2016.大熊茂雄ほか駿河湾沿岸域の高分解能空中磁気探査，地質調査総合センター速報，pp. 35～39, 2014.鳥居建男ほか広域環境モニタリングのための航空機を用 いた 放 射 性物 質 拡散 状 況調 査 ， JAEA Technology2012036.石油天然ガス・金属鉱物資源機構平成24年度地熱資源ポテンシャル調査のための空中物理探査報告書， pp. 1～179, 2012.本間宏樹ほか空中物理探査結果による樽前山山体構造に関する考察，砂防学会，砂防学会研究発表会予稿集，2015.地質調査総合センター日本重力データベース DVD 版，数値地質図 P2, 2013.石油天然ガス・金属鉱物資源機構平成 24 年度地熱資源ポテンシャル調査のための空中物理探査報告書付帯資料，2012.（原稿受理2016.10.7)磁気探査は実用段階にあり，空中電磁探査についても，January, 201715 | ||||
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| タイトル | 【英訳化版】室内試験・地盤調査に関する規格・基準(Vol.1)の発刊／「落石対策工の設計法と計算例」(扉) | ||||
| 著者 | |||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 〜 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080002 |
| 内容 | |||||
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| タイトル | 本号の編集にあたって(<特集>地下を見る・観る・診る−物理探査技術の最新動向) | ||||
| 著者 | 木元 小百合 | ||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | i〜i | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080003 |
| 内容 | 表示 本号の編集にあたって本号では「地下を見る・観る・診る物理探査技術の最新動向」として，地盤工学における物理探査技術を特集しております。物理探査は，目には見えない地下の構造を迅速かつ広範囲に把握する技術であり，古くは地下資源の探鉱のための技術として開発されましたが，土木分野においても土木施工前の地質調査，維持管理，防災など，幅広い分野に利用されています。特に近年では，施工前の地質構造把握にとどまらず，非破壊検査手法としても活用されており，空洞探査や健全性調査，トンネル施工中の前方探査など広く用いられています。地盤工学が対象とする比較的浅い地盤は，資源工学が対象とする地盤深部と比べ，より不均質で複雑な構造を有しているため，精度よく地盤内部を把握するには難点もあり，それらに対応した技術開発が進められてきました。近年では，複数の物理探査との併用，物理探査手法だけでなくボーリングや室内試験などの直接的な調査方法と組み合わせる方法など，開発や改良が進められています。さらに，弾性波探査，地中レーダ，電気探査，トモグラフィ等，従来から活用されている探査技術に加え，最近では，ミュー粒子を用いた探査や，新しいセンサーの適用など，新たな探査技術も開発されています。本号では，物理探査技術の現状と課題，最新技術と適用事例，精度向上のための技術，利用にあたっての留意点，今後の展望等について特集しております。本特集が多くの会員の皆様にとって有益なものとなり，今後のさらなる技術開発の一助となれば幸いです。木 元 小 百 合（きもと さゆり)地盤工学会のホームページ URLhttps://www.jiban.or.jp/国際地盤工学会ホームページ http://www.issmge.org/編集兼発行者公益社団法人地盤工学会 | ||||
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| タイトル | 目次 | ||||
| 著者 | |||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 〜 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080004 |
| 内容 | 表示 口絵写真(＊HP)論説浅部物理探査による地盤構造の可視化と物性評価特集テーマ地下を見る・観る・診る―物理探査技術の最新動向あいさつ年頭の挨拶 ……………………………………………………………………………………………… 1●村上総説地盤を対象とした物理探査技術の過去と現在，そして未来 ……………………………………… 3●松岡論説告俊文浅部物理探査による地盤構造の可視化と物性評価 ………………………………………………… 4●稲崎報章富士干渉 SAR 解析を用いた地表変動量のモニタリングと地下の可視化 ……………………………… 8●石塚師也空中物理探査の最新動向 ………………………………………………………………………………12●結城洋一地震波干渉法による弾性波探査 ………………………………………………………………………16●相澤隆生／黒田清一郎不飽和地盤における水の浸透モニタリング …………………………………………………………20●木佐貫寛／稲崎富士／今村杉夫統合物理探査を利用した河川堤防調査 ………………………………………………………………24●林宏一アレイアンテナ地中レーダによる不飽和地盤中水分動態の評価 …………………………………28●斎藤広隆／黒田清一郎／永井延史／Jacopo Sala宇宙線ミュー粒子を利用した地盤の可視化技術 ……………………………………………………32●鈴木(公募)敬一同一地域メッシュ内における高密度常時微動計測～徳島県三好市街地を例として～ …………34●大川雄太郎／秦(公募)告稿)厚／湊文博／山内政輝／常田賢一トンネル前方探査の概要及び探査事例 ………………………………………………………………38●西報(投吉弥／三神琢郎／若林成樹3 種類のローカルソイルの工学的特性とそれらの工学的利用 ……………………………………42●西岡孝尚／澁谷啓 技術紹介探査能率と耐ノイズ性能を高めた CSMT 法電磁探査システム ……………………………………46●中里裕臣／白旗克志／土原健雄／石田聡無線センサネットワークを活用した複合型斜面監視システムの開発 ……………………………48●櫻谷慶治／濱沖俊史／田山聡／小泉圭吾寄稿(学生編集委員)香東川総合開発事業における椛川ダム建設工事の見学について …………………………………50学会の動き女子中高生夏の学校へのポスター出展を通じて ……………………………………………………52●阿部●渡邊龍矢保貴北陸支部●竜田富山県と災害協定を締結 …………………………………………………………………53尚希／小林俊一学会の動き(国際活動から)第 8 回アジア地域若手地盤工学者会議（8AYGEC）の参加報告 …………………………………54技術手帳サステナブル・レメディエーション …………………………………………………………………55●澤村●張講座康生銘地盤工学と地質学における最新のかかわり5. トンネル工事で遭遇する特殊な地質学的現象の課題と対策 …………………………………57●太田岳洋新入会員・書籍紹介 …………………………………………………………………………………………64編集後記 ………………………………………………………………………………………………………65 | ||||
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| タイトル | CONTENTS | ||||
| 著者 | |||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 〜 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080005 |
| 内容 | 表示 Theme: Seeing, Watching and Examining the Ground ―The latest trend of the geophysical exploration technology―Exploration Geophysics: the Past, the Present, and the Future …………………………………………………………… 3● Toshifumi MatsuokaNear Surface Geophysics for the Detailed Imaging and Characterization of the Ground ………………………………… 4● Tomio InazakiSurface Displacement Monitoring Using Interferometric SAR Analysis and Visualization of Underground ………… 8● Kazuya IshitsukaThe Newest Trend of Airborne Geophysics ……………………………………………………………………………………12● Youichi YuukiSeismic Survey by Seismic Interferometry ……………………………………………………………………………………16● Takao Aizawa and Seiichiro KurodaGeophysical Monitoring of Water Inˆltration Process in the Vadose Zone ………………………………………………20● Hiroshi Kisanuki, Tomio Inazaki and Sugio ImamuraLevee Investigation Using Integrated Geophysical Method …………………………………………………………………24● Koichi HayashiEvaluation of Soil Moisture Content Distribution and Dynamics by Array Ground Penetrating radar …………………28● Hirotaka Saito, Seiichiro Kuroda, Nobuhito Nagai and Jacopo SalaVisualization Technique using Cosmic Ray Muons ……………………………………………………………………………32● Keiichi SuzukiMicrotremor Measurement with High Dense Spatial Location in a Same Grid Square, Miyoshi City centre,Tokushima Prefecture, Japan ……………………………………………………………………………………………………34● Yutaro Okawa, Yoshiya Hata, Atsushi Mikami, Fumihiro Minato, Masaki Yamauchi and Kenichi TokidaOverview and a Case Study of the Exploration Ahead of Tunnel Face ……………………………………………………38● Takuro Nishi and Naruki Wakabayashi | ||||
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| タイトル | 年頭の挨拶 | ||||
| 著者 | 村上 章 | ||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 1〜1 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080006 |
| 内容 | 表示 年頭の挨拶New Year Address from the President村上章（むらかみ公益社団法人新年明けましてあめでとうございます。 2017 年の新年を迎え，謹んでご挨拶申し上げます。昨年 6 月の第 58 回通常総会より会長職務にあたっております。昨年も平成 28 年熊本地震，平成 28 年 8 月北海道豪雨が発生し，斜面崩壊・がけ崩れなどの土砂災害や河川堤防の被害に見舞われ，人，家屋，公共施設等々に甚大な被害をもたらしました。亡くなられた方へ深い哀悼の意を表しますとともに，被災者の皆様に心よりお見舞い申し上げます。災害連絡会議では災害調査団を編成して，地盤災害を調査するとともに報告会を実施しました。こうした災害に対し「地盤品質判定士」への積極的支援により，各地で発生する地盤工学的諸問題の解決に向けた活動を進めることにしています。具体的には，学会として地方公共団体と個別に災害に関する協定締結を進めており，すでに多くの地域で締結を実現しています。熊本地震についても「地盤品質判定士」を積極的に活用いただく目的で，昨年 7 月 21 日付で熊本県知事に対し学会より要望書を提出しました。国際活動に目を向けますと， Soils and Foundationsのインパクトファクターが一年間の留保を経て復活し，1.238 とそれまでの 2 倍以上の値となりました。これによ り Soils and Foundations は 国 際 情 報 発 信 の 有 力 なツールであるばかりか，競争力を有する国際ジャーナルへ進化しました。インパクトファクターは他の有力な国際ジャーナルに追いつき追い越そうとしており，地盤工学会の発信する研究成果が世界的に注目されている証左であると言えます。一方，東畑郁生前会長には， 2009 ～ 2013 年に国際地盤工学会（International Society for Soil Mechanics andGeotechnical Engineering; ISSMGE）のボードメンバーを， 2013 年からはアジア地域副会長を務められていましたが，本年 9 月に行われる次期会長選挙に立候補されるべく，地盤工学会として支援することになりました。地盤工学会は，国際地盤工学会のメンバーソサエティーの中で米国，英国に次いで 3 番目の会員数（約1 150 名）を擁しており， 32 の技術委員会（ TechnicalCommittee）のうち 6 つで委員長あるいはセクレタリを務めるなど，国際地盤工学会における重要なポジションを占めています。また， Soils and Foundations の刊行や多数の国際会議・国際シンポジウムの開催などにより学術上・実務上の発展に関わる貢献を行ってきました。このような状況から，国際地盤工学会の運営に主導的に関わることもが学会に求められてきた一つの重要な使命です。これまで 2 名の会長（故福岡正巳先生と石原研而先生）を始め，ほぼ毎期ごとにボードメンバーあるいJanuary, 2017地盤工学会あきら）会長は副会長を輩出しました。東畑前会長は，ボードメンバー（ 2009 ～ 2013年）としては ISSMGE Bulletin の発刊・ 編集 に 多大 な貢 献 をさ れ， また 副 会長 （ 2013 ～2017 年）としては Low Cost Conference の実施による学術・技術の普及に取り組まれてきました。一方，国際地盤工学会長はここ 4 期にわたり，ヨーロッパ・北米だけから選出されており，アジア地域からの会長が世界的にも期待されるこの時機に，東畑前会長は会長職に最も近い位置におられると思います。東畑国際学会長が実現すれば，学会にとって名誉であるばかりでなく，日本の学術や技術の高さを国際的に知らしめるチャンネルが増えることにつながります。我が国の地盤技術者やその所属機関にとって海外ビジネスの遂行にあたってプラスの効果も期待できると考えられます。会長選は昨年末に公示され， ISSMGE を始め各メンバーソサエティに東畑前会長を正式にノミネートする旨の文書を会長名で送りしました。この文書は学会英文Web site トップページにありますので，会員の皆様が外国の研究者と交流される際は，是非東畑前会長への投票を呼びかけていただければ幸甚と存じます。副会長当時，「メディア懇談会」を企画し，定期的に報道機関へさまざまな情報を提供しました。しばらく途絶えておりましたが，今般「地盤工学会メディア懇談会―地盤工学会と報道機関の情報交換会―」という名称で復活し，地盤工学に関する注目度の高い情報を発信するとともに学会と報道関係者の皆様との意見交換を実施しています。昨年 3 回にわたり提供した話題は， 1 )熊本地震のこれまでの調査結果と梅雨・台風時期の豪雨への対応， 2 )地盤品質判定士を活用した被災者支援の体制，3 )杭問題に関する地盤工学会からの提言， 4 )液状化・造成宅地被害等への対応状況と地盤工学会の取り組み，5 )福島第一原子力発電所廃止措置に向けた地盤工学的新技術と人材育成に関する検討委員会（略称廃炉地盤工学委員会）の活動状況，です。最近はメディアで取り上げられる機会も増えております。最後に， 2009 年に取りまとめられた中長期ビジョンについて，それ以後見直されていませんでした。そこで今年度のうちに検証を行い，それを踏まえて来年度に中期計画・中期目標を定め，その後長期ビジョンの検討に入ることを予定しています。会員の皆様のご多幸とご活躍を祈念して，新年のご挨拶といたします。丁酉歳首（原稿受理2016.11.28)1 | ||||
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| タイトル | NEW!!オンデマンド講習会のご案内 | ||||
| 著者 | |||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 〜 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080007 |
| 内容 | 表示 2 | ||||
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| タイトル | 地盤を対象とした物理探査技術の過去と現在，そして未来(<特集>地下を見る・観る・診る−物理探査技術の最新動向) | ||||
| 著者 | 松岡 俊文 | ||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 3〜3 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080008 |
| 内容 | 表示 地盤を対象とした物理探査技術の過去と現在，そして未来Exploration Geophysics: the Past, the Present, and the Future松岡俊文（まつおか(公財)深田地質研究所.物理探査の誕生（地下を見る）としふみ）理事長る時代になった。この要求に応えるために， 1990 年代に三次元反射法探査が開発されるに至った。物理探査は地盤を可視化できる貴重で優れた技術であ既に一般的であった海上でのストリーマケーブルを利る。例えばトンネルの掘削工事において，地山の状況を用した調査を拡張し，三次元探査法が確立した。我が国把握してから掘削する場合と，手探りで掘削するのは大においても海上での資源探査以外に，陸上での断層調査きな違いがある。単に掘削能率やコストだけでなく，落などに，三次元探査は利用された。コスト的に許される盤や地下水の突発湧水など，安全面にも影響を与える。のであれば，物理探査は本来三次元調査として計画されこのため現在では，物理探査はトンネル掘削前，また切るべきである。既に地中レーダー（ GPR ）探査は三次羽前方探査などにおいて，日常的に利用されている。元探査が一般的であり，また三次元の電気探査が簡単にトンネル工事に初めて物理探査が利用されたのは，丹実施できる装置も開発されている。そして，地下に関わ那トンネルと言われている。この工事は大変な難工事とる物性情報を，収集し，整理し，加工し，土木技術者がなり，鉄道省は渡邊貫を含む地質学を学んだ新進気鋭の必要とする地下を「観る」技術体系として，地球物理学技術者を建設事務所に急遽配属し，地質調査を担当させと地質学を基礎とした地質工学が確立した。た。そして 1930 年 5 月に丹那トンネル坑道内で発破を行い，丹那盆地の断層調査を実施した。.CIM へ提供する地下世界（地下を診る）その後第二次世界大戦を経て，半導体の利用技術が開物理探査は 1930 年代に産声をあげ， 1960 年代に近代花し，戦後復興のかけ声と右肩上がりの経済成長は，化され， 1990 年代に探査手法という観点では完成の域1960 年代から我が国において新しい物理探査を開花さに達した。この歴史が繰り返されるのであれば， 2020せた。計算機を利用したデータ処理，土木分野への検層年を目前に，我々は次の大きな飛躍の扉の前に立ってい技術の導入，そして新しい計測機器の開発などが進めらる。れた。また物理探査の利用範囲も原子力発電所の立地調その扉を開く原動力になるのは， MEMS や光ファイ査などにも拡張され，現在の物理探査の体系が作り上げバーやドローンなどを利用した新しい地下計測手段群でられた。そして我々は地下を「見る」技術を手にするこあり，さらに三次元物理探査の日常化と，それに伴うとができた。データ量の爆発的増加と思われる。また収集されるデー.不均質性への挑戦（地下を観る）物理探査の技術開発の歴史は，地盤が有している不均質性への挑戦であったと言っても良い。屈折波探査の始タの種類は，従来の地震探査や電気探査で取得されてきた地下の物性情報以外に，地球化学的データや地下に潜む微生物などに関連する情報などにも，幅を広げることが考えられる。まりは，地下は 2 層構造と考え，深度方向の変化は 1一 方 ， 探 査 結 果 を 利 用 す る 土 木 技 術 者 は ， CIMヶ所（均質な地層が 2 層）としている。表面波探査で（ Construction Information Modeling ）を利用して，情は，地下は多層構造ではあるが，水平方向の速度変化は報の一元化と，調査・計画・設計・施工・維持管理とい無い（均質である）としている。これらの事情は，電気う土木構造物の一生を視野に，システム全体を再構築し探査や電磁探査においても同様であり，MT 法でも水平つつある。これに対して，統合物理探査は，地下に関わ多層構造の理論から出発した。る異種データをまとめ上げ，設計施工に提供する方法論一方，ボーリングやサウンディング調査では，観測点であり，ビッグデータに対応するため AI 技術なども取における深度方向の詳細な不均質性の情報が取得できる。り込みながら， CIM に対して三次元地下情報を提供すそして，この水平方向の変化（不均質性）を知る手法とる技術になるであろう。さらに常時観測を行うモニタリして，物理探査が期待され利用されてきた。ただしこのング物理探査の構築は，施工後の将来予測を可能とし，場合でも，二次元の調査では，測線に直交する方向の地2020 年代においては，今まで以上に地盤を正確に「診下構造は変化しないと仮定している。しかしながら，地る」手段を，広く地盤工学技術者に対して提供するであ下構造は本来三次元的に変化し，またその変化の度合いろう。（不均質性）をメートル単位で把握することが求められJanuary, 2017（原稿受理2016.10.19)3 | ||||
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| タイトル | 浅部物理探査による地盤構造の可視化と物性評価(<特集>地下を見る・観る・診る−物理探査技術の最新動向) | ||||
| 著者 | 稲崎 富士 | ||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 4〜7 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080009 |
| 内容 | 表示 浅部物理探査による地盤構造の可視化と物性評価Near Surface Geophysics for the Detailed Imaging and Characterization of the Ground稲崎富士（いなざきとみお）国立研究開発法人土木研究所地質地盤研究グループ. は じ め に情報を提供するものではないことに留意する必要がある。ボーリング柱状図やサウンディング記録を並べ，それら地盤工学が主対象としている表層から深さ 30 m 程度を対比させた断面図は，通常は地質構造が水平方向に連までの地下空間，いわゆる浅部地盤は，平野域では主と続しているという前提の下に描かれるが，不均質で複雑して盛土・堤防などの人工地盤と軟弱な沖積層に代表さな浅部地盤ではこの仮定が成立しない場合が多々ある。れる自然地盤で構成されている。山岳斜面では地山岩盤そしてこのような仮定は，河川堤防やシールドトンネルを数 m 程度の表土・風化層が覆うという構造が一般的などの連続的構造物の安全性評価の点で致命的な誤判断である。地すべり地ではすべり面を挟んですべり土塊とを招くことにつながりかねない。河川堤防の基盤漏水や基礎地盤が接する。地球科学が対象とするような深い領盛土の法崩壊，シールドトンネル掘削時の弱層破砕帯の域の地層・地質構造と比べると，浅部地盤は不均質で，出現箇所などを，離散的で疎なボーリング調査やサウンより複雑な構造を有していることが特徴である。例えばディングで把握することは原理的に不可能なのである。河川堤防では，横断方向で数 m 程度，縦断方向でも数これに対し物理探査は，測線下の物性構造を連続的二次10 m 程度離れると内部構造が変化することが分かって元断面・三次元空間情報として提供する。これにより局きている1)。また堤防基礎地盤も，特に下流域では河道所的な異常構造を確実に捉えることができる。なおここ変遷を反映して局所的に構造が不連続になっている。こで「連続的」と表現したが，実際は 1 cm ～ 2 m 程度ののような局所的な不均質構造が，基盤漏水，盛土変状，間隔の平均的物性を連結した空間情報である。したがっ構造物の不同沈下，地震時液状化などの局所的発生の原て正確には「離散的」とするべきであるが，浅部地盤の因となっていることは容易に想定できるであろう。従来，不均質性のオーダーより間隔が充分小さいことから，実浅部地盤調査にはボーリング調査やサウンディングとい際上連続的断面情報として扱ってもよい。図―は，従った直接的な調査手法が多用されてきたが，後述するよ来の N 値ボーリングに対する浅部物理探査の優位性をうに，これらの手法は実は不均質構造の把握には適して示した概念図である5)。連続的土構造物の典型である河いない。これに対し，高精度表面波探査，高密度電気探川堤防や道路盛土と，それらの基礎地盤調査では，一般査，高分解能反射法探査，稠密地中レーダー（ GPR:的に N 値ボーリングは200～500 m に高々 1 本程度しかGround Penetrating Radar）探査など，浅部を対象とし実施されない。堤防・盛土の断面規模を 200 m2 程度とた物理探査（浅部物理探査Near Surface Geophysics）想定すると，500 m 区間の総体積は 1×105 m3 程度になの要素手法とそれらを組み合わせた統合物理探査2)の利るが，ノンコア N 値ボーリングで得られるコア試料の活用の期待が高まってきており，既に河川堤防の安全性体積は 6×10－3 m3 程度でしかなく，全体の1.5×10－7程評価などで試行が進みつつある3)。本稿では，まず浅部度でしかない。不均質土構造物において，この体積率の地盤調査に必要とされる空間分解能と連続断面情報提供の重要性を説明し，つぎに最新の浅部物理探査の適用事例を紹介する。適用した要素技術については誌面の都合上概要を紹介するにとどめる。本特集号の関連報文中の記述を参照されたい。.浅部物理探査連続的断面情報の提供技術上述のように，浅部地盤探査においてはボーリング調査（標準貫入試験を伴うものN 値ボーリングと略称），サウンディング（スウェーデン式サウンディング（ SWS ）や土検棒調査4)など）が多用され，直接的な調査手法として絶大な信頼が寄せられている。しかしこれらの手法は基本的に鉛直方向の一次元地盤情報を取得することはできるものの，水平方向のつながりを評価する4図―連続的二次元物理探査断面と離散的一次元 N 値ボーリングとの情報量比較概念図（文献5)に加筆）地盤工学会誌，―（) 論説情報で対象区間を代表させることが如何に危険であるかが理解できよう。この体積比率は室内試料試験や現場透水試験ではさらに低下し，1×10－8のオーダーとなる。これに対し，浅部物理探査の一つである統合物理探査では深さ 15 m 程度までの領域を 2 m × 1 m × 12 深度程度の体積体の連続情報として提供することができる。通常は盛土天端に測線を設定して 2 手法を適用するので，500 m の区間に対して 6 000 データが得られる。情報量では N 値（15深度データ）の400倍，土構造物部分の体積に対しても3/100程度にまで大きく改善される。局所的な不均質構造の検出に極めて有効な手法であることが理解できよう。標準貫入試験で得られる N 値は，土質の判定とともに対比にも利用されているが，ダイナミックレンジが小さく，リニアスケールではないことに注意する必要がある。特に低 N 値側で感度が小さく，逆に高 N 値側では図―サウンディング調査（ SWS ）と浅部物理探査（GPR）との空間解像度の比較図―SV 波反射法探査による支持層構造急変部のイメージング例（文献8)に加筆）局所的な不均質性の影響（礫との遭遇）を受けやすい。本来的に示強変数であり非線形性を有するので，柱状図の対比をする際にも上記の点を考慮しなければならない6)。サウンディングを稠密に実施すれば小さなスケールの不均質構造を把握できる可能性がある。しかし現実的に実施される空間密度は，三次元物理探査のそれに比べると 1/1 000程度に過ぎないのである。図―は，南北約100 m，東西30～60 m の一枚の田圃で実施された SWSと稠密 GPR の探査結果から，表土直下の高透水砂礫層の上面標高を再現したものである。 11 点の SWS ログデータから推定した上面コンター図（同図(a)）では，かろうじて東南部の高まりや北東南西方向につながる筋状の起伏を読み取ることができる。これに比べて，稠密 GPR によるコンター図（同図( b )）では，極めて詳細に砂礫層上面起伏が捉えられている。このコンター図. SV 波 反 射 法 探 査 に よ る 地 盤 構 造 急 変 部 の イメージング作成に使用した GPR の面標高データ数は約65 000 点，河川堤防に対する統合物理探査は，高精度表面波探査データ量は 3 GB に達した。稠密 GPR 探査データ取得と牽引式電気探査，ないし直流式電気探査あるいは電磁及び解析に費消した日数は各々 1 日であった。この図探査を組み合わせて実施し，河川堤防とその基礎地盤のは，局所的異常構造検出に必要とされる空間分解能の点浸透安全性と耐震性を連続断面情報に基づいて評価するにおいても，浅部物理探査が他手法では達成できない優手法である。通常処理のほかに表面波探査データに含まれた特長を具備していることを示すものである。れる SV 波反射信号に着目して一連の反射法の処理を施なお同図に示した田圃では，稠密 GPR に加え二次元すと，S 波速度構造断面に加えて図―に示すような二高精度表面波探査及び高密度電気探査を実施したが，こ次元反射探査断面，すなわち疑似地質構造断面を再構成れらは極めて整合的であった。これらの浅部物理探査結することができる。この堤防区間では，堤防を横断する果を統合して構築した三次元浅部地盤モデルを口絵写真橋梁が計画され，統合物理探査の実施後に堤防が部分開―（http://urx.nu/bmG4）に示す7)。削され CDM 工法による地盤改良体 157本，橋台部には.浅部物理探査の適用事例浅部物理探査は，従来のボーリング調査やサウンディ3 列20本の場所打ち杭が打設された。同図に示すように，この断面には測線距離 60 m 付近で鮮新統からなる基盤層が急激に落ち込んでいる構造が鮮明に捉えられている。ングでは把握することが困難であった局所的な異常構造この構造は CPT （ 3 成分コーン貫入試験）の貫入抵抗や詳細な地盤構造の空間的広がりを捉えることができる。プロファイルとも整合的であった。イメージングされたこのような特徴を有する地盤探査手法はほかにはなく，地盤構造との対比から，場所打ち杭は確実に基盤層に着今後の利活用が期待される。筆者らはこれまでにも新し底しているものの改良体列の両端部は基盤層に達していい探査技術の開発と浅部地盤調査分野への適用を進めてないと推定された。きた。その中から最近の適用事例を以下に紹介する。January, 2017基礎杭や柱状改良体が支持層に達しているかをボーリ5 論説ング調査やサウンディングで把握するには，高密度で多し通行車両があると，それが強振幅の表面波の発生源と数の調査点を配置する必要があり，時間と経費がかさむ。なり，かけ矢打撃信号波形をマスクする。逆にこの車両これに対し，本探査（測線長200 m）の現地計測に要し通行時に発生する表面波を連続的に測定し（受動的表面た作業時間は 4 人×2 時間に過ぎず，解析処理に要した波探査）両者を合成すれば，車両通行振動レベルが高い時間も実質 1 日であった。このように浅部物理探査は，条件下でもこれまでより深い深度までの S 波速度構造短時間かつ少ない経費で高分解能の二次元断面構造を得を再現することが可能になる9)。図―は，この合成手ることができることが特長である。法すなわちハイブリッド表面波探査法の解析処理手順を. ハイブリッド表面波探査法の開発示したものである。まず能動的表面波探査と受動的表面河川堤防において統合物理探査の一つである表面波探波探査の各々から分散曲線を読み取り，つぎにそれらを査を実施する場合，天端が道路供用されていて通行量が合成して単一の分散曲線を決定し，それに一次元イン多いと車両通行振動の影響を受けて作業効率が著しく低バージョンを施して S 波速度構造を求め，それらを接下したり，探査精度が低下したりすることがあった。通合して二次元 S 波速度構造断面を作成する手順を示す。常の表面波探査（能動的表面波探査）では，写真―に時間通行量約1 000台/時，大型車混入率90程度という示すようにかけ矢で路面を打撃して表面波を発生させ，重交通路線においても盛土下 50 m 程度までの S 波速度測線上に配列した地震計アレイでそれを観測する。しか構造を再現できることが分かった10) 。本手法の開発によって，幹線道路の盛土健全性調査に浅部物理探査を適用することが可能となった。. 舗装の内部物性構造の三次元可視化通行車両の走行安全性や快適性を維持するためには，路面だけでなく舗装全体の物性構造を点検診断することが必要とされる。舗装の健全度診断には，路面に重錘を落下させた時に生じるたわみ量から舗装の支持力を推定す る FWD （ Falling Weight De‰ectometer ） が 一 般 的に用いられてきた。しかし通常の FWD 計測の仕様では計測間隔が数 10 m 程度と離散的であり，連続的な健全度評価ができなかった。一方，近年多チャンネル GPRを用いた路面下空洞探査が普及しつつあるが，探査対象を路面下の空洞に限定しており，舗装の詳細な構造を把握する目途では適用検討が進んでいなかった。筆者らは写真―重交通道路盛土上でのハイブリッド表面波探査多チャンネル GPR システム等を用いた舗装の連続的詳風景細構造探査技術の開発を手がけてきている。このうち，表層路面変状が路盤・路床にまで及んでいることを確認した例11) を紹介する。対象とした舗装路は，土木研究所構内に 1970 年代初めに敷設された片側 1 車線の簡易舗装道路である。そのうち路面に轍とクラックが集中発生していた幅 6 m ，延長 10 m の区間で各種浅部物理探査を実施した12) 。稠密 GPR 探査で得られた路盤/路床境界面と削孔スコープ画像を統合して 3D 表示した結果を図―に示す。同図に示すように，地表変状と地中情報とを一体化して三次元モデルを構築し，3D 表示することによって，路面の変状が増幅されて路床にまで及ん図―ハイブリッド表面波探査における分散曲線合成と二次元 S 波速度構造断面作成過程6図―稠密 GPR 探査による舗装路盤/路床境界変形構造のイメージング例（文献12)に加筆）地盤工学会誌，―（) 論説でいる状況を立体的に捉えることが容易になった。図―モニタリング診断技術開発とその適用が現実化している。を，視点を変えてカラー表示した図を口絵写真―にこの分野においても浅部物理探査は重要な役割を演じる示す。なおこのモデルは土木研究所物理探査技術のウェことができ，今後の集中的な研究投資が期待される。ブサイトで閲覧表示することができる。Web3D 地中モデルの典型例として参照いただきたい。. 高速電気探査による四次元不飽和浸透モニタリ参1)ング浅部物理探査は，空間領域のみならず時間領域におい2)ても稠密に場の状態とその変化をモニタリングすることを可能にする技術である。これまでは測定する S 波速度や比抵抗などの地盤の物理的特性値は，測定する場ご3)とに固有であり変化しないものとして扱われてきた。一方で強震動時に地盤の剛性率が非線形的に低下することはよく知られている。地下水の賦存状態によって比抵抗4)が変化することも古くから知られていたが，法面崩壊などの非可逆的で高速の過渡的現象をモニタリングするこ5)とは困難であった。しかし最近の測定機器・計測技術の進歩によって，三次元空間の物性を高速で繰り返し計測することが可能になってきている。これにより，降雨時に堤防や盛土表層の不飽和帯の中に雨水や河川水がどの6)ように浸透するか，さらに浸透によって場の物性（体積含水率，不飽和透水特性，S 波速度など）がどの程度変7)化するかを時間・空間の四次元で把握することができるようになった。本特集号においても模擬堤防における不飽和帯への水の浸透過程を四次元的に追跡した例13) が8)紹介されているが，実堤防において実施した同様の計測結果を口絵写真―14)に示しておく。. まと9)め本来的に一次元の調査手法であるボーリング調査やサ10)ウンディング結果に基づいて，二次元の地盤構造を推定することには困難が伴う。活断層調査などでは群列ボー11 )リング調査やトレンチ調査など準二次元的な調査法が採用されるが，通常の地盤調査では経費の点で普及していないのが実態である。これに対し浅部物理探査は二次元12)断面情報，四次元時空間情報を提供することが可能な唯一の手法である。従来はその精度や空間分解能に対して，直接的なボーリング調査や現場試験に及ばないと信じられていたが，逆に近年浅部地盤の不均質性の度合いが大13)きいことが明らかになるとともに，これらの直接的な調査法の適用限界が知られるようになってきた。さらにCIM（Construction Information Modeling）の導入の気運の高まりと相まって，物理探査技術を駆使した浅部地盤の三次元モデリングの最近の成果への関心が高まっている。社会インフラ施設に対しても，従来目視に頼ってきた各種点検手法が，多点稠密大規模センシングによるJanuary, 201714)考文献稲崎富士・北 高穂・坂西啓一郎堤防開削部における堤体内部物性構造調査と検証探査結果比較，物理探査学会第128回学術講演会講演論文集，pp. 182～185, 2013.稲崎富士・河川堤防の統合物理探査適用検討委員会河川堤防安全性評価への統合物理探査の利用，最新の物理 探 査 適 用 事 例 集 ， pp. 105 ～ 112 ， 物 理 探 査 学 会 ，2008.土木研究所・物理探査学会河川堤防の統合物理探査―安全性 評価への 適用の手引 き―， 120p ，愛智 出版，2013.稲垣秀輝・佐々木靖人・太田英将・谷川正志土層強度検査棒の調査方法と活用例，地盤工学会誌， Vol. 64,No. 7, pp. 36～37, 2016.Inazaki, T.: Recent advances in the nearsurface geophysics for the detailed structural imaging and the geotechnical characterization, Proceedings of 2013 International Joint Symposium among CERI, NIRE and IEGS,8p, 2013.稲崎富士高精度 S 波速度検層データを指標とした沖積層の堆積環境と工学的特性の検討，第四紀研究，Vol.47, pp. 121～138, 2008.青池邦夫・稲崎富士・金子正洋詳細物理探査による河川堤防漏水箇所の浅部地盤構造調査，物理探査学会第132回学術講演会講演論文集，pp. 67～70, 2015.稲崎富士ランドストリーマー表面波探査データの S波反射法処理，物理探査学会第 130 回学術講演会講演論文集，pp. 87～90, 2014.北 高穂・稲崎富士・林 宏一・鈴木 徹多チャンネル表面波探査とリニアアレイ微動探査によるハイブリット型表面波探査の河川堤防調査への適用事例，物理探査学会第130回学術講演会講演論文集，pp. 91～94, 2014.北 高穂・稲崎富士・林 宏一ハイブリッド表面波探査法の開発と堤防道路盛土調査への適用，第50回地盤工学研究発表会講演集，pp. 223～224, 2015.青池邦夫・斎藤秀樹・稲崎富士 GPR および高周波表面波探査による舗装物性構造評価のための検証実験，物理探査学会第129回学術講演会講演論文集，pp. 51～54,2013.Aoike, K., Saito, H., and Inazaki, T.: Detailed characterization of pavement surface structure using high resolution GPR, Proceedings of the 27th Annual Symposium ofthe Application of Geophysics to Engineering and Environmental Problems (SAGEEP 2014), 4p, 2014.木佐貫寛・稲崎富士・今村杉夫不飽和帯における水の浸透モニタリング，地盤工学会誌，Vol. 65, No. 1, pp.20～23, 2017.Inazaki T., Sakanishi K., and Imamura S.: 4D ERTmonitoring of water inˆltration in the vadose zone bymeans of a highspeed resistivity measurement tool,Proceedings of the 28h Annual Symposium on the Application of Geophysics to Engineering and EnvironmentalProblems (SAGEEP2015), 7p, 2015.（原稿受理2014.9.30)7 | ||||
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| タイトル | 干渉SAR 解析を用いた地表変動量のモニタリングと地下の可視化(<特集>地下を見る・観る・診る−物理探査技術の最新動向) | ||||
| 著者 | 石塚 師也 | ||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 8〜11 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080010 |
| 内容 | 表示 報告干渉 SAR 解析を用いた地表変動量のモニタリングと地下の可視化Surface Displacement Monitoring Using Interferometric SAR Analysis and Visualizationof Underground石塚師也（いしつか(公財)深田地質研究所. は じ め に地盤工学に関わる様々な対象において地表変動の常時把握が重要とされる。不安定な斜面の変動や地盤沈下等は地表変動の把握を必要とする典型的な例である。またこれらの地表変動の原因の多くは，地下構造に起因している場合が多いため，地表変動量の把握と同時に地下の可視化が重要になってくる。一般的に，地表変動の把握には，水準測量や GNSS等の観測点を設けて測定が行われる。これらの地上観測かずや）研究員ンバージョン解析を行って地下の可視化を行った事例7)～9)を紹介する。.手法の概要. 衛星 SAR本稿で紹介する ALOS や ALOS 2 等の衛星 SAR は，ほぼ南北に周回しながら，中心周波数約 1.2 ～ 1.3 GHz（波長約 24 cm ）のマイクロ波をある一定の入射角をもって地上に照射し，後方散乱波を受信する。取得された後方散乱波に合成開口処理を行うことで，データによって，高い信頼性で地盤変動を測定すること二次元の SAR 画像が得られる。 SAR 画像は振幅及びができる。一方で，衛星 SAR （合成開口レーダー）で位相の情報を有しており，振幅は反射強度を表す物理量，取得されたデータを用いた干渉 SAR 解析では，面的な位相は衛星と地表対象物の間の距離に関係する物理量で地盤変動の把握が可能となる1)。このような技術を用いある。ることで，広域の地表変動を網羅的に把握することが可. 干渉 SAR 解析能になるため，危険箇所の選定及び地上計測機器の効果干渉 SAR 解析では，ある地点において別時刻で観測的な設置に役立つと考えられる。また，衛星 SAR は地された 2 回の観測の位相値の変化を用いる1) 。仮に， 2球上を周回し，同一地点を定期的に観測しているため，回の観測で地表変動が発生した場合，衛星視線方向にお動態モニタリングの手法としても有効な技術と考えられける衛星と地表間の距離が変化する。この距離変化の影る。さらに，このような面的な地表変動に対して，イン響は位相値に表れるため，2 回の観測の位相値の変化かバージョン解析2)を通して，地質構造変化の解釈や地下ら，衛星視線方向における地表の変動量を推定することの可視化が近年盛んに行われるようになった。ができる（図―）。ただし，位相変化には，地表変動我 が 国 で は ， 2014 年 5 月 に 陸 域 観 測 技 術 衛 星 2 号の影響のみならず，大気の屈折率の変化の影響や地形の（ALOS2）が打ち上げられ，現在まで SAR データ取得影響，2 回の観測の衛星軌道の違いの影響も含むため，が続けられている。 ALOS 2 では，それ以前に運用されていた ALOS と比較して，データの空間解像度の向上や高頻度観測，送信電力の向上による信号対雑音比の向上，高精度での軌道の制御等，多くの改良がなされ，干渉 SAR 解析を行うにあたり，より適したシステムとなっている3)。また，我が国のみならず，世界中で衛星SAR によるデータ取得・提供が活発に行われており，干渉 SAR 解析の実用性は高まっていると言える。本稿では，干渉 SAR 解析事例と解析結果を用いた地下可視化事例を報告し，干渉 SAR 解析を用いた地表変動モニタリングと地下の可視化の将来性について検討する。具体的な事例として，地下浅層の構造が影響している 例 と し て ， 地 す べ り 変 動 の 解 析 事 例 4) 及 び ， 干 渉SAR 解析の発展的手法であり，地表変動の時間変化を推定することのできる PS 干渉 SAR 解析を用いた比較的深部地下構造に起因した地盤沈下の解析事例と精度検証結果5),6)について報告を行う。最後に，地表変動のイ8図―干渉 SAR 解析の概念図地盤工学会誌，―（) 報告適切にこれらの影響を取り除く必要がある。干渉 SAR解析では衛星の軌道データや数値標高モデル等の外部データ等を用いて，これらの影響を取り除き，地表変動を推定する。本稿では，2 回の観測から得られる衛星視線方向の一次元の地表変動のモニタリング事例を紹介するが，衛星観測の幾何学的な条件や解析手法によって，二次元方向（主に上下方向と東西方向）や南北方向も含めた三次元の地表変動の推定を可能にする手法も提案されている。. PS 干渉 SAR 解析PS 干渉 SAR 解析では，時系列的に取得された複数の SAR データを用いて，地表変動の時間変化を求める手 法 で あ る10) 。 PS 干 渉 SAR 解 析 で は ， 通 常 の 干 渉SAR 解 析 と は 異 な り ， persistent ( permanent ) scatterer ( PS ）と呼ばれるノイズ量の少ないピクセルを統計的に選び出し，PS ピクセルの位置のみで地表変動量の推定を行う。 PS ピクセルの精度の高い位相情報を用い，干渉 SAR 解析では取り除くことができなかった大気の影響等の誤差要因を取り除く処理を行うことで，より精度の高い地表変動量の検出を行うことを可能にする。また，干渉 SAR 解析では，ランダムなノイズ成分を低減させるために，隣接するピクセルの平均化や空間的なフィルタリングを行い，解像度が元データよりも低下す図―る。一方で， PS 干渉 SAR 解析では，元データの解像a. ALOS 2 データを用いて推定された 2015 年 9月 20 日から 2016 年 6 月 12 日までの間の白山南西斜面の地表変動量3)，b. 航空写真を用いて解釈さ度をそのまま用いて変動推定を行うため，空間的高解像れた地すべりブロック3)で地表変動を検出することができる点も利点である。ただし，近年では非定常な地表変動現象に対応した解析手法が提案されているものの，一般的に用いられてきた浅部のブロック構造等の情報取得の可能性を示唆していPS 干渉 SAR 解析は，年間 mm から cm 程度の微小なる。変動が一定速度で起こっていると考えられる地域を仮定している。. 適 用 事 例一方で，冬季に取得されたデータを用いた解析では，ノイズ量が多いために変位を検出することができなかった。おそらく，積雪の影響で有意なデータを取得することが難しかったためと考えられる。この結果は，地表面. 白山地すべりにコーナーリフレクタを置く等，何らかの工夫を行う必白山は石川県と岐阜県にまたがる標高2 702 m の活火要があることを示唆している。山である。この地域は，古くから地すべりが報告されて. 関東平野一帯の地盤沈下おり，その中でも白山の南西斜面には，甚之助谷・千才我が国において，地下水利用に伴う地盤沈下は古くよ谷・湯之谷といった有数の大規模地すべり斜面が知られり報告されてきたが，近年においても一部の地域では，ている。2015年 9 月20日と2016年 6 月12日に ALOS2 で取得されたデータを用いて干渉 SAR 解析を行ったところ，年間 10 ～ 20 mm ほどの沈下量が水準測量によって報告されている12)。こ こ で は ， 2006 年 11 月 か ら 2010 年 2 月 ま で の 間 にこの期間に甚之助谷及び千才谷周辺（図― b の C1, DALOS で取得された SAR データを用いて，関東平野を及び E）で最大約15 cm の衛星から遠ざかる方向の地す対象に PS 干渉 SAR 解析結果を適用した例を報告する。べり地表変動が発生していることが分かった3) （図―関東平野の面積は約17 000 km2 であり，Strip map モー a ，b ）。捉えられた変動域は，従来推定されているドと呼ばれる観測モードの 1 回の観測でカバーするエ地すべりブロックと整合的であり（図―b の C1, D 及リアで関東平野全域の地表変動を把握することは難しい。び E ），異なる時期ではあるが，過去に公表されているよって，当解析では，各 26 データを 4 つのエリアに用GNSSデータ11) とおおよそ一致している。このようにい，計104データに PS 干渉 SAR 解析を行った。浅部地下構造に起因してブロック化された構造が，ブロ解析の結果，多くの地域で有意な地盤変動は観測されックごとに活動する様子をモニタリングすることができなかったものの，関東平野の南東部，北部及び臨海域のた。これは広範囲に地表変動を観察できる干渉 SAR 解一 部 で ， 年 間 約 5 ～ 15 mm の 地 盤 変 動 が 検 出 さ れ た析を適用することで，大規模地すべり斜面に対する地下（図―）。本研究で推定された地盤沈下域は，同期間のJanuary, 20179 報告図―2006 年 11 月 か ら 2010 年 2 月 間 に 取 得 さ れ たALOS データの PS 干渉 SAR 解析によって得られた関東平野の年間地表変動量。破線は年間 5mm 以上の沈下が検出された地域を表す。 a, bは図―の基準点を表し，r は基準点を表す。黒四角は，水準測量によって，SAR 観測期間に年間 20 mm 以上の沈下が観測された箇所を表し，黒丸は GEONET の観測点を表す図―図―の a（93020）及び b（93027）における時系列地表変動量4)。基準点は図―の r （ 93025 ）においた。黒四角が PS 干渉 SAR 解析結果，白四角は GNSS による地表変動量を表す. 地下資源開発・二酸化炭素地中貯留に伴う貯留層の状態変化の推定干渉 SAR 解析によって推定された地表変動から地下水準測量で報告されている沈下域13) と良い一致をしての構造及びその状態変化を定量的に推定する研究がされいる。ている。例えば， Khakim ほか7) ではオイルサンド開発解析結果の精度検証のため，関東平野南東部の地盤沈において，蒸気の圧入に伴う地表隆起量から，貯留層分下域を対象に，国土地理院が運用する GEONET の F3布とその体積変化の推定が行われた。この解析では，地解と PS 干渉 SAR 解析結果との比較を行った。 GNSS表変形を引き起こす物理モデルとして，地下における開データは， SAR データ観測日前後 5 日間の計 11 日の口型の変位に伴う地表変動量を記述する解析的なモデルGNSS データを用い，それぞれの GNSS 観測点においを遺伝的アルゴリズムを用いてインバージョン解析を適て，平均値と標準偏差を算出した。また， GNSS と PS用することで，貯留層の構造とその体積変化を推定して干渉 SAR 解析結果の両方で地表変動が有意でない地点いる（図―）。また，Rucci ほか8)では，アルジェリアの GNSS 観測点（図―の r）を基準点として，2 地点の In Salah における二酸化炭素地中貯留における地表（GNSS 番号93020（図―の a），93027（図―の b））隆起量に対するインバージョン解析から，圧入点近傍ににおける時系列地表変動の比較を行った。比較の結果，断層の存在を仮定した場合の断層の変位量の可視化が行RMSE は GNSS 番 号 93020 で は 0.50 cm ， 93027 で はわれている。0.65 cm であ り， PS 干渉 SAR 解 析結果 と GNSS で得られた変動は良い一致を示している（図―）。その他の例としては，Vasco ほか9)では，アメリカのGeysers 地熱地域を対象として応力浸透熱移動の連成観測された地盤沈下の原因は場所によって異なってい解析を行い，圧入した冷却水の量と貯留層や周辺の層のるが，南東部で観測された沈下の多くは天然ガスの採取不均質性を考慮して，地表変動を計算している。計算さや地下水利用に起因していると考えられている。地下水れた隆起量は PS 干渉 SAR 解析によって推定された隆利用とそれに伴う地盤沈下に関しては，地盤工学の主要起量と初期の段階では良い一致を示している。しかしなな課題であり，非常に多くの研究が実施されてきた。広がら，圧入期間の増加につれ，計算値と観測値は差を持域でのデータ取得が経済的な干渉 SAR 解析は，地下水つようになり，これは貯留層や周辺の体積弾性率が変化シミュレーションの検証データとして，シミュレーショしたためと解釈されている。このように，広域の地表変ンとの統一的な利用のシステムが完成しつつある。一方，動と広域を対象とした連成解析シミュレーションを組み干渉 SAR 解析結果を元にインバージョン解析を進め，合わせることで，仮定された地下構造を用いて，地表変地下水流動を規定している地下構造の推定も，今後の大動を解釈できることを示している。きなテーマであろう。次に紹介する事例は，このようなインバージョン解析アプローチの成功例である。10地盤工学会誌，―（) 報告解析結果をインバージョン解析し，地下の可視化と状態変化の推定につながる利用技術の開発はまだ途についたばかりである。今後，解析手法や衛星システムの発展に伴い，地表変動の推定精度も向上すると予想され，地盤の可視化につながる技術の開発とその適用範囲は広がると考えられる。参1)2)3)4)5)図―a. オイルサンド開発地域において干渉 SAR 解析で推定された地表隆起量， b. 推定された貯留層6)開口分布6)7).地表変動検出の信頼性向上に向けた地上における取り組み8)前述の例のように，mm から cm 単位の地表変動の空間分布や時間進展を把握できるため，干渉 SAR 解析は有効な技術と考えられる。しかしながら，場所や観測期9)間，データの解像度等によって，精度に差があることも知られている。近年の衛星システムや解析手法の高度化に伴い，このような課題は減りつつあるものの，信頼性の向上のために地上で行われている取り組みを紹介する。10)例えば，GNSS 等の地上での地表変動計測は，解析結果の精度評価に用いることができるだけでなく，干渉SAR 解析の精度向上に用いることも可能である14) 。ま11)た，干渉 SAR 解析や PS 干渉 SAR 解析において，変動の得られない期間や場所がある場合には，コーナーリフレクタ等のレーダーを反射しやすいものを対象地域に設置することが有効と考えられる15)。. まとめ本稿では，衛星 SAR データを用いた地表変動の把握技術である干渉 SAR 解析と PS 干渉 SAR 解析を用いたモニタリング事例の報告を行った。これらの技術は，衛星データを用いることで，広域の地表変動の空間分布の経済的な検出を可能とする点に大きな利点をもつ。こ12)13)14)15)考文献D. Massonnet and K. L. Feigl: Radar interferometry andits application to changes in the Earth's surface, Rev. ofGeophys., Vol. 36, No. 4, 1998.Sen, M. K. and StoŠa, P. L.: Global optimization methodin geophysical inversion, Elsevier Science B. V., Amsterdam, 1995.本岡 毅・勘角幸弘・鈴木新一陸域観測技術衛星 2 号「だいち 2 号」（ALOS2）の概要，日本リモートセンシング学会誌，Vol. 36, No. 4, 2016.石塚師也・藤井幸泰・金子 誠・高橋 亨・松岡俊文干渉 SAR 解析によって推定した地表変動と地すべりブロックとの関連白山甚之助谷周辺の地すべりを例に，応用地質，投稿中．石塚師也・松岡俊文・高橋 亨・相澤隆生 PS 干渉SAR 解析を用いた関東平野北部の地盤沈下域の推定，材料，Vol. 65, No. 5, pp. 384～390, 2016.石塚師也・松岡俊文ALOS/PALSAR データを用いたPS 干渉 SAR 解析の精度評価―千葉県九十九里地域の地表変動を例として，日本リモートセンシング学会誌，Vol. 36, No. 4, pp. 328～337, 2016.M. Y. N. Khakim, T. Tsuji and T. Matsuoka: Geomechanical modeling for InSARderived surface deformation at steaminjection oil sand ˆelds, Journal ofPetroleum Science and Engineering, Vol. 9697, pp. 152161, 2012.A. Rucci, D. W. Vasco and F. Novali: Monitoring the geologic storage of carbon dioxide using multicomponentSAR interferometry, Geophys. J. Int., 2013.D. W. Vasco, J. Rutqvist, A. Ferretti, A. Rucci, F.Bellotti, P. Dobson, C. Oldenburg, J. Garcia, M. Waltersand C. Hartline: Monitoring deformation at the GeysersGeithermal Field, California using Cband and Xbandinterferometric synthetic aperture radar, Geophys. Res.Lett., Vol. 40, pp. 25672572, 2013.A. Ferretti, C. Prati and K. L. Feigl: Permanent scatterers in SAR interferometry, IEEE Geisci. RemoteSens., Vol. 39, No. 1, pp. 22022212, 2000.奥野岳志・松本樹典・汪 発武白山における巨大甚之助谷地すべりの運動様式及びその影響素因，日本地すべり学会誌，Vo. 41, No. 1, p. 58, 2004.守田 優関東平野北部の地盤沈下の現状，地下水学会誌，Vol. 57, No. 1, pp. 29～36, 2015.環境省平成22年度全国の地盤沈下地域の概況，（http://www.env.go.jp/water/jiban/chinka.html), 2010.福島 洋・Hooper AndrewPS 干渉解析による2004年新潟県中越地震後の地殻変動，日本測地学会誌， Vol.57, No. 4, pp. 195～214, 2011.M. Crosetto, J. A. Gili, O. Monserrat, M. CuevasGonzalez, J. Corominas and D. Serral: InterferometricSAR monitoring of the Vallcebre landslide (Spain) usingcorner re‰ectors, Nat. Hazards Earth Syst. Sci., Vol. 13,pp. 923933, 2013.（原稿受理2016.10.7)のデータの地盤工学的な利用においては，地下構造を仮定し，順解析を実施して地下の様子の考察を進める方法論は既に多くの研究が行われている。一方，干渉 SARJanuary, 201711 | ||||
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| タイトル | 表紙 | ||||
| 著者 | |||||
| 出版 | 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708 | ||||
| ページ | 〜 | 発行 | 2017/01/01 | 文書ID | jk201707080001 |
| 内容 | |||||
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- タイトル
- 編集後記
- 著者
- 出版
- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
- ページ
- 65〜65
- 発行
- 2017/01/01
- 文書ID
- jk201707080030
- 内容
- ◆編集後記◆ボーリング調査・室内試験の併用により地盤の詳細な不均質本 1 月号では，「地下を見る・観る・診る―物理探査技術構造を反映した力学定数の空間的な分布が得られつつあり，の最新動向―」と題して特集いたしました。「地盤は中が見今後，建設現場での積極的な活用が期待されます。本号の内えないから面白い」という意見もありますが，地盤の情報が容が読者の皆さまの研究や技術開発の一助となることを願っ多ければ多いほど地盤構造物の設計，施工，維持管理を合理ております。化できると思います。そのような観点から，本特集号の編集最後に，本号の発刊にあたり，ご多忙な中ご協力頂きましにあたり地盤調査における物理探査の有用性を再認識できまた執筆者の皆さまには心よりお礼申し上げます。した。（富樫陽太記)本号で紹介したとおり，近年では，高精度な物理探査と※印は公益出版部会構成員平 成年 度 役 員会理長 村 上章事 (事業企画戦略室）(総務部）(会員 ・ 支部部）(国際部）(公 益 出 版 部）(調査 ・ 研究部）(基準部）事松 下 克 也監副 会 長大 谷順本 多眞（＊）宮 田 喜 壽（＊）浜田 中 耕太郎（＊）田勝 見武（＊）渦 岡 良 介（＊）※ 山 下聡（＊）西松 本 樹 典（＊）仙西 田 耕 一古屋弘田 英中 真治弓橋村頭浩※一明章伸紀古小廣関潤一※高 猛岡 明司彦中村裕昭（＊）室長，部長平 成 年 度 公 益 出 版 部 会理事・部長理事部員渦鈴越岡 良 介橋 章 浩木 健一郎村 賢 司理事・副会長野 田榎 本古利 弘忠 夫関菊潤池一喜昭伊藤和也渡邉康司杉本映湖平成年度「地盤工学会誌」編集委員会委員長企画・編集グループ 橋 章 浩※副委員長 鈴 木 健一郎※主査 福 永 勇 介委員 浅 野 将 人石 川 敬 祐加 島西 村聡藤 原優松 澤学生委員 朝 倉 さや香阿 部 龍 矢遠 藤中野渡 博 道万 代 俊 之盛主査 正 田 大 輔委員 大 竹雄阪 田暁 橋主査 長 澤 正 明委員 大 塚 隆 人金 子 賢 治木 元主査 野 村 英 雄委員 柏尚 稔北 出 圭 介清 水主査 野 原 慎太郎委員 鎌 田 敏 幸倉 田 大 輔酒 井委員長 野 田 利 弘委員兼幹事 谷 川 友 浩小 林 浩 二委員 秋 本 哲 平飯 島 功一郎稲 積島 田篤戸 邉 勇 人中 村細 田 寿 臣松 丸 貴 樹森 下第 1 グループ第 2 グループ第 3 グループ第 4 グループ講座委員会寛章真圭 吾健太郎木松木内 大 介村聡戸 隆之祐京森児寛行竹内秀克野々村敦子小百合小林孝彰富陽太智明原弘行森友宏崇之山口健治真邦智哉彦貴金畠山子崇郎之一俊貴成健崎酒福川 裕 之田 年 一玉 真乃介樫匂田久 保渡 邉鈴 木彩澤藤康 生和 謙村澤博諭華平成年度「Soils and Foundations」編集委員会委員長菊池委員長三村喜昭※副委員長衛副委員長小高猛司渦岡良介※宮田喜壽平成年度「地盤工学ジャーナル」編集委員会名誉会員特別会員伊藤和也※岸田潔会員現在数（平成28年10月末現在）150名（国際会員114名含む) 正会員 7,415名（国際会員1,005名含む) 学生会員 793名878団体（国際会員47団体含む) 合計 9,236名・団体会費（年額）正会員 9,600円 学生会員 3,000円 国際会員（特別もしくは正会員に限る）2,000円 特別会員特級 300,000円，1 級 240,000円，2 級 160,000円，3 級 100,000円，4 級 60,000円Soils and Foundations 購読料（会員に限る）12,000円（Online 版ライセンス＋冊子版）または8,000円（Online 版ライセンスのみ）地盤工学会誌平成29年 1 月 1 日発行編集発行所公益社団法人2017 地盤工学会January, 2017定価1,728円（本体価格1,600円） 無断転載2017年 1 月号 Vol.65, No.1 通巻708号株｢地盤工学会誌」編集委員会印刷所 小宮山印刷工業編集業務代行地盤工学会有 新日本編集企画を禁ずる郵便番号 東京都文京区千石丁目番号電話 (代表)郵便振替 FAX ホームページ URL https://www.jiban.or.jp/Email jgs＠jiban. or. jp広告一手取扱株廣業社〒 東京都中央区銀座丁目番号電話 65
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- タイトル
- 無線センサネットワークを活用した複合型斜面監視システムの開発(技術紹介)
- 著者
- 櫻谷 慶治・濱沖 俊史・田山 聡・小泉 圭吾
- 出版
- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
- ページ
- 48〜49
- 発行
- 2017/01/01
- 文書ID
- jk201707080021
- 内容
- 技術紹介無線センサネットワークを活用した複合型斜面監視システムの開発Development of a Slope Monitoring and Early Warning System Utilizing Wireless Sensor Networkand Sensor Fusion Technology櫻谷慶治（さくらだに株 関西支社西日本高速道路田山聡（たやま株 本社西日本高速道路けいじ）濱課長代理さとし）沖俊株 本社西日本高速道路小泉圭技術主幹. は じ め に史（はまおき主任吾（こいずみ大阪大学としふみ）けいご）助教測現場の状況を写真―に示す。電源及びデータ伝送用のケーブルが敷き詰められている様子が分かる。ケーブ近年増加傾向が報告されている局地的かつ短時間集中ルは，前述した敷設に係る労力や時間等の負担のほかに豪雨により発生する土砂災害は，事前の予測が困難なこも，かじられたり穴をあけられたりする生物被害，落雷とから，斜面監視を強化し災害の予兆を事前に捉え対策によりもたらされる誘導雷や逆流雷によるモニタリングを講じることが重要となる。機器の被害などが懸念される。そこで筆者らは，無線技一方，斜面を常時監視するためには，必要なセンサ機器はもちろん，データ伝送や電源供給に必要なケーブル類，データを保存・閲覧するためのハードウェアやソフ術を活用した安価で簡易に斜面監視が可能となるシステム開発に取り組んできた1),2)。開発したシステムの設置状況を写真―に，同システトウェアなどが必要となり，一連のシステム構築に要する労力と時間，そして費用が大きな負担となっている。株 （以下 NEXCO 西日本）では，こ西日本高速道路れら負担を軽減するため様々な取り組みを行っている。NEXCO 西日本が目指している斜面監視システムのイメージを図―に示す。特徴として，計測点が無線センサネットワークを介して繋がっていること，計測データが公衆回線を介さず路側情報伝送装置を介して社内に取り込めること，が挙げられる。本稿では，そのような環境の実現に向けて取り組んでいるシステム開発の状況や今後の予定などを報告する。.無線センサネットワークを活用した複合型斜面監視システムの開発写真―況一般的な遠隔監視システムを用いたアンカー荷重の計図―48NEXCO 西日本が目指す斜面監視システムイメージ従来システムを用いたアンカー荷重計測現場状写真―開発システムを用いたアンカー荷重計測現場状況地盤工学会誌，―（) 技術紹介写真―開発した無線モジュール無線 LAN 環境試験サイト写真―ムの無線モジュールを写真―に示す。同モジュールは，電源ケーブルを不要にするためバッテリー駆動とした。無線 LAN 通信試験実施機器表―モジュール間の通信可能距離は，見通しのあるところで約400 m である。また，モジュール同士が相互に通信可能なメッシュ型ネットワークを採用したことも大きな特徴である。同技術により，見通しの悪いところでも複数のモジュールで面的に伝送ルートを確立し，通信可能範囲を大きく広げることが可能となった。同モジュールは，様々なモニタリングに適用できるよう電圧・電流式，ひずみゲージ式の機器に対応させ，傾斜計も内蔵させている。これにより，一般的な伸縮計，荷重計，水位計，土壌水分計，雨量計などが簡易に接続可能で，内蔵する傾斜計とともに複合的に斜面を監視することが可能となっている。て，無線 LAN への適用性が確認された3)。.まとめまた，写真―の設置状況に関して，無線モジュールNEXCO 西日本では，斜面監視システムを開発するとに接続されているケーブルは，アンカーに設置された軸ともに，無線 LAN の整備を進めている。これまでの取力計データの通信ケーブルであるが，それ以外に必要なり組みにより，無線センサネットワークを活用した複合ケーブルは無く，写真―と比較してすっきりとした外型斜面監視システムを開発し，同システムの無線 LAN観となっていることが分かる。開発したシステムは，への適用性を確認した。この両者を組み合わせることにNEXCO 西日本管内において13箇所でモニタリング実績より，斜面監視のみならず他の構造物なども簡易にモニがあるが，1 時間に 1 回の通信頻度で概ね 1 年間連続使タリング可能な環境が実現できる。現在，新名神高速道用が可能であり，実運用への適用性も確認している。路の建設区間において，本システムの実用化に向けた検.高速道路管理用無線 LAN 環境への適用NEXCO 西日本では，先進的な高速道路管理環境の構築 を 目 指 し ， 道 路 管 理 用 無 線 LAN 環 境 （ 以 下 無 線討を進めている。今後，モニタリングによって得られる土壌水分データなどから斜面の危険度判定基準を検討するなど，道路管理基準の検討なども行っていく予定である。LAN）の整備を進めている。無線 LAN が整備されれば，開発した斜面監視システムから得られるデータも，インターネット環境を介さず安定的に社内に取り込むことが可能になり，機器設置に関する更なる負担軽減とともに，モニタリングデータの可用性・信頼性の向上が期待できる。本格的な無線 LAN 構築に先だって，既設高速道路の一部区間において試行環境が構築されている。同区間において，開発した斜面監視システムや既存の計測機器の通信試験を実施した。試験サイトの状況を写真―に，通信試験を実施したモニタリング機器を表―に示す。約 1.5ヵ月の試験期間において通信上の問題は確認され参考文献1)藤原 優・小泉圭吾・殿垣内正人・竹本 将・中矢真輔既設グラウンドアンカーの緊張力管理に対応可能な高速道路のり面の遠隔監視システムの検討，斜面・のり面の劣化モデルと LCC 評価による斜面防災対策に関するシンポジウム発表論文集，pp. 25～30, 2014.2) 櫻谷慶治・藤原 優・竹本 将・小泉圭吾・清田有二高速道路斜面の多目的型リアルタイム遠隔監視システムの開発，基礎工，Vol. 43, No. 11, pp. 33～36, 2015.3 ) 櫻谷慶治・殿垣内正人・村上豊和・服部定明・小泉圭吾NEXCO 自社回線を用いた現地モニタリングシステムの開発，第 71 回土木学会年次学術講演会，591,2016.（原稿受理2016.10.14)ず，開発したシステムのみでなく既存の計測機器も含めJanuary, 201749
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- 香東川総合開発事業における椛川ダム建設工事の見学について(寄稿)
- 著者
- 阿部 龍矢
- 出版
- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
- ページ
- 50〜51
- 発行
- 2017/01/01
- 文書ID
- jk201707080022
- 内容
- 香東川総合開発事業における椛川ダム建設工事の見学についてConstruction of Kabagawa Dam in the Koutou River Comprehensive Development Project阿部龍矢（あべたつや）学生編集委員（香川大学大学院）な治水対策が望まれている。また，市街化に伴い土地利. は じ め に用の高度化が進み，水需要も増加したことから過去には香川県は，香東川総合開発事業の一環として，高松市深刻な水不足に見舞われ，新たな水源確保が求められて塩江町において，椛川ダムの建設工事を実施している。いる。このように治水はもとより，利水においても早急椛川ダムの本体工事は平成 26 年 10 月に契約され，現在，な対策が望まれており，椛川ダムの建設には大きな期待基礎掘削工事が進められている。筆者は，椛川ダム本体が寄せられている。基礎掘削の一部に着手した段階となる平成 27 年 11 月と，椛川ダムは次のような目的で計画された。椛川ダム本体建設の左岸側掘削が完了した段階となる平 治水成 28 年 9 月に開催された，香川県地盤工学研究会主催 流水の正常な機能の維持の現場見学会に参加した。 水道水の確保本稿では，見学会の参加を通して取材した椛川ダム建設工事について紹介する。.椛川ダム建設事業. 椛川ダムの目的高松市に対して，1 日最大9 000 m3 の水道水の確保。 異常渇水時の緊急水補給. 椛川ダムの概要主な椛川ダムの概要を表―に示す。また，ダム平面図を図―に示す。香東川は阿讃山脈を源とし，瀬戸内海に注ぐ延長約33 km，流域面積約113 km2 の香川県を代表する二級河川である（図―）。香東川における治水事業は洪水対策として，昭和 28表―香東川総合開発事業の椛川ダム本体工事内容1)年には内場ダムが完成し，昭和 46 年から河道の整備が行われてきた。しかし，その後も台風による豪雨災害により洪水が起きては多くの浸水被害が発生している。さらには，香東川流域は市街化が進んでおり，一度洪水が発生すると被害は甚大となると予想されるため，抜本的図―50香東川水系流域概要図1)図―椛川ダム平面図2)地盤工学会誌，―（) 寄表―香東川総合開発事業の椛川ダム本体工事内容1)図―.稿写真―R9◯32地点のボーリングコアを見学する様子写真―左岸側の基礎岩盤（和泉層群）を見学する様子ダム軸地質区分断面図2)椛川ダム建設工事. 椛川ダム本体工事の概要主な工事内容を表―に示す。工期は平成 26 年 10 月15 日から平成 32 年 9 月 30 日であり，ダムサイト工事部の進捗状況は左岸側の基礎掘削がほぼ完了している。掘え盛土工と頭部排土工が施工されていた。削面上部については風化防止のためコンクリート吹付工. 左岸側の岩盤掘削工事の施工が行われていた（平成28年 9 月 2 日現在）。現場見学では左岸側の岩盤掘削が完了した段階であっ. ダムサイトの地質たため，掘削面の下部に，砂岩頁岩互層の新鮮な岩盤を椛川ダム周辺の地質は，中生代白亜紀の和泉層群の分観察することができた（写真―）。掘削面の上部では，布域にあたり，砂岩，頁岩及びその互層からなり，砂岩頁岩がスレーキングして岩盤が緩むため，風化防止のた優勢層を基盤岩としている。地層は東北東―西南西の走めの吹付けモルタルが行われていた。また，今後の右岸で傾斜する。左右岸方向で向で南（上流側）に 40～50°側の施工では掘削面が流れ盤斜面であるため，掘削によは見かけ傾斜で，左岸側が受け盤で，右岸側が流れ盤にって流れ盤すべりを発生しないように注意して掘削するなり，右岸アバット部には地すべり地区がダム天端標高必要があることが説明された。以上に分布する。また，ダムサイトでは， 38 本のボーリング調査が行われており，その結果よりダム軸地質区.おわりに分断面図（図―）並びに，ダムの基礎岩盤の評価とし現地見学を行えたことで，貴重なダム建設の困難さをて岩盤の硬さ，割れ目の間隔，割れ目の形状を加味して肌で感じられた。特に，先入観を持たずにボーリング調評価した岩級区分断面図，岩盤の透水性を評価したルジ査を実施し，しっかりした岩盤までボーリングを行ったオンマップが作成されている。上で地すべり判定を行うことの大切さや，施工技術者の. 現 場 見 学対策工の検討経緯を教わったことを今後に生かしたいと思えた。最後に，本稿作成にあたり，香川県椛川ダム建. 地すべり対策工事設事務所の皆様には，ご多忙の中，現地見学及び資料のダムサイトの周辺は多数の地すべり地形が判読されて提供など，多大なるご協力を承りました。ここに記して 地区はダムサいる。地すべり対策の対象とされる R9◯感謝の意を表します。イト右岸近傍の上流側に位置している付替県道の掘削工事によって発生する切土法面の観察を継続的に行ったところ，当初の想定より深い深度で粘土層が確認された。また，上部ブロックの背後斜面のブロックで地すべり変動が観測されたため，追加調査ボーリング（写真―）を行ったところ，推定すべり面参考文献1)香川県 椛川ダム建設事業入手先〈 http://www.pref.kagawa.jp/kasensabo/dam/kabagawa/〉(参照2016.9）2) 香川県土木事務所椛川ダム建設工事現場見学会配布資料，（2016.9.2)（原稿受理2016.9.23)よりも深い地すべりが判明した。地すべり対策として押January, 201751
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- 女子中高生夏の学校へのポスター出展を通じて(学会の動き)
- 著者
- 渡邊 保貴
- 出版
- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
- ページ
- 52〜52
- 発行
- 2017/01/01
- 文書ID
- jk201707080023
- 内容
- 女子中高生夏の学校へのポスター出展を通じてReport of a Poster Exhibition in the Summer School for School Girl渡邊保ダイバーシティ委員会委員貴（わたなべやすたか）(一財)電力中央研究所主任研究員. は じ め にもはや「土木のイメージは良くない」と言われる時代ではなくなったのかもしれない。そのような感想を抱く機会となったのは， 2016 年 8 月 7 日に開催された「女独 国立女性教育子中高生夏の学校」である。本企画は，会館が主催しており，女子中高生が科学技術に触れ，科学技術の世界で生きる女性・先輩たちとともに将来を考える機会を創出することを狙いとしている。参加者は女子中高生，保護者，教員，そして，TA の大学生であっ写真―ポスター展示の前での集合写真（筆者は後列右)利活用の例を知ってもらえた。た。地盤工学会では，ダイバーシティ委員会が主体となり，学生の関心は進路にもある。ダイバーシティ委員会に本企画に 3 年前から参加している。今回もポスター展所属する学会員のキャリア紹介（学生時代の思い出，専示を通じて，学会の活動方針や活動内容を紹介した。ダ門，仕事など）は，数年先の想像がつかない学生にとっイバーシティ委員会からは，田中真弓氏（鹿島建設），ては，ロールモデルとして参考になるものであったよう清木隆文氏（宇都宮大学），西岡英俊氏（鉄道総研），熊である。別会場で行われていたグループ相談会にも参加野直子氏（茨城大学）と筆者が参加した（写真―）。を要請され，学生と近い距離で話をすることができた。筆者は 2 回目の参加であったが，今回新たに気づくこ終了時，用意していた約 30 部のパンフレット類は配とも多々あり，その一部を実施概要と併せて報告したい布し終えていた。3 時間で約30名と考えると，それは決と思う。して大人数とは言えないが，参加者一人一人と時間をか.地盤工学会のポスター展示夏の学校は，8 月 6 日から 3 日間の合宿形式で行われけて話すことができた質の高い時間帯であったと思う。地盤工学は面白いといった感想もあり，嬉しく感じた。反省としては，化学や生物など多岐にわたる集団の中で，ていた。科学に触れることを趣旨としていたことから，今以上に見やすく分かりやすく，展示物との関係性も考複数の講演，実験実習，天体観望といったイベントが盛慮してポスターの表現や内容を工夫することである。り込まれていた。全体工程の中に約 3 時間のポスター展示・キャリア相談の枠が設けられていた。参加者は自.感想と今後について由に会場を歩き回り，キャリア相談を含めてポスター発ポスターの前に立っていた時，どのように話を切り出表を楽しむものであった。分野が偏らずに見て回れるよすか，頭を悩ませた。相手との共通点を得られれば会話うに，運営側ではスタンプラリーを応用したゲームを用が弾むことはよくあるため，共通点を模索することも意意していたようであり，工夫が感じられた。識した。筆者は学生に対して「土木や地盤のイメージ」地盤工学会では，ポスターで地盤工学の概略を説明すをたずねた。筆者が過去に抱いていた土木の良くないイると共に以下の展示物を用意した。メージは共通点になると考えたからである。予想に反し・液状化実験て，その点で共感を得ることは一度もなかった。さらに・泥だんごの作り方とお手本言えば，土木に対する悪い印象がなければ良い印象もな・学会員のキャリア紹介いことが多いようであった。すなわち，イメージは「無液状化実験は，地盤防災への取り組みについて知ってい」のである。業界の多大な尽力により，土木の 3K ともらう良いデモンストレーションであったと思う。特にも言われた時代は過ぎ去り，今ではむしろ無色に近いイ保護者や教員は震災の経験と照らし合わせて話を聞いてメージを持たれているのかもしれない。マイナスからのいたようであり，住宅・インフラに関する質問もあった。スタートではない。これからは，地盤工学の意義や実態学生は，見た目で珍しさのある泥だんごに興味が向きやを直接的に伝えていくことが効果的と思う。すいようであった。砂と粘土の違いと，具体的な粘土の52（原稿受理2016.8.22)地盤工学会誌，―（)
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- タイトル
- 北陸支部富山県と災害協定を締結(学会の動き)
- 著者
- 竜田 尚希・小林 俊一
- 出版
- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
- ページ
- 53〜53
- 発行
- 2017/01/01
- 文書ID
- jk201707080024
- 内容
- 北陸支部 富山県と災害協定を締結竜田尚希（たったなおき）(公社)地盤工学会 北陸支部幹事株前田工繊小林俊一（こばやししゅんいち）(公社)地盤工学会 北陸支部幹事長金沢大学理工研究域 准教授. は じ め に公益社団法人地盤工学会北陸支部は，平成28年 7 月 7日に富山県と「災害時における調査及び防災の連携・協力に関する協定」を締結した。地盤工学会と地方自治体がこのような協定を締結するのは，東北支部と宮城県の協定に続き全国で 2 例目となる。地盤工学会 10 支部の中で，北陸支部は四国支部と並んで最も規模が小さく，会員数は約380名である。北陸写真―地区も地盤災害とは決して無縁ではないので，今後発生協定書取り交わしの様子が懸念されるさまざまな地盤災害に対応すべく，復旧・防災・減災に資する活動を積極的に実施している。近年では， 2004年の福井県， 2004年， 2011 年の新潟・福島両県の豪雨災害，また， 2004 年新潟県中越地震， 2007年能登半島地震，新潟県中越沖地震， 2011 年東日本大震災に調査団を派遣し，その調査結果を地域の技術者，行政担当者，一般市民に公表し，防災に関する提言を行ってきた。また，全国の専門技術者をお招きし，定期的にコロキアムや講演会を実施してきた。一方で，地域の中核となる富山地区の高等教育機関写真―出席者記念撮影（大学・高専）には，土木工学・地盤工学分野の講座がほとんどない。このため，本協定に関する地元富山県の関心と期待は高く，締結式の模様は当日昼の NHK の地域ニュースにて放映されるなど，各種マスコミにも取り富山県を代表して加藤土木部長より，「近年，全国各地で大規模な自然災害が多発しており，災害に対する備上げられた。.長がそれぞれに押印した協定書を取り交わした。えを一層強化していく必要がある。地盤工学会から学術協定の目的的な知見に基づく助言を迅速にいただける体制が構築でこの「災害時における調査及び防災の連携・協力に関きたことは大変意義深い」と期待の言葉をいただいた。する協定」では，地盤工学会北陸支部と富山県が地盤災これを受け，大塚支部長からは，「学術的な支援によ害発生時の調査や地盤災害の減災・防災対策において技り，富山県民の安心・安全に貢献できれば公益社団法人術的な相互協力を通して，災害対応力の強化と防災技術としての目的にかなう」とあいさつを述べた。の向上を目指す。具体的には以下 2 点のとり組みを行 地盤災害発生時の調査における技術的な助言や，う。◯.今後の取り組み社会資本の整備・管理における技術的課題解決に関する全国に目を向けると，富山県のように災害関連の専門 地域の防災力向上と技術者の技術力向上・育成助言。◯技術者・研究者に偏りのある地域も少なくない。このよに関する連携及び協力。うな地域において，地方自治体と学会支部の連携は有効.な災害対策の 1 つとして捉えることも可能であろう。締結式の様子今回の協定が良きモデルケースとして貢献できるよう，締結式には，富山県から土木部長 加藤昭悦氏，農林水産部参事 清水真人氏，建設技術企画課長 舟田浩志氏，北陸支部側から大塚悟 支部長以下， 3 名の副支部長，幹事長，事務局長の臨席の下，加藤土木部長と大塚支部January, 2017制度の具体的な実装や効率的な運営に努力したい。ついては，経験豊富な会員各位のご指導・ご支援をお願いし，報告の結びとする。（原稿受理2016.9.29)53
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- 第8回アジア地域若手地盤工学者会議（8AYGEC）の参加報告(学会の動き(国際活動から))
- 著者
- 澤村 康生
- 出版
- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
- ページ
- 54〜54
- 発行
- 2017/01/01
- 文書ID
- jk201707080025
- 内容
- 第回アジア地域若手地盤工学者会議（8AYGEC）の参加報告Report of the 8th Asian Young Geotechnical Engineers Conference (8AYGEC)澤村康生（さわむら京都大学大学院やすお）助教2016 年 8 月 5 日から 7 日の日程で，第 8 回アジア地域若手地盤工学者会議（The 8th Asian Young Geotechnical Engineers Conference (8AYGEC)）がカザフスタンの首都アスタナで開催された。本国際会議は，アジア地域における 35 歳以下の若手研究者・技術者を対象としており，次世代を担うアジア地域の若手地盤工学者の育成と相互協力関係の礎を築くことを目的に開催されている。第 1 回の会議はバンコク（ 1991 年）で開催され，その後，第 2 回はシンガポール（ 1994年），第 3回はシンガポール（1997年），第 4 回はソウル（2001年），第 5 回は台北（2004年），第 6 回はバンガロール（2008年），第 7 回は徳島（2012）で開催されている。第 8 回写真―参加者による集合写真目の開催となった今回は， 21 の国と地域から約 50 名の若手地盤工学者が参加し，研究発表と活発な意見交換が行われた（写真―，）。開催地のアスタナは，カザフスタンがソ連から独立した 1991 年以降，遷都を目的に再整備された近代都市であり，建築家・黒川紀章氏の都市計画に基づき開発が続けられている。 2017 年には，「 Future Energy 」をテーマに国際博覧会が開催される予定であり，会場の建設が急ピッチで進められている。会議が開催された 8 月の平均気温は 20 °C 前後と非常に過ごしやすかったが，真冬には－ 50 °C になることもあるようで，世界で最も寒さの厳しい首都の一つといわれている。今回の会議のテーマは，``Challenges and InnovationsGeotechnics'' であり，参加者は下記のセッションにin写真―日本人参加者（最左筆者，左から 2 番目大林組渡邉康司氏，最右京都大学井敦史氏）振り分けられて発表を行った。Laboratory and Field Testing (TS1）講演が行われ，今後，地盤工学が担う役割の大きさにつFoundation and Underground Structure (TS2）いて改めて実感した。Ground Improvement (TS3）期間中は，研究発表にとどまらず， Welcome Recep-Earthquake and Environment (TS4）tion や Farewell Dinner ，現場見学（国際博覧会メインNumerical and Analytical Modeling (TS5）会場）を通じて，各国の参加者と様々な話をすることがAdvanced Soil Mechanics (TS6）できた。会議終了後， 2017 年にソウルで行われる国際Historical Sites (TS7）地盤工学会議での再会を約束し，それぞれの帰路に着い発表はそれぞれの出身国の現状やニーズを反映しており，日本国内の学会発表と比べて実務に直結する研究がた。現在は， SNS を通じて，彼らの活躍を見るのが楽しみである。多いように感じた。地元カザフスタンの研究者からは，最後に，本国際会議へは，地盤工学会より国内代表者寒冷地における地盤工学的諸問題に関する発表もあり，として参加させていただきました。このような素晴らし大変興味深かった。また，若手地盤工学者の発表だけでい機会を与えていただきましたこと，心より感謝申し上なく，国際地盤工学会のアジア地区副会長である東畑郁げます。今回の会議で得た経験を糧に，これからも精進生教授，カザフスタン地盤工学会会長の Askar Zhus-してまいりたいと思います。supbekov 教授をはじめとする 5 名の先生方による特別54（原稿受理2016.9.28)地盤工学会誌，―（)
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- タイトル
- サステナブル・レメディエーション(技術手帳)
- 著者
- 張 銘
- 出版
- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
- ページ
- 55〜56
- 発行
- 2017/01/01
- 文書ID
- jk201707080026
- 内容
- 技術手帳サステナブル・レメディエーションSustainable Remediation張銘（ちょうめい）国立研究開発法人産業技術総合研究所地質調査総合センター.研究グループ長サステナブル・レメディエーションとはサステナブル・レメディエーションは浄化技術そのものではなく，土壌及び地下水汚染対策において環境面だけでなく，社会及び経済的側面も統合的に考慮し，最適な対策措置を選定する意思決定のプロセスである。これは，近年欧米を中心に提唱され比較的新しい概念であり，国によってはその定義も異なっている。米国では「限られた資源を賢明に利用し，人の健康及び環境にもたらす利益を最大限にする修復法または修復法の組合せ」と定義されている1)。英国では「環境・経済及び社会的側面から見て，修復により得られる便益がインパクトより大きく，バランスの取れた意思決定プロセスによって最適な修復措置を選択する取り組み」と定義されている2)。図―このように，サステナブル・レメディエーションはまだASTM グリーン・レメディエーションのプロセス開発・発展途中のものであり，現在各国において検討が盛んに行われている段階にあるものである。サステナブル・レメディエーションは一律の環境基準4)材料の使用量を最小限にし，廃棄物の発生抑制・再利用及び再資源化を行う。に基づく浄化対策技術ではなく，米国環境保護庁（ US5)EPA)3)及び米国試験材料協会（ASTM )4)が提唱したグ土地及び生態系へのインパクトを最小限にする。以 上 の 考 え に 対 応 し て ， 最 適 管 理 措 置 （ Bestリーナー・クリーンアップ（ Greener Cleanup ），又はManagement Practices: BMPs）という概念が導入され，グリーン・レメディエーション（ Green Remediation）環境フットプリント（ Environmental Footprint ）やラより発展させたものである。本稿では，グリーン・レメイフサイクルアセスメント（Lifeディエーションの構成要素及び実施のプロセスを解説すLCA ）解析を介して浄化対策に伴う環境への負荷を定るとともに，サステナブル・レメディエーションの枠組性，又は定量的に評価する6)～8)。CycleAssessment:みと国内外の動向を紹介する。最後に，サステナブル・ASTM では4) ，グリーン・レメディエーションをサレメディエーションに関する今後の展望について私見をイトアセスメント，浄化手法の選定，浄化設計・実施，述べる。操業・メンテナンス及びモニタリング，浄化最適化及び.グリーン・レメディエーション浄化とは，汚染サイトから有害物質を取り除き，環境浄化完了というプロセスに分け，各プロセスにおいては，BMPs による評価を行い，浄化法の選定と改良を実施する（図―）。また，BMPs については，建物，材料及び公衆衛生条件を改善する行為である。しかし，浄化等10カテゴリーに分類し，合計160以上提案されている。活動自身はエネルギーや水及び天然資源などを利用するグリーン・レメディエーションについては，米国で既必要があり，逆に環境へ負荷を与える行為でもある。グに標準ガイドとして制定されており，また実際のサイトリーン・レメディエーションは浄化による環境負荷を最浄化対策においても適用されている段階に至っている。小限にするための最適な対策措置を選定するプロセスで詳細については ASTM E2893を参照されたい。あり，以下に示す 5 つのコア要素から構成される3)～5)。1)トータルエネルギーの使用量を最小限にし，再生可能エネルギーを最大限に利用する。2)大気汚染と温暖化ガスの排出量を最小限にする。3)水使用量と水環境へのインパクトを最小限にする。January, 2017.サステナブル・レメディエーションの枠組みと国内外動向グリーン・レメディエーションでは，社会及び経済的要素も多少考慮されているものの，基本的に環境負荷の低減に着目したものである。環境負荷のほか，社会及び55 技術手帳確立，住民のリスク受容認識，ユーザーフレンドリー評価ツールの開発等，多数の課題が残されていると考えられる。今後，これらの問題を解決していくとともに，我が国の社会・経済等の実情を考慮したサステナブル・レメディエーションの展開が期待される。参1)2)図―サステナブル・レメディエーションの枠組み3)経済的側面も同時に考慮し，3 つの側面から見て，最もバランスの取れた浄化措置を選定する取り組みがサステナブル・レメディエーションの範疇となり，グリーン4)サステナブル・レメディエーションとも呼ばれる9),10)。5)サステナブル・レメディエーションでは，浄化対策を計画及び実施の 2 つの段階に大きく分け，それぞれの段階において更に図―に示すプロセスに細分化することができる10),11) 。図中では，原著文献の表現を尊重し，6)グリーンサステナブル・レメディエーションで記する。浄化対策の各段階において，環境的，経済的及び社会的の 3 つの要素について考慮すべき項目又は指標を整7)理し，サステナビリティを定性的，半定量的又は定量的に評価し，浄化法の選択と最適化を実施する。実際の評価に当たっては，考慮する項目が多岐にわたり，また，8)それぞれの国において考慮すべき内容も異なるため，ここでの紹介は割愛するが，興味があれば関連文献を参照9)されたい9)～11)。国際的には，現在 SustainableRemediationForum〈 http: // www.sustainableremediation.org / about /〉が設10)立されており，米国，英国のほか，カナダ，イタリア，ブラジル，オーストラリア及び台湾などが加入している。11)また， ISO /TC190 （ Soil Quality）の WG12において規格化も進められており，筆者もエキスパートの一人として参画している。日本においても，現在複数の機関が動12)向調査や事例収集及び評価ツールの開発に取り組んでおり12)～14) ， 産 業 技 術 総 合 研 究 所 で は ， SustainableRemediation コンソーシアムを設立し，国内外との連携13)を図りながら，研究開発を進めている。.今後の展望環境・社会及び経済面を統合的に考慮するサステナブル・レメディエーションを推進するためには，関連知識の周知と普及，専門家の育成，ステークホルダーの参加14)考文献US Sustainable Remediation Forum.: Integrating Sustainable Principle, Practice, and Metrics into Remediation Projects, Remediation, Vol. 19, No. 3, pp. 5114,2009.Sustainable Remediation Forum UK: A Framework forAssessing the Sustainability of Soil and GroundwaterRemediation, CL: AIRE, pp. 153, 2010US EPA: Green Remediation: Incorporating SustainableEnvironmental Practices into Remediation of Contaminated Sites, EPA 542R08002, pp. 148, 2008.ASTM: Standard Guide for Greener Cleanups, E289313, pp. 130, 2013.張 銘・保高徹生・高畑 陽・古川靖英・川端淳一アメリカにおけるグリーナー・クリーンアップの枠組み・標準ガイド化及び改正動向，第22回地下水・土壌汚染とその防止対策に関する研究集会講演集， pp. 163 ～ 166,2016.International Standards Organization: EnvironmentalManagement ―Life Cycle Assessment― Requirementsand Guidelines, ISO 14044, pp. 146, 2006.Favara, P., Krieger, T., Boughton, B., Fisher, A., andBhargava, M.: Guidance for Performing Footprint Analyses and LifeCycle Assessments for the EnvironmentalRemediation Industry, Remediation, Vol. 21, No. 3, pp.3979, 2011.US EPA: Methodology for Understanding and Deducinga Project's Environmental Footprint, EPA 542R120002, pp. 1135, 2012.Interstate Technology & Regulatory Council: Green andSustainable Remediation: State of the Science and Practice, pp. 184, 2011.Interstate Technology & Regulatory Council: Green andSustainable Remediation: A Practical Framework, pp. 1135, 2011.Sustainable Remediation Forum UK: Annex 1: TheSuRFUK Indicator Set for Sustainable RemediationAssessment, CL:AIRE, pp. 118, 2011.高畑 陽・緒方浩基・大村啓介・日野成雄・舟川将史サステナブル・レメディエーション（ SR ）の取り組みと英国での実例紹介，第22回地下水・土壌汚染とその防止対策に関する研究集会講演集，pp. 101～106, 2016.古川靖英・保高徹生・中島 誠・佐藤徹朗・大村啓介日本におけるサステナブルレメディエーションの取り組み紹介，第22回地下水・土壌汚染とその防止対策に関する研究集会講演集，pp. 416～418, 2016.中島 誠・日高レイ・佐藤徹朗・山口博人土壌汚染対策におけるサステナビリティ―評価手法の開発について，第22回地下水・土壌汚染とその防止対策に関する研究集会講演集，pp. 580～585, 2016.（原稿受理2016.7.19)と認識の共有，インセンティブの制度化，規制枠組みの56地盤工学会誌，―（)
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- タイトル
- 5. トンネル工事で遭遇する特殊な地質学的現象の課題と対策(地盤工学と地質学における最新のかかわり)
- 著者
- 太田 岳洋
- 出版
- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
- ページ
- 57〜63
- 発行
- 2017/01/01
- 文書ID
- jk201707080027
- 内容
- 地盤工学と地質学における最新のかかわり.トンネル工事で遭遇する特殊な地質学的現象の課題と対策太田岳山口大学大学院洋（おおたたけひろ）創成科学研究科准教授. は じ め にトンネルの建設工事は，地質学的な事象が最も大きく影響する地盤工学，土木工学分野の一つであろう。特にの地山における課題と対策を紹介する。. 未固結地山における地質学的現象の課題と対策山岳トンネルは，開削トンネルやシールドトンネルの建未固結地山とは，未固結ないし固結度の低い砂質土，設工事に比べて，地質学的事象の発生による影響が大き礫質土及び粘性土等の土砂並びに火山灰，火山礫及び火い。このため，土木学会のトンネル標準示方書1)では地山砕屑物等からなる地山を指す1)。これらが含水した状質調査や地山分類について，他の工法に比べて多くの内態になると切羽の流出，多量湧水や崩壊，土被りが小さ容が記述されている。い場合の地表面沈下や陥没等の問題が生じる。ここでは，山岳トンネルの路線選定や設計・施工，さらに維持管未固結地山を対象としたトンネル建設の際に起こる事象理は地質条件の影響を強く受けるので，工事の難易度のの地質学的な背景を述べ，その事象に対する対応事例を把握，工期や工費の算定，施工法の決定，安定性の確保紹介する。のために十分な地質調査を行うことが必要である。特に.. 低地の地質学的特徴.で述べる特殊な地山条件では，難工事となることが日本の低地や丘陵地の多くは，いわゆる“沖積層”と多く，その性状の把握不足が工期の延長や工費の増大に呼ばれる最終氷期以降の堆積物と，“洪積層”といわれつながる。そのため，掘削対象が特殊な地山条件に相当る最終氷期の海退最盛期までに形成された地層からなするトンネルの場合には，発生事象に関する原因解明，る2)。最終氷期の海退最盛期までに形成された丘陵が海効果的に対処するための設計・施工法について，様々な退最盛期を迎えるまでの海退期に浸食作用を受け，谷が調査研究が行われている。形成される2)。その後の海面上昇期に谷が埋積されて埋そこで本章では，いくつかの事例に基づいてトンネル没谷が形成され，海進最盛期（縄文海進）を経て現在ま工事で遭遇する地質学的な事象に関する課題と対策を紹での海退時期には，埋没谷が再度浸食され，河川下流部介する。土木学会のトンネル標準示方書では特殊な地山で低地が，河口付近で三角州が形成された2)。このよう条件として 8 つの条件があげられているが，本章では 3な歴史を刻んできた都市部を含む平野部や丘陵地では，つの地山条件における事象について述べる。埋没谷が分布することが多々あり，地層の連続性が悪く，. トンネル工事で考慮すべき特殊な地山条件多くの不整合面が存在する。これまでの地盤工学的な考え方では，低地や丘陵地の土木学会のトンネル標準示方書では，以下に示す 8地質は単純な砂や泥の地層が連続的に分布するとされるつの特殊な地山条件について，その地山で生じうる問題ことが多く，土質ボーリングの結果を上記のような地盤事象及び設計や施工において留意すべき事項等が記されの形成史を考慮せずに水平に近い構造と解釈する事例がている1)。多くみられた3)。しかし実際には，埋没谷のような不整◯地すべりや斜面災害の可能性がある地山合面や連続性の悪いレンズ状の砂層や泥層が分布してい◯断層破砕帯，褶曲じょう乱帯る。粘土等の不透水層と互層をなしている場合やレンズ◯未固結地山状構造等の不均質な地質構造を呈する場合には，帯水層◯膨張性地山の地下水は被圧している場合が多いのでトンネル工事の◯山はねが生じる地山際には注意を要する1)。また，埋没谷が分布する箇所で◯高い地熱，温泉，有害ガス等がある地山は，多量の突発湧水，切羽の崩壊やこれらの影響がトン◯高圧，多量の湧水がある地山ネルから離れた場所で生じるなどの問題があるので，注◯重金属等意しなければならない1)。本章では上記の 8 条件のうち，古くから多くの問題事象が発生し様々な研究がなされている地山条件，又は.. 地質学的現象の課題と対策前述したような低地や丘陵地に分布する未固結地山に近年になって問題事象が顕在化している地山条件として，おけるトンネル建設時に生じる地質学的事象が原因とな 未固結地山，◯ 膨張性地山，◯ 重金属等，の 3 条件◯る課題とその対策について，東北新幹線牛鍵トンネルでJanuary, 201757 講 座の事例に基づいて，以下に述べる。牛鍵トンネルは東北新幹線八戸・新青森間の上北町周辺に広がる海成段丘に位置し，第四紀更新世中期の野辺域の拡大とともに河川堆積物層中に残存した地下水の緩み領域への浸透により地山が破壊したことによると推定されている4)。地層，更新世後期の高舘段丘構成層を掘削対象としたト同じような埋没谷がトンネル掘削対象であった東北新ンネルである4)。高舘段丘面が形成されたのは，約12万幹線八戸・新青森間の三本木原トンネルにおいても，埋年前の最終間氷期の海面の上昇，下降が生じた時期であ没谷が分布する区間では効果的に地下水位を低下するこる。高館段丘面を形成した海面の上昇時には，それ以前とができずに切羽の小崩落など不安定な状態が連続したの海面の低かった時期に野辺地層からなる丘陵地を浸食ことが報告されている6)。また，トンネルの掘削時ではして形成された開析谷に沿って海進があり，この海進にないが， 1991 年に発生した武蔵野線新小平駅の開削区よって新たな水系が台地内に開析するとともに砂や泥が間における駅躯体の破壊は，埋没谷における地下水位の堆積された5)。上昇に起因する事象である7)。牛鍵トンネルでは上半切羽の後方約500 m 地点でイン低地や丘陵地に分布する未固結地山は地山の固結程度バート設置のための底盤掘削時に崩落が発生し，地表のが低く強度が小さいうえに，上述のような埋没谷では地田畑が陥没した（写真―.)4)。当該箇所はごく浅い谷下水位の低下が計りにくいために，切羽や地山全体の安地形を呈する箇所に当たり，地質状況から陸域の河川堆定性が保持できないことがある。しかしながら，埋没谷積物の分布が確認されることから，埋没谷に相当するでは埋没した河川堆積物に沿って地下水が流動している（図―.)4) 。この埋没谷は，主に砂層からなる野辺地ため，河川堆積物がトンネル掘削断面内に分布する場合層が谷上に浸食された箇所で，海面上昇時に河川堆積物には，容易に地下水位を低下させることはできない。三である砂質土と粘性土が堆積して形成された。当該トン本木原トンネルでは掘削工法を NATM （現在の山岳トネルでは，切羽の安定を目的としてディープウェルによンネルでの標準工法）から SENS（シールドと場所打ちる地下水排除工を併用した掘削が行われていた。野辺地コンクリートと NATM の利点を取り入れた工法）に変層の地下水位はディープウェルによる揚水により効果的更している。牛鍵トンネルでは崩落箇所の復旧は開削トに水位を低下することができたが，河川堆積物層中の地ンネルとして行い，防水構造にしている。いずれの工法下水は揚水によっても粘性土層上面に地下水が常時残存も多大な工事費を要するため，埋没谷の分布や性状を事し，効果的に水位を低下させることができなかった4)。前調査で把握し，路線の線形の計画，選定の際にこれを牛鍵トンネルにおける崩落の原因は，掘削による緩み領避けることが重要である。. 膨張性地山における地質学的現象の課題と対策膨張性地山には，岩石強度をはるかに超える応力による塑性流動化を原因として内空断面が縮小する地山（スクィージング地山，押出し性地山とも呼ばれる），吸水による岩石の体積膨張を原因として内空断面が縮小する地山（スウェリング地山）の 2 種類がある1)。単に岩石の種類や性質のみでなく，土被り荷重による応力や褶曲構造等による地質構造的な応力との関連も大きく，同一地層によって膨張の大小を判定できないことが多い1)。ここでは，膨張性地山の一般的な地質学的特徴を述べ，膨張性のメカニズムと膨張性地山に対する支保の事例に写真―.牛鍵トンネルにおける地表陥没状況4)ついて紹介する。高館段丘構成層のうち tcc，tcs が河川堆積物である図―. 牛鍵トンネル崩落部周辺の地質縦断面図と層序区分凡例4)58地盤工学会誌，―（) 講 座.. 膨張性地山の地質学的特徴我が国における膨脹性地山でのトンネルの施工事例は数多くあるが，その分布から膨脹性地山の地質条件は以下のように大別されると考えられる8)。 強度の低い泥質岩や凝灰岩概ね新第三紀中新世以◯降の泥岩類や凝灰岩類，変質作用を受け軟弱化した頁岩 温泉余土などの熱水変質岩火山活動等に伴う熱水◯による変質粘土 断層破砕帯断層活動に伴う断層粘土を伴う破砕帯◯ 蛇紋岩地下深部のマグマ溜りで形成されたかんら◯Prh水平ボーリング孔に作用する地圧Prv鉛直ボーリング孔に作用する地圧ん岩の変質により生成した蛇紋岩 粘土化した片岩類変質により滑石，絹雲母，緑泥◯石などの粘土鉱物が卓越した結晶片岩類st岩盤の引張強さ図―. ボーリング孔に作用する地圧の計算値とコアディスキングの発生に至る地圧条件の関係12)しかし，膨張性を示した地山の地質条件は地質学的には必ずしも共通ではなく，上に示した分類に該当する地質条件でもトンネルの掘削時に膨脹性を示さなかった事ィスキング現象について，岩盤の密度と土被り厚から求例も多数ある。一方で，上記の分類に当てはまらないよめられる地圧と凝灰岩類の一軸圧縮強さとの関係から，うな比較的硬質な地質条件でも膨脹性の特徴を示す変状コアディスキングの発生条件も満たしていることを報告が認められることがある。本章で紹介する事例はいずれしている（図―.)12) 。また，同区間における岩盤のも，新第三紀中新世以降の泥岩類や凝灰岩類からなる地劣化強度と作用していると推定される地圧とを鉱山に用 の強度の山を掘削対象としており，上記分類の上では◯いられる残柱式に当てはめると，破壊基準を満たしてい低い泥質岩や凝灰岩に分類される。る12) 。これらのことから，岩手（一戸）トンネルにみまた，地山の膨脹性を示す指標については， 1980 年られたコアディスキング現象と切羽崩壊などの膨張性地代までにいくつかの手法が提案されている1)。これらの圧による変状の発生は，トンネル周辺の岩盤に作用する指標のうち，地山の強度の特性にかかわるものとして地上載荷重が岩盤強度を超えたために生じたせん断破壊と山強度比，変形係数，一軸圧縮強さ，単位体積重量，塑性流動が原因と考えられている。ボーリングコアの状況などが，地山の物理的化学的性質.. 泥火山，マッドダイアピルと膨張性地山を表すものとして自然含水比，液性限界，塑性指数，2鍋立山トンネルは上越線六日町駅と信越線犀潟駅を結mm 以下粒子含有量，浸水崩壊度，膨張率，スメクタイぶ北越急行ほくほく線（北越北線）の中間部に位置するトの含有状況，陽イオン交換容量などがあげられてい全長 9 116.5 m のトンネルであり13) ，膨脹性地山における1)。る難工事事例としては最も有名なトンネルの一つであろ.. 膨張性のメカニズムう。膨張性地山における変状メカニズムやそれに対する支 構成粒子が非常に細粒で本トンネルの地山特性は，◯保，補助工法の手法や効果については数多くの研究，報 塑性指数が大きく，◯ 土被りに比べて一軸圧縮あり，◯告例があり，様々な議論がなされている。特に膨張性土強さが極めて小さいため，地山強度比が極端に低い，◯圧や変状の発生メカニズムについては精力的に研究さ吸水膨張率も14.8と非常に大きい，といういわゆる膨れ9),10)，小島により発生原因が以下のように大別されて張性地山の特徴を有することである13),14) 。さらに，メいる11)。タンガスを主成分とする可燃性ガスが胚胎しており，掘 岩石の物理的化学的性質に起因するという考え方◯岩石中の膨潤性粘土鉱物の吸水による体積膨張，又は風化による造岩鉱物の粘土化による体積膨張削時に最大1.6 MPa のガス圧が記録されている13),15)。田中・石原は本トンネル周辺の泥火山の存在に着目し，本トンネルの掘削対象地質が流体の上昇に伴って破砕さ 地山の潜在応力の解放に起因するという考え方褶◯れた泥岩であることを明らかにした（図―.)15) 。こ曲や断層運動により発生した地山の潜在応力が解放の破砕された泥岩の上昇により，本トンネル周辺で顕著されることによる周辺地山の体積膨張な背斜構造（マッドダイアピル）が形成されたと考えら 地山のせん断破壊に起因するという考え方掘削に◯れる。そして，本トンネルの著しい膨脹性の原因は，泥伴う周辺地山のせん断破壊による体積膨張と，せん火山あるいはマッドダイアピルの形成に関与する異常間断面に沿った岩塊の塑性流動による内空への押出し隙水圧と脱ガスによる高いガス圧によって岩盤が破壊し ，◯ の原因を主とする土圧やしかしながら，上記の◯て強度が低下したことと，地下水による化学的変化が岩 の原因が主因と考変状の発生は少なく，多くの場合は◯盤掘削時の劣化を引き起こしたこと，であると推定されえられると，仲野らは強調している9),10)。太田らは岩手ている15)。（一戸）トンネルにおいて見られたボーリングコアのデJanuary, 201759 講 座図―. 岩手（一戸）トンネルでの支保パターンの例16)た18) 。飯山トンネルでは「多重支保工法」が採用された。多重支保工法とは，坑壁変位をある程度許容することにより最初の支保工（一次支保工）の健全性が損なわ図―. 鍋立山トンネル周辺の地質構造概念図15)れることを見越した上で，その内側に新たに何層にも支保工（多重支保工）を設置することで支保全体の健全性.. 膨張性地山のトンネルの支保を確保する多重巻きの工法である19),20) 。この工法は，膨張性地山のトンネルの支保や補助工法，覆工につい膨脹性地山のトンネルでは従来からトンネル断面の変形ては，対象トンネルの地山の条件や建設当時の技術レベ余裕の設定や縫い返しがしばしば行われて，縫い返し後ルに応じた工法が選択され，施工されている。そのため，の変位はそれ以前よりも小さいことが知られていること既存文献でのこれらについての考察は，個々のトンネルから，大きな地圧を変位で逃がす方法が有利であると考における最適解を見出すことに重点がおかれた報告例がえられることに基づいている19) 。本トンネルにおける多く，土圧や変状の発生メカニズムに比べて体系的な議多重支保工法の基本方針は以下のとおりである19)。論がなされていない。本章では，岩手（一戸）トンネル， 補助ベンチ付き全断面掘削工法で掘削が行える。◯飯山トンネルにおける膨張性地山に対する支保等につい 一次支保工の十分な変形余裕と多重支保工設置空間◯て，以下に紹介する。岩手（一戸）トンネルでは掘削時の内空変位量が300mm 以上に達し，前述のようにトンネルに作用する上載を考慮した大きな掘削断面とする。 一次支保工が損傷した場合はそのまま存置し，その◯内側に多重支保工を構築する。荷重が岩盤強度以上と推定され，トンネル周辺の地山が 多重支保工に大きな荷重は作用しないと考え，変形◯塑性化したと考えられた。このような特殊地山における余裕は小さくし，支保部材も鋼製支保工と吹付けコ支保パターンは解析に基づいて設計を行い，トンネル周ンクリートのみとする。辺地山の破壊による塑性化を抑制するためにロックボルトを高密度に打設した（図―.)16) 。ロックボルト軸 インバート部も一次，二次に分割施工して早期閉合◯を行う。力測定の結果，側壁部のロックボルトに 20 tf 前後の軸飯山トンネルにおいて多重支保工法を採用した結果，力が生じ，ロックボルトを多数本打設することにより変一次支保ではアーチ部で降伏状態となり内空変位を完全形抑制の効果があることが確認された。また，一次支保に収束できないが，二次支保により一次支保の応力が落後も変位の増加が見られたため，二次覆工についても地ち着くとともに，二次支保に作用する応力は小さく降伏圧が作用することを考慮して設計を検討した17) 。この値まで余裕があった。そのため，内空変位量はごく小さ検討から，二次覆工後の変位速度が大きい箇所では，二く，二次支保により変形をほぼ拘束できたと考えられて次覆工として SFRC（鋼繊維補強コンクリート）を採用いる19) 。しかし，二次支保工の施工時期については，している。またクラック発生の追跡調査の結果，無筋コ本トンネル内でも一次支保から 3.5D 離れが適切であっンクリートでは二次覆工打設前の変位速度が 0.05 mm /た場合と 1.0D 離れとした方が変位が抑制された場合が月以上の場合にクラックが生じるが，SFRC ではクラッあり20),21) ，多重支保工法を有効に機能させるためにはクが生じていないことが確認された。適切な支保仕様の組み合わせと適切な二次支保工の施工飯山トンネルでは，トンネル断面平面での地中変位測時期の設定が必要である。定の結果から，坑壁から 4 m までの位置の区間ひずみなお，..で紹介した鍋立山トンネルでは，岩手は 1 を大きく超え， 3 に至る場合もあり，地山が塑（一戸）トンネルや飯山トンネルのような通常の山岳工性変形をしていると推定された18) ため，この変位は塑法における支保工や覆工の考え方で対処することはでき性領域の発生とその領域の塑性変形によると考えられず，トンネル周辺岩盤の改良，掘削断面形状の変更や加60地盤工学会誌，―（) 講 座背割りの工夫，注入工を併用した導坑の掘削などを駆使4FeAsS＋11O2＋6H2O→4Fe2＋＋4H3AsO3＋4SO42－したうえで，大きな支保部材を用いて内空断面を確保している13)。……………………………………………………(5.2)また，ひ素は河川水中などの酸化環境下ではヒドロひ酸イオン（ HAsO42－ ）として安定であるが，これは水中. 重金属等がある地山における地質学的現象の課題と対策に浮遊する水酸化鉄や場合によっては粘土鉱物の微粒子近年の社会における環境意識の高まり，さらには土壌いる。このため，河川等では通常ひ素が検出されること汚染対策法の改正により自然由来の有害物質も法の対象は少ない24) 。しかし，この底質堆積物が還元的な環境となったことから，トンネル工事にともなって排出されに置かれる状態になると，堆積物中のひ素を吸着した水る重金属等について問題視される事例がみられるように酸化鉄が不安定となり分解し，それにともないひ素が脱なった。トンネル標準示方書においても， 2016 年度改着されて環境水に溶出する。に選択的に吸着され，底質堆積物としてとして沈殿して訂版より特殊な地山条件の一つとして独立して扱われる以上が，自然的な物質（岩石など）からの重金属等やこととなった1)。一般に重金属等は金属鉱床や石炭，石ひ素，セレンの溶出のメカニズムと考えられる。一方で，油の胚胎層，熱水変質帯や海成の泥質堆積物等に含有さ近年掘削ずりからのふっ素やほう素の溶出が問題としてれる。このような地山を通過するトンネルを計画する場取り上げられることが目立ってきたが，これらの溶出メ合は，重金属等及びそれらを胚胎する地山の分布や性状カニズムについては明らかにされていない。を把握する必要が生じる。.. 地球化学的溶出現象に対する対策.. 重金属類や酸性水の溶出メカニズム掘削ずりからの地球化学的溶出現象について対策を講トンネル標準示方書においては，重金属等は地山に含じる際には，前項で述べた対象とする元素の溶出メカニまれる自然由来の物質のうち掘削ずりの処理等においてズムに基づいて検討する必要がある。重金属等は，それ環境上の対応を検討する必要があるものを指すとし，一を含む掘削ずりが酸化環境下に置かれると式( 5.1)の反般には土壌環境基準に定めのあるカドミウム，六価クロ応にしたがって溶出することが懸念される。そこで掘削ム，水銀，セレン，鉛，ひ素，ふっ素，ほう素が対象とずりの酸化を防止するための処理方法として，以下の基なる，としている1)。このうち，六価クロムは自然には本的な考え方があげられる。存在しないため，ここでは対象としない。また，自然地◯こと等により還元状態を保つ「還元状態維持型」盤材料からのふっ素やほう素の溶出については，そのメカニズムがまだ十分には解明されているとは言えない。◯以下では，それ以外の元素及び酸性水の溶出のメカニズムについて簡単に述べる。上述したようにここで取り扱う重金属等は金属鉱床や泥質堆積物中に含有されていることが多く，これらの元酸化を防止するため，十分な深さの海底に投棄する選鉱設備で硫化鉱物を除去後，土捨する「処理プラント型」◯酸性水を石灰岩等で中和する「中和処理型」◯産業廃棄物処理技術を応用し，鉱化ずりを地下水・降水・空気と遮断する「管理型」素の多くが硫化物態として存在している。ここでは，最そのほかに，掘削ずりからの重金属等の溶出を許したうも普遍的に岩石に含まれる硫化物の一つである黄鉄鉱をえで，天然材，人工材の特性を利用しその重金属等を吸例として，金属元素や酸性水の溶出のメカニズムを説明着させて，周辺環境に放出させないとする考え方もある。する。これらの対策法の詳細については，国土交通省によるマ黄鉄鉱などの硫化鉱物は還元環境下では分解することなく安定に存在するが，酸化環境下では水と酸素とFeS2＋7/2O2＋H2O→Fe2＋＋2SO42－＋2H＋ …(5.1)という反応により分解し，環境に鉄イオン（Fe2＋），硫ニュアル25) 及び本講座章に述べられているので参照されたい。.. 評価法や対策の熱力学的な意味トンネル掘削ずりからの重金属等の溶出に関する評価酸イオン（SO42－）及び水素イオン（H＋）を放出する22)。法や対策法については，本講座章に詳細がまとめられカドミウム（ Cd ）や鉛（ Pb ），亜鉛（ Zn ）などの金属ている。..で述べたような重金属等の溶出メカニズ元素は黄鉄鉱の Fe の代わりに硫黄と結合して硫化鉱物ムを考えた時，溶出現象の有無を評価する試験や溶出現を生成するので，式( 5.1)と同様の反応により硫化鉱物象を抑える対策については，その溶出メカニズムを熱力が分解し，これらの金属元素が環境に放出される。式学的に適切なモデル化を行うことで，それぞれの意味付（5.1）から分かるように金属元素の放出とともに硫酸イオンと水素イオンが放出されるため，環境水は硫酸酸性となる。けや効果を確認することができる。重金属等が掘削ずりから溶出する現象を評価する試験法として，最も多く行われている方法は土壌汚染対策法一方，セレンやひ素は黄鉄鉱の硫黄の代わりに Fe やに示されているバッチ式の溶出試験である。地球化学他の金属元素と結合しており，やはり式( 5.1)と同様のコード PHREEQC を用いて，バッチ式溶出試験におけ反応により分解し，セレン酸イオン（SeO42－），ひ酸イる鉱物の溶解による有害物質の溶出現象と有害物質の鉱オン（ AsO43－ ）あるいは亜ひ酸イオン（ AsO33－ ，式物への吸着現象をモデル化し，溶出水水質の時間的変化(5.2)参照）として環境に放出されることになる23)。について熱力学的に検討した結果，時間の経過とともにJanuary, 201761 講 座図―. ずり処理地内部での重金属等の溶出現象の熱力図―. バッチ式溶出試験の熱力学解析結果の例26)学解析結果26)他の特殊な地山条件において発生する現象も同様である。したがって，特に特殊な地質学的要因を有する地山においてトンネルを掘削する場合には，掘削対象となる地山の地質学的な形成過程を十分に把握し，それに基づいて掘削による環境場の変化に伴う発生現象を科学的に推定することが重要である。事前に掘削対象となる地山の地質学的な背景と発生事象を想定できれば，当初から想定事象に応じた設計施工が可能となり，手戻りによる工費の増大や工期延伸を避け，事業費全体の適性化を図ることが可能である。これらの観点から，トンネル工事に携わる地盤工学者，トンネル技術者には，自身が扱う地盤図―. ずり処理地内部の水－岩石反応に関する熱力学の地質学的な背景を理解することを望む次第である。解析の例26)参溶出水の水質が変化し，有害物質濃度も変わることが示1)されている（図―.)26) 。このことは，土壌汚染対策法に示されているようなバッチ式の溶出試験は任意の経過時間における水質を表し，長期的な水質変化の評価に2)3)は適していないことを示唆している26) 。また，掘削ずりからの重金属等の溶出に対する対策としてこれまで多4)く採用されてきた方法は，遮水シートなどを用いて，ずりと水との接触を遮断する方法である。Ohta et al. は熱力学的な解析により，シートにより遮水されたずり処分5)地からの浸出水の主要イオン濃度の比が黄鉄鉱と斜長石の分解で概ね説明できることを示した（図―.)26) 。6)そして，重金属等についてはこれらを含む硫化鉱物の分解をモデル化して計算した場合には，実際の浸出水よりも非常に高い濃度が算出されている。このことから，水7)酸化鉄などによる重金属等の吸着が推定されると述べられている（図―.)26)。. ま とめ本章ではトンネル工事で遭遇する特殊な地質学的現象のうち，未固結地山，膨張性地山，重金属等を含む地山8)9)10)の 3 つについて，問題事象発生のメカニズムや対策等について述べた。いずれの事象も，掘削対象とする地山の形成過程と掘削に伴う岩石・岩盤周辺の周辺環境の変11)考文献土木学会トンネル工学委員会 2016 年制定トンネル標準示方書［共通編］・同解説［山岳工法編］・同解説，2016．貝塚爽平発達史地形学，東京大学出版会，1998.地盤工学会事例で学ぶ地質の話―地盤工学技術者のための地質入門―，2005.北原秀介・太田岳洋・川越 健・永井誠二牛鍵トンネル崩落事故の地質的要因について 東北新幹線施工中の事例，平成18年度日本応用地質学会研究発表会講演論文集，pp. 89～92, 2006.横山芳春・七山 太・桑原拓一郎・安藤寿男堆積学的手法によって明らかにされた海成段丘の形成過程，地質ニュース，595号，pp. 10～18, 2004．磯谷篤実施工 含水未固結地山トンネルにおける地下水位低下工法と掘削―東北新幹線 三本木原トンネル，日本鉄道施設協会誌，Vol. 41, No. 4, pp. 297～299,2003.金子静夫・井上寿男・新堀敏彦武蔵野線新小平駅災害復旧工事，トンネルと地下，Vol. 23, No. 8, pp. 7～14,1992.吉川惠也膨脹性地山の鉄道トンネルにおける調査・設計・施工について，`77トンネル技術講演会資料，1977.仲野良紀膨脹性地山の実態，トンネルと地下，Vol. 6,No. 10, pp. 15～25, 1975.仲野良紀・清水英良・西村真一断層粘土化泥岩地山中の膨脹性トンネルのメカニズム―新第三紀層泥岩の力学性質とその実務への応用()―，農業土木学会論文集，No. 161, pp. 57～67, 1992.小島芳之・朝倉俊弘・吉川惠也 NATM のための膨脹性泥質岩の地山分類，鉄道総研報告，Vol. 3, No. 5, pp.化が発生の原因となっている。本章で取り上げなかった62地盤工学会誌，―（) 講 座12)13)14)15)16)17)18 )19)49～55, 1989.太田岳洋軟岩地山中のコアディスキングと変形に関する考察，トンネルと地下，Vol. 34, No. 8, pp. 655～661,2003.小暮 誠・木村裕俊超膨脹性トンネル掘削完了 北越北線 鍋立山トンネル，トンネルと地下，Vol. 26, No.7, pp. 527～532, 1995.土居則夫・服部修一・鈴木恒夫超膨脹性地山における導坑計測とその評価，第21回岩盤力学に関するシンポジウム講演論文集，pp. 366～370, 1989.田中和弘・石原朋和鍋立山トンネル周辺の泥火山の活動と膨脹性地山の成因，地学雑誌，Vol. 118, No. 3, pp.499～510, 2009.北川 隆・太田岳洋東北新幹線，盛岡以北におけるトンネル掘削，岩の力学 News, No. 48, 1998.奥村皓一・和地 強・怡土一美SFRC 覆工で収束しない変位に対抗 東北新幹線 岩手トンネル女鹿工区，トンネルと地下，Vol. 29, No. 5, pp. 391～402, 1998.剣持三平・竹津英二・青木智幸・亀村勝美・森田隆三郎膨脹性地山トンネルの変形挙動に関する三次元解析，第 33回岩盤力学に関するシンポジウム講演論文集， pp.9～16, 2004.北川修三・梶原雄三・鈴木恒夫・川原一則二重支保工法で膨脹性地山を克服 北陸新幹線 飯山トンネル富倉工区，トンネルと地下，Vol. 31, No. 11, pp. 991～1000,January, 201720)21)22)23)24)25)26)2000.竹津英二・小島 隆・森田隆三郎膨脹性地山を多重支保工法で克服 北陸新幹線 飯山トンネル木成工区，トンネルと地下，Vol. 34, No. 8, pp. 615～621, 2003.中村 敦・玉井達毅・松原外善雄・森田隆三郎異常な膨張現象が発生する擾乱帯を多重支保方式で突破―北陸新幹線 飯山トンネル（木成工区，板倉工区)―，トンネルと地下，Vol. 36, No. 7, pp. 559～569, 2005.Williamson, M. A. and Rimstidt, J. D.: The kinetics andelectrochemical rate-determining step of aqueous pyriteoxidation, Geochim. Cosmochim. Acta, Vol. 58, pp. 54435454, 1994.Walker, F. P., Schreiber, M. E. and Rimstidt, J. D.: Kinetics of arsenopyrite oxidative dissolution by oxygen,Geochim. Cosmochim. Acta, Vol. 70, pp. 16681676,2006.島田允堯ヒ素に汚染された地下水の起源と問題点，資源地質，Vol. 53 No. 2, pp. 161～172, 2003.建設工事における自然由来重金属等含有土砂への対応マニュアル検討委員会建設工事における自然由来重金属等含有岩石・土壌への対応マニュアル（暫定版）， 2010．Ohta, T., Hattori, S. and Kikuchi, Y.: Water-rock interaction and heavy metal drainage at rock muck disposalsites, Extended Abstract to the Proceedings of the 11thCongress of the IAEG, pp. 547556, 2010.63
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- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
- ページ
- 64〜64
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- jk201707080028
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- 新正西柄細大松柴中橋山小山澤澤川森村崎村本田田口洋祐治順 治将 樹和 樹宣 之ひとみ和 彦恭 平真 也弘 治昂鉄明大駿温昊平啓信匠貴介香書籍紹介会員株 イーエス総合研究所株 イーエス総合研究所株北海道キング設計株 アサノ大成基礎エンジニアリング株 インバックス株日本工営株ジェイアール東海コンサルタンツ株 鴻池組株中国電力株新技術工営株 ジオテック技術士事務所学頼山 岸岸 川小笠原大 谷外 山片 岡武 山会入生会員北海道大学北見工業大学北見工業大学北見工業大学北見工業大学北見工業大学員（11月理事会承認)オポン ジョエル青 木 亮 介高 井 静 也齋 藤 裕 己太 田 遥 子宗哲 仁宮 崎 礼 丈志 鷹 伸太朗山 内 政 輝広 田 直 哉吉 兼 一 晟西 山 優 輔田 中 祐 希岡 本 哲 徳梶 田 恵利子塩 入 潤一郎高 井 龍三郎宇 都 遼太郎長谷川遼西将太郎Sito Ismanti山 路 伸 悟ガルポ 北海道大学北海道大学神戸大学京都大学神戸大学大阪大学愛媛大学愛媛大学愛媛大学鹿児島大学福岡大学九州大学琉球大学北見工業大学「被害地震の揺れに迫る―地震波形デジタルデータ CD 付き―」秦吉弥・野津厚著近年我が国では， 2011 年東北地方太平洋沖地震や，を反映させることが必須です。著者らは，対象地点で観2016 年熊本地震に代表されるように，災害を伴う地震測した余震記録からサイト特性を抽出して，これを利用が多く発生しています。将来発生する地震に備えるためしています。本データ集は推定地震動のみの収録ですが，にも，過去の被害事例を分析し，構造物や斜面の地震時利用価値の高いサイト特性等のデータも収録されていれ安全性を正しく評価することが重要です。しかし被害メばよりよかったかもしれません。カニズムを分析しようとすると，対象サイト周辺の地震記録がなかったり，近くの地震観測点と異なる地盤震動A5 判特性であるために直接地震記録を利用できなかったりと，発行所大阪大学出版会多くの場合は実際に作用した地震動が分かりません。発行日2016年9月13日本書は，過去の地震で被害を受けた箇所において，著96頁本体2 900円＋税ISBN978―4―87259―565―9者らが推定した地震動を取りまとめたデータ集です。1968 年十勝沖地震から 2011 年東北地方太平洋沖地震までの計 40 事例について，推定地震動のデータが収録されています。その中には，以下のように地盤工学に関わる主要な被害箇所も含まれていますので，地盤工学に携わる技術者・研究者にとって非常に有益な書籍です。〈収録データの例〉1995年兵庫県南部地震 仁川地すべり地2007年能登半島地震能登有料道路2008年岩手・宮城内陸地震河道閉塞地点2011年東北地方太平洋沖地震宮城県仙台市折立団地2011年東北地方太平洋沖地震藤沼ダム（京都大学防災研究所後藤浩之）地震動の推定には，対象地点の震動特性（サイト特性）64地盤工学会誌，―（)
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- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
- ページ
- 64〜64
- 発行
- 2017/01/01
- 文書ID
- jk201707080029
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- 新正西柄細大松柴中橋山小山澤澤川森村崎村本田田口洋祐治順 治将 樹和 樹宣 之ひとみ和 彦恭 平真 也弘 治昂鉄明大駿温昊平啓信匠貴介香書籍紹介会員株 イーエス総合研究所株 イーエス総合研究所株北海道キング設計株 アサノ大成基礎エンジニアリング株 インバックス株日本工営株ジェイアール東海コンサルタンツ株 鴻池組株中国電力株新技術工営株 ジオテック技術士事務所学頼山 岸岸 川小笠原大 谷外 山片 岡武 山会入生会員北海道大学北見工業大学北見工業大学北見工業大学北見工業大学北見工業大学員（11月理事会承認)オポン ジョエル青 木 亮 介高 井 静 也齋 藤 裕 己太 田 遥 子宗哲 仁宮 崎 礼 丈志 鷹 伸太朗山 内 政 輝広 田 直 哉吉 兼 一 晟西 山 優 輔田 中 祐 希岡 本 哲 徳梶 田 恵利子塩 入 潤一郎高 井 龍三郎宇 都 遼太郎長谷川遼西将太郎Sito Ismanti山 路 伸 悟ガルポ 北海道大学北海道大学神戸大学京都大学神戸大学大阪大学愛媛大学愛媛大学愛媛大学鹿児島大学福岡大学九州大学琉球大学北見工業大学「被害地震の揺れに迫る―地震波形デジタルデータ CD 付き―」秦吉弥・野津厚著近年我が国では， 2011 年東北地方太平洋沖地震や，を反映させることが必須です。著者らは，対象地点で観2016 年熊本地震に代表されるように，災害を伴う地震測した余震記録からサイト特性を抽出して，これを利用が多く発生しています。将来発生する地震に備えるためしています。本データ集は推定地震動のみの収録ですが，にも，過去の被害事例を分析し，構造物や斜面の地震時利用価値の高いサイト特性等のデータも収録されていれ安全性を正しく評価することが重要です。しかし被害メばよりよかったかもしれません。カニズムを分析しようとすると，対象サイト周辺の地震記録がなかったり，近くの地震観測点と異なる地盤震動A5 判特性であるために直接地震記録を利用できなかったりと，発行所大阪大学出版会多くの場合は実際に作用した地震動が分かりません。発行日2016年9月13日本書は，過去の地震で被害を受けた箇所において，著96頁本体2 900円＋税ISBN978―4―87259―565―9者らが推定した地震動を取りまとめたデータ集です。1968 年十勝沖地震から 2011 年東北地方太平洋沖地震までの計 40 事例について，推定地震動のデータが収録されています。その中には，以下のように地盤工学に関わる主要な被害箇所も含まれていますので，地盤工学に携わる技術者・研究者にとって非常に有益な書籍です。〈収録データの例〉1995年兵庫県南部地震 仁川地すべり地2007年能登半島地震能登有料道路2008年岩手・宮城内陸地震河道閉塞地点2011年東北地方太平洋沖地震宮城県仙台市折立団地2011年東北地方太平洋沖地震藤沼ダム（京都大学防災研究所後藤浩之）地震動の推定には，対象地点の震動特性（サイト特性）64地盤工学会誌，―（)
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- タイトル
- 探査能率と耐ノイズ性能を高めたCSMT 法電磁探査システム(技術紹介)
- 著者
- 中里 裕臣・白旗 克志・土原 健雄・石田 聡
- 出版
- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
- ページ
- 46〜47
- 発行
- 2017/01/01
- 文書ID
- jk201707080020
- 内容
- 技術紹介探査能率と耐ノイズ性能を高めた CSMT 法電磁探査システムExploration System of CSMT Method with High E‹ciency and Resistance for Noise中里裕臣（なかざとひろおみ）国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構主席研究員土原健雄（つちはらたけお）国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構主任研究員白旗克志（しらはたかつし）国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構主任研究員石田聡（いしださとし）国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構ユニット長. は じ め に沿岸域の農業用井戸が過剰揚水や高潮・津波災害等で使用困難になった場合，より深層の地下水に代替水源を求めることがあるが，従来の電気探査やボーリング等の調査手法では多大な費用と時間を要し，深層地下水の賦存量の迅速かつ広域的な把握は困難だった。本研究では，深部探査に用いられる電磁探査法のうち CSMT ( Controlled Source Magneto Telluric ）法の探査システムを改良し，短期間の調査で帯水層構造を把握する手法の開図―発を目的とし，送受信器間で GPS 時計を利用した時刻CSMT 法多点受信システムの概要同期を行い，複数受信器による同時多点測定による探査能率向上と，周波数高分解能信号処理1)による耐ノイズ器で全波形を記録し，フーリエ変換により周波数毎の信性能向上を図った探査システムを試作した2)。号強度を求める周波数高分解能処理1)を採用し，耐ノイ.探査システムズ性能を高めた。当初は受信器にてマイクロ SD カードにデータを保存し，周波数毎の見かけ比抵抗と位相差は. 受信器後処理で求めたが，現在は受信データを逐次 PC に転送CSMT 法電磁探査では，1～数 km の電極間隔のグラして波形処理を行い，リアルタイムで見かけ比抵抗と位ウンデッドワイヤを送信源として，電極間の中点から相差をモニタリング可能にした。の方向で送信源から数 km ～ 10 km 程度までの60 ～ 90 °. 送信器広い領域が受信可能範囲となる。このため複数の受信器送信器は GPS 信号に同期するルビジウム時計によりで同時多点測定を行うことで探査能率を上げることがで送信周波数を発生する送信器制御装置と，トランス部ときる（図―）。受信点では直交する 2 次磁場と電場強制御部と制御 PC から構成される。定格出力は 5 kVA度を測定するが，場所による 2 次磁場の変化が小さいで，出力電圧は 70～ 1 000 V ，最大電流は15 A，送信周ことを利用して電場センサをアレイ状に配置する製品も波数は 1 ～ 16 kHz である。電源には 6 kVA の三相 200存在する。そこで，ここでは入力 5 ch の受信器 2 台にV 発電機を使用する。送信器制御装置は周波数のトリよりそれぞれ磁場 1 ch ，電場最大 4 ch を測定し，同時ガー入力を持つ送信機と組み合わせて使用することもでに最大 8 点を探査するシステムを試作した。実際の運きる。専用の送信器ではテスト送信により設定した周波用では電場センサは 3 ch として，受信器近傍に磁場セ数毎の送信時間と出力電圧をプログラムして，PC 制御 を置き，100 m の中継ケーブルで電ンサと電場センサ◯により自動送信する。受信器でも同じスケジュールファ と◯ を受信器から離して設置し，2 式で同時場センサ◯イルを使うことにより，送信中であれば任意の時間に受6 点探査としている。信を開始できる。送受信周波数は GPS の 1PPS 信号を利用して送受信機の時刻同期を行うことと，深度100 m 程度の井戸掘削.現地適用が目的となることからできるだけ浅層の情報を得るため，. 受信器による事前ノイズレベル調査1 ～ 16 kHz の範囲で 27 周波数とした。ただし高周波数後述するように本システムは市街地でも適用可能であほど送信電流が小さくなり，減衰の影響を受けるため，るが，送電線や工場の近傍等ではノイズが大きく充分な送信源からの距離が大きくなると受信が困難になる。強度の受信信号が得られない場合がある。このため，受受信信号は 100 kHz, 24 bit サンプリングの AD 変換46信候補地点の中でノイズの影響が懸念される地点につい地盤工学会誌，―（) 技術紹介ては事前に受信器のみでノイズスペクトルレベルを測定し，選点の参考とした。. 従来型システムとの比較2)千葉県白井市の下手賀沼を送信源として，送信源距離7.8 km の白井市富士， 6.0 km の鎌ケ谷市遠山を受信点として従来型システムと開発システムの比較を行った。従来システムではバンドパスフィルタにより対象周波数信号を抽出して 3 秒毎の受信値を保存し，周波数毎に見かけ比抵抗と位相の平均値を得る。開発システムでは10 ～ 20 秒毎の波形処理結果と当該周波数送信時間全体の波形処理結果が示される。いずれのシステムも 1 周波数当たりの受信時間は 5～2 分である。送信源距離 7.8 km の白井市では両システム共にデータがばらつき受信不能と判断された。一方，送受信距離6.0 km の鎌ケ谷市では，従来システムではデータが大きくばらつくものの，開発システムではばらつきが小さく周波数間の変化が滑らかな結果が得られた（図―）。このことから周波数高分解能処理は耐ノイズ性能向上に図―市街地における従来システム(a)と開発システム(b)の比較有効と判断される。. 現地適用試験2)仙台平野南部の亘理町・山元町において開発システムの現地適用試験を行った。本地域では垂直電気探査結果に基づく比抵抗構造3)が明らかにされている。送信源は山元町の坂元川を利用し，電極間隔は 1.7km とした。受信範囲は送信源距離 7～9 km の範囲である。事前に 1 / 2 500 地形図や Google Earth 写真上で各センサ設置位置を把握しておくことで，受信点間の移動とセンサ類設置が能率良く行うことができ，1 シリーズの送受信時間 1 時間で電場 3 ch 受信の受信器 2 式によ図―り，1 日当たり最大30点の探査が可能であることを確認仙台平野南部における比抵抗構造した。受信班が増えると人件費及び経費が増加するが，工期の短縮により調査コストの低減が期待される。図―は，各点の探査結果を三次元逆解析プログラ有 ネオサイエンス，株 日本地下探査，協力をいただいた早稲田大学，宮城県の関係各位に感謝申し上げます。ム4)により解析した比抵抗分布図である。調査範囲の海側で顕著な低比抵抗部が認められ，塩水化地下水の分布が推定される。このような比抵抗構造は電気探査結果3)，参1)空中電磁探査及び TDEM 電磁探査の結果5) と調和し，開発システムの有効性が確認されたと判断している。そして，調査範囲での地下水開発候補地点は山側の高比抵2)抗部の範囲と提案できる。. お わ り に3)ノイズが多い環境でも高能率で適用可能な CSMT 法電磁探査システムを紹介した。 CSMT 法では，調査範4)囲に対し適切な方向と距離に，送信源を設置する必要があり，大電流を流すことから安全対策や固定電話回線等への影響を避けるなどの留意点があるが，調査コストの低減により緊急時の地下水源候補地点の事前把握の広域調査手法としての普及が期待される。本研究は農林水産省の農林水産業・食品産業科学技術研究推進事業「沿岸域における効率的な深層地下水探査手法の開発」の成果の一部である。研究開発に多大なごJanuary, 20175)考文献城森 明・光畑裕司・西村 進・城森信豪・近藤隆資・高橋哲矢 GPS 時刻同期による高密度スペクトル分解能を実現した深部電磁探査装置の開発，応用地質，Vol.51, pp. 62～72, 2010.中里裕臣沿岸域における広域的な地下水資源探査技術の開発， JATAFF ジャーナル， Vol. 4, No. 11 ，印刷中，2016.森 一司・岡庭信幸・橋本智雄 VLF 探査および VES探査による津波浸水海岸平野での地下水塩水化調査事例，応用地質，Vol. 54, pp. 197～203, 2013.竹内睦雄・高屋 正・今里武彦・土屋輝光・ Kim H.J.沿岸域深層地下水開発のための 3 次元電磁探査法の開発，平成 26 年度農業農村工学会大会講演会要旨集，pp. 628～629, 2014.上田 匠・神宮司元治・井川怜央・大熊茂雄・光畑裕司・内田利弘・丸井敦尚仙台平野南部沿岸地域における陸上電気・電磁探査およびボーリング調査，巨大地震による複合的地質災害に関する調査・研究報告書，産業技術総合研究所地質調査総合センター速報，No. 66, pp.479～485, 2014.（原稿受理2016.10.23)47
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- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
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- 65〜65
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- 2017/01/01
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- jk201707080031
- 内容
- ◆編集後記◆ボーリング調査・室内試験の併用により地盤の詳細な不均質本 1 月号では，「地下を見る・観る・診る―物理探査技術構造を反映した力学定数の空間的な分布が得られつつあり，の最新動向―」と題して特集いたしました。「地盤は中が見今後，建設現場での積極的な活用が期待されます。本号の内えないから面白い」という意見もありますが，地盤の情報が容が読者の皆さまの研究や技術開発の一助となることを願っ多ければ多いほど地盤構造物の設計，施工，維持管理を合理ております。化できると思います。そのような観点から，本特集号の編集最後に，本号の発刊にあたり，ご多忙な中ご協力頂きましにあたり地盤調査における物理探査の有用性を再認識できまた執筆者の皆さまには心よりお礼申し上げます。した。（富樫陽太記)本号で紹介したとおり，近年では，高精度な物理探査と※印は公益出版部会構成員平 成年 度 役 員会理長 村 上章事 (事業企画戦略室）(総務部）(会員 ・ 支部部）(国際部）(公 益 出 版 部）(調査 ・ 研究部）(基準部）事松 下 克 也監副 会 長大 谷順本 多眞（＊）宮 田 喜 壽（＊）浜田 中 耕太郎（＊）田勝 見武（＊）渦 岡 良 介（＊）※ 山 下聡（＊）西松 本 樹 典（＊）仙西 田 耕 一古屋弘田 英中 真治弓橋村頭浩※一明章伸紀古小廣関潤一※高 猛岡 明司彦中村裕昭（＊）室長，部長平 成 年 度 公 益 出 版 部 会理事・部長理事部員渦鈴越岡 良 介橋 章 浩木 健一郎村 賢 司理事・副会長野 田榎 本古利 弘忠 夫関菊潤池一喜昭伊藤和也渡邉康司杉本映湖平成年度「地盤工学会誌」編集委員会委員長企画・編集グループ 橋 章 浩※副委員長 鈴 木 健一郎※主査 福 永 勇 介委員 浅 野 将 人石 川 敬 祐加 島西 村聡藤 原優松 澤学生委員 朝 倉 さや香阿 部 龍 矢遠 藤中野渡 博 道万 代 俊 之盛主査 正 田 大 輔委員 大 竹雄阪 田暁 橋主査 長 澤 正 明委員 大 塚 隆 人金 子 賢 治木 元主査 野 村 英 雄委員 柏尚 稔北 出 圭 介清 水主査 野 原 慎太郎委員 鎌 田 敏 幸倉 田 大 輔酒 井委員長 野 田 利 弘委員兼幹事 谷 川 友 浩小 林 浩 二委員 秋 本 哲 平飯 島 功一郎稲 積島 田篤戸 邉 勇 人中 村細 田 寿 臣松 丸 貴 樹森 下第 1 グループ第 2 グループ第 3 グループ第 4 グループ講座委員会寛章真圭 吾健太郎木松木内 大 介村聡戸 隆之祐京森児寛行竹内秀克野々村敦子小百合小林孝彰富陽太智明原弘行森友宏崇之山口健治真邦智哉彦貴金畠山子崇郎之一俊貴成健崎酒福川 裕 之田 年 一玉 真乃介樫匂田久 保渡 邉鈴 木彩澤藤康 生和 謙村澤博諭華平成年度「Soils and Foundations」編集委員会委員長菊池委員長三村喜昭※副委員長衛副委員長小高猛司渦岡良介※宮田喜壽平成年度「地盤工学ジャーナル」編集委員会名誉会員特別会員伊藤和也※岸田潔会員現在数（平成28年10月末現在）150名（国際会員114名含む) 正会員 7,415名（国際会員1,005名含む) 学生会員 793名878団体（国際会員47団体含む) 合計 9,236名・団体会費（年額）正会員 9,600円 学生会員 3,000円 国際会員（特別もしくは正会員に限る）2,000円 特別会員特級 300,000円，1 級 240,000円，2 級 160,000円，3 級 100,000円，4 級 60,000円Soils and Foundations 購読料（会員に限る）12,000円（Online 版ライセンス＋冊子版）または8,000円（Online 版ライセンスのみ）地盤工学会誌平成29年 1 月 1 日発行編集発行所公益社団法人2017 地盤工学会January, 2017定価1,728円（本体価格1,600円） 無断転載2017年 1 月号 Vol.65, No.1 通巻708号株｢地盤工学会誌」編集委員会印刷所 小宮山印刷工業編集業務代行地盤工学会有 新日本編集企画を禁ずる郵便番号 東京都文京区千石丁目番号電話 (代表)郵便振替 FAX ホームページ URL https://www.jiban.or.jp/Email jgs＠jiban. or. jp広告一手取扱株廣業社〒 東京都中央区銀座丁目番号電話 65
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- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
- ページ
- 65〜65
- 発行
- 2017/01/01
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- jk201707080032
- 内容
- ◆編集後記◆ボーリング調査・室内試験の併用により地盤の詳細な不均質本 1 月号では，「地下を見る・観る・診る―物理探査技術構造を反映した力学定数の空間的な分布が得られつつあり，の最新動向―」と題して特集いたしました。「地盤は中が見今後，建設現場での積極的な活用が期待されます。本号の内えないから面白い」という意見もありますが，地盤の情報が容が読者の皆さまの研究や技術開発の一助となることを願っ多ければ多いほど地盤構造物の設計，施工，維持管理を合理ております。化できると思います。そのような観点から，本特集号の編集最後に，本号の発刊にあたり，ご多忙な中ご協力頂きましにあたり地盤調査における物理探査の有用性を再認識できまた執筆者の皆さまには心よりお礼申し上げます。した。（富樫陽太記)本号で紹介したとおり，近年では，高精度な物理探査と※印は公益出版部会構成員平 成年 度 役 員会理長 村 上章事 (事業企画戦略室）(総務部）(会員 ・ 支部部）(国際部）(公 益 出 版 部）(調査 ・ 研究部）(基準部）事松 下 克 也監副 会 長大 谷順本 多眞（＊）宮 田 喜 壽（＊）浜田 中 耕太郎（＊）田勝 見武（＊）渦 岡 良 介（＊）※ 山 下聡（＊）西松 本 樹 典（＊）仙西 田 耕 一古屋弘田 英中 真治弓橋村頭浩※一明章伸紀古小廣関潤一※高 猛岡 明司彦中村裕昭（＊）室長，部長平 成 年 度 公 益 出 版 部 会理事・部長理事部員渦鈴越岡 良 介橋 章 浩木 健一郎村 賢 司理事・副会長野 田榎 本古利 弘忠 夫関菊潤池一喜昭伊藤和也渡邉康司杉本映湖平成年度「地盤工学会誌」編集委員会委員長企画・編集グループ 橋 章 浩※副委員長 鈴 木 健一郎※主査 福 永 勇 介委員 浅 野 将 人石 川 敬 祐加 島西 村聡藤 原優松 澤学生委員 朝 倉 さや香阿 部 龍 矢遠 藤中野渡 博 道万 代 俊 之盛主査 正 田 大 輔委員 大 竹雄阪 田暁 橋主査 長 澤 正 明委員 大 塚 隆 人金 子 賢 治木 元主査 野 村 英 雄委員 柏尚 稔北 出 圭 介清 水主査 野 原 慎太郎委員 鎌 田 敏 幸倉 田 大 輔酒 井委員長 野 田 利 弘委員兼幹事 谷 川 友 浩小 林 浩 二委員 秋 本 哲 平飯 島 功一郎稲 積島 田篤戸 邉 勇 人中 村細 田 寿 臣松 丸 貴 樹森 下第 1 グループ第 2 グループ第 3 グループ第 4 グループ講座委員会寛章真圭 吾健太郎木松木内 大 介村聡戸 隆之祐京森児寛行竹内秀克野々村敦子小百合小林孝彰富陽太智明原弘行森友宏崇之山口健治真邦智哉彦貴金畠山子崇郎之一俊貴成健崎酒福川 裕 之田 年 一玉 真乃介樫匂田久 保渡 邉鈴 木彩澤藤康 生和 謙村澤博諭華平成年度「Soils and Foundations」編集委員会委員長菊池委員長三村喜昭※副委員長衛副委員長小高猛司渦岡良介※宮田喜壽平成年度「地盤工学ジャーナル」編集委員会名誉会員特別会員伊藤和也※岸田潔会員現在数（平成28年10月末現在）150名（国際会員114名含む) 正会員 7,415名（国際会員1,005名含む) 学生会員 793名878団体（国際会員47団体含む) 合計 9,236名・団体会費（年額）正会員 9,600円 学生会員 3,000円 国際会員（特別もしくは正会員に限る）2,000円 特別会員特級 300,000円，1 級 240,000円，2 級 160,000円，3 級 100,000円，4 級 60,000円Soils and Foundations 購読料（会員に限る）12,000円（Online 版ライセンス＋冊子版）または8,000円（Online 版ライセンスのみ）地盤工学会誌平成29年 1 月 1 日発行編集発行所公益社団法人2017 地盤工学会January, 2017定価1,728円（本体価格1,600円） 無断転載2017年 1 月号 Vol.65, No.1 通巻708号株｢地盤工学会誌」編集委員会印刷所 小宮山印刷工業編集業務代行地盤工学会有 新日本編集企画を禁ずる郵便番号 東京都文京区千石丁目番号電話 (代表)郵便振替 FAX ホームページ URL https://www.jiban.or.jp/Email jgs＠jiban. or. jp広告一手取扱株廣業社〒 東京都中央区銀座丁目番号電話 65
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- 新・関東の地盤-増補地盤情報データベースと地盤モデル付-(2014年版)
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- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
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- 〜
- 発行
- 2017/01/01
- 文書ID
- jk201707080033
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- 出版
- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
- ページ
- A1〜A7
- 発行
- 2017/01/01
- 文書ID
- jk201707080034
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- ■ お知らせ開催期日締切月日内容開催場所平成28年（2016年）熊本地震による被災会員への支援について第52回地盤工学研究発表会29年 7 月12日～14日1 月16日掲載ページ2P名古屋平成28年度「地盤工学貢献賞」候補募集要項前号1P10月号 2 P■ 論文・原稿募集開催期日締切月日29年 7 月12日～14日29年 9 月25日～26日2月5日行事名2 月24日「第52回地盤工学研究発表会」論文募集「第12回環境地盤工学シンポジウム」論文募集1 月15日「地盤工学会誌」への概要原稿公募テーマ「地盤のモニタリング技術」2 月15日「地盤工学会誌」への概要原稿公募3 月15日「地盤工学会誌」への概要原稿公募テーマ「逆解析/データ同化とその利用」開催場所掲載ページ名古屋2P長4P崎前号3P5Pテーマ「人工地盤材料」5P■ 催し物開催期日締切月日29年 1 月26日行事名開催場所「地盤の動的解析―基礎理論から応用まで―講習会」29年 7 月12日～14日2 月28日第 52 回地盤工学研究発表会（名古屋大会）での技術展示コーナー出展募集のご案内掲載ページJGS 会館 10月号 4 P名古屋前号3P■ 支部からのお知らせ支部名開催月日締切月日北海道支部 29年 2 月 3 日行事名開催場所「第57回年次技術報告会」開催のお知らせ北見札幌29年 6 月 2 日3 月31日「気候変動に伴う積雪寒冷地の地盤災害に関するシンポジウム」論文募集東 北 支 部 29年 1 月26日1 月13日「地盤工学フォーラム東北2016〈第35回研究討論会〉」仙台北 陸 支 部 29年 1 月27日1 月20日「第22回地盤工学に関わる実務書報告会」「公益社団法人地盤工学会北陸支部評議員会・第75回土質工学最新情報コロキアム」新潟富山29年 2 月17日1月6日中部支部平成 28 年度施工技術報告会「最近の建設・保全・環境技術と施工事例」2 月10日平成29年度中国支部1月6日平成28年度地盤工学会中国支部「技術賞」候補募集四国支部2 月28日29年 2 月15日5P前号前号4P6P前号大4P6P「平成28年度地盤工学会中部支部賞」候補募集1 月20日関西支部掲載ページ5P6P阪7P幹事の公募「平成28年度地盤工学会四国支部賞」候補募集前号5P前号6P■ 共催・協賛・後援開催期日締切月日行事名開催場所掲載ページ29年 1 月10日～12日29年 1 月19日第14回岩の力学国内シンポジウム第 7 回次世代地盤改良技術に関するワークショップ兵庫札幌6 月号前号29年 1 月20日第22回地下空間シンポジウム東京10月号 7 P「トンネル技術者のための地盤調査と地山評価」発刊に伴う講習会北海道東 京大 阪7P「第21回震災対策技術展」横浜神奈川7P29年 1 月24日，2 月 7 日，21日29年 2 月 2 日，3 日29年 3 月14日29年 5 月18日，19日29年 5 月20日～25日29年11月29日～12月 1 日5P6P第21回土木鋼構造研究シンポウム東第 5 回中部ライフガード TEC2017～防災・減災・危機管理展～名古屋前号6PJpGUAGU 共同大会2017（ JpGUAGU Joint Meeting 2017）千葉前号6P第 2 回橋梁・トンネル技術展千葉地盤工学会ホームページ（https://www.jiban.or.jp/）に，会告及び最新出版案内が掲示されていますのでご覧ください。国際地盤工学会ホームページ（http://www.issmge.org/）地盤工学会の本部及び支部の所在地は本号会告の 8 ページをご参照ください。― 1 ―7P京7P ■お知らせお知らせ平成年（年）熊本地震による被災会員への支援について公益社団法人地盤工学会この度，4 月14日以降に継続して発生しております熊本地震により被災された会員とご家族そしてその関係者の皆様に，謹んでお見舞い申し上げます。地盤工学会では，今回の地震により被災された会員への支援として，地盤工学会規則第 14 条 3 項の規定に基づき，平成 28年度会費を免除することにいたしました。被災された会員の方は下記の要領でお申し込みください。なお，会費の減免については理事会の決定を得て，当学会よりご連絡いたします。記. 会費免除対象者と免除する会費正会員（個人） 年会費9 600円学生会員年会費3 000円国際会員正会員（個人）年会費 9 600 円のほかに■論文・原稿募集論文 ・ 原稿募集「第回地盤工学研究発表会」論文募集主催(公社)地盤工学会第 52 回地盤工学研究発表会を名古屋市において開催します。日平成年月日（水)～日（金）の日間場名古屋国際会議場発表論文の募集は下記の応募要領により行います。奮ってご応募くださいますよう，お願い申し上げます。〈応募方法〉発表希望者発表申込み，論文投稿は，インターネットを利用した電子申込み・電子投稿方式です。発表申込みと論文投稿の期限は異なりますので，申込みのみを先行して行うこともできます。発表申込受付は，平成年月日（水）から開始し，期限は平成年月日（日）時（厳守）です。第回研究発表会においても，歳以下を対象に優れた発表をされた口頭発表者を奨励，表彰する優秀論文発表者賞を設けます。また，教育的配慮から，特別会員である大学研究室に所属する非会員の学生についての口頭発表を認めます（口頭発表できる人数は特別会員が地盤工学会行事に会員会費で参加できる人数に準じます）。発表はパソコンを用いた液晶プロジェクタ方式です。発表の詳細については，プログラム編成後にメールにて改めてご案内します。発表者以外の参加希望者口頭発表者以外で研究発表会への参加を希望される方は，事前申込み制度がございますので，論文募集要領「7．発表者以外の参加申込み」をご覧ください。また，非会員の方でも会社（事業所単位）が特別会員の場合で，研究発表会への参加を希望される方は会員価格での参加が可能です。論文募集要領「8．特別会員特典」をご覧ください。講演集講演集は DVDROM 版講演集として発行します。発表申込み料正・国際会員12 000円学生会員7 000円発表希望者には，会員種別（正会員，学生会員，特別会員）に期会国際会費2 000円申込み方法被災された会員の方は，被災状況，会員種別，会員番号，住所・氏名を記入し，文書， FAX または E mail で学会事務局にご連絡ください。なお，すでに平成 28 年度会費をお支払い済の方は，その取扱い（ 29 年度会費に充当等）についてのご希望も併せてお知らせください。. 申込み先〒― 東京都文京区千石――地盤工学会 調査基準・技術推進チーム 会員係――電話―― FAXEmailkaiin＠jiban.or.jp【参考】公益社団法人地盤工学会規則（第14条）3. 激甚災害により被災した会員については，当該年度会費の減免，もしくは次年度会費の減免を行うことができる。会費減免の可否は総務部と連携し，会員・支部部の審議に基づき理事会で決定する。.応じて発表申込み料を納入していただきます。発表申込み料は参加料を含んでいます。発表者には，発表会の開催前に参加票，DVD ROM 版講演集をお送りします。なお，プレミアム会員（タイプ 1）の方は，投稿料および参加料は不要です。〈論文募集要領〉. 論文内容地盤工学の発展に寄与する調査・研究・工事事例とし，原則として未発表のものに限ります。. 応募資格と発表者応募論文の口頭発表者は，本会正会員，学生会員および国際地盤工学会員であることが必要です。口頭発表は一人 1 編に限ります。また，採択された論文の口頭発表者は，必ず研究発表会に出席して発表してください。なお教育的配慮により，非会員の学生の方でも所属研究室が「特別会員」に登録されている場合は論文の応募を認めます（応募できる人数は，特別会員の学会行事に会員会費で参加できる人数に準じます）。. 発表申込み電子申込み及び発表申込み料の納入をもって発表申込みとします。発表申込み料を期限までにご納入いただけない場合は，論文の投稿を取り消させていただくことがありますので，納入期限を必ずお守りくださいますようお願いいたします。a. 電子申込み電子申込みは，地盤工学会ホームページ（ https: // www.jiban.or.jp /）の「第 52 回地盤工学研究発表会投稿申込」からお申し込みください。お申込み時に必須の入力項目は，「 b ．と同じです。 ～◯申込書記入事項」に記載された◯申込みが正常に受け付けられると登録完了画面が表示され，「受付番号」と「パスワード」が発行されます。これらはその後の発表申込み料の納入，登録内容の確認・修正や論文投稿の際に必要ですので，画面をプリントアウト等により必ず保管してください。パスワードは英数半角文字で大文字と小文字の区別がありますのでご注意ください。電子申込受付の期間は，平成年月日（水)～平成年月日（日）時（厳守）です。期限間際には大変な混雑が予想されますので，早めの申込みをされることをお勧めします。申込み期限後も論文投稿期限（平成 29 年 3 月 5 日）までは『原稿のタイトル』や『連名者』の微修正を行うことができま― 2 ― す。ただし，電子申込受付（平成 29 年 2 月 5 日）時のデータを用いて「発表者の重複のチェック」と「セッションの分類」を行いますので，『口頭発表者』，『分類番号』の変更，および論文内容の大幅な変更はできません。b. 申込書記入事項 分類番号（第 1 希望，第 2 希望，IGC による分類）◯ 論文タイトル（和文および英文）◯ 本文の言語（日本語，または英語）◯ 和文概要（300字），または英文概要（100語）◯ キーワード 3 語（それぞれ和文・ヨミガナ・英文）◯ 発表者の氏名（漢字およびヨミガナ。ただし，外国人の◯場合は英語のみで可），会員種別（国際・正・学生・特別・非会員の別），会員番号，勤務先（漢字およびヨミガナ），年齢（申込み時点で満35歳以下の場合のみチェック） 連名者の氏名等（発表者と同じ項目，年齢は除く）◯ 連絡者氏名，連絡先種別（自宅もしくは勤務先），所属◯機関名，住所，電話番号， E mail アドレス。参加票等の送付が可能なように，連絡先を自宅と選択される場合は部屋番号まで，勤務先の場合は部課名まで正確にご記入下さい。 収録順の希望（連番相手の題目，発表者名，所属，収録◯を希望する順序） 発表申込み料の送金（予定）日◯c. 申込み時の注意事項プログラム編成用分類の番号は，学会ホームページに掲載しています。また，ディスカッションセッションでの発表を希望される場合は，その番号（例DS3）として下さい。希望された分類番号をもとにプログラムを編成しますが，最終的な分類や収録・発表順は本会調査・研究部に一任とさせていただきます。IGC による分類は学会ホームページに掲載しています。キーワードは，原則として学会ホームページに掲載されている標準キーワードから 3 語を選んでください。連続して収録を希望する論文の場合，連番は 3 編までとしてください。入力する文字は漢字コード第 2 水準以内のものを使ってください。 ～◯ の項目は，DVD ◯ROM 版講演集の検索システムのために必要なデータですので，すべて入力して下さい。d. 発表申込み料の納入発表申込み料を，月日までに納入してください。送金は原則として郵便振替です。郵便局備え付けの振替用紙（払込み手数料は払込人負担）を使用してください。なお，送金後に発表申込みを取り消されても，発表申込み料は返却いたしませんので予めご承知ください。繰り返しになりますが，発表申込み料を期限までにご納入いただけない場合は，論文の投稿を取り消させていただくことがあります。期限までのご納入をお願いいたします。口座番号001507296459加入者名公益社団法人 地盤工学会 調査基準課口通信欄への記入必要事項発表者名（複数の投稿分を一括して納入いただく場合は，すべての投稿分の発表者氏名および会員番号）申込みの受付番号. 論文の投稿論文の書式は学会ホームページ掲載の「原稿執筆要領」を厳守してください。日本語以外にも英語により論文を作成し，英語で口頭発表することができます。内容が商業宣伝に偏したもの，原稿執筆要領に反するもの等，本研究発表会には不適当と認められる場合には採択されないことがあります。特に連絡がないものは採択されたとみなしてください。論文の投稿は電子投稿のみです。投稿の期限は，平成年月日（日）時（厳守）です。学会ホームページから，「電子投稿原稿作成上の注意」を参照のうえ，電子申込み時にお知らせした受付番号とパスワードを使って投稿してください。投稿された原稿は，締切日までは何回でも修正可能です。原稿のタイトルや連名者を電子申込み時のものから修正される場合は，電子申込みのデータも変更してください。これは講演集の目次や発表プログラムに電子申込みのデータを用いるためです。ただし，申込み時のデータを用いて「発表者の重複のチェック」，「セッションの分類」を行いますので，『発表者』，『分類番号の変更』および『論文内容の大幅な変更』は認められません。. プログラムの公開平成 29 年 5 月中旬までに地盤工学会のホームページ上にプログラムを公開いたします。. 講演集採択された論文はすべて DVDROM 版講演集に収録されます。 DVD ROM 版講演集は，発表申込者および参加申込み者全員に配布します。講演集に掲載された著作物の著作者の権利のうち，当該刊行物の編集にかかわる著作権は地盤工学会に帰属し，個々の執筆部分の著作権と著作者人格権は執筆者に帰属するものとします。なお，執筆者は学会が第三者から複写に関する著作権利用の許諾申請を受けた場合，および学会自らが講演集以外に利用する場合（電子媒体による利用を含む），これに関する著作権の行使を学会に許諾するものとします。また，これにより学会が著作権使用料等を得た場合は，学会の運営費に充当することを認めるものとします。ただし，著者が自ら著作権を行使することは妨げません。. 発表者以外の参加申込み（事前受付）発表者以外で研究発表会に参加を希望される方は，5 月末日までに，原則として地盤工学会ホームページから所定の項目を入力して申し込んでください。なお，インターネットによる申し込みができない場合には，氏名，所属，連絡先住所，電話番号，会員種別，会員番号を書いて，地盤工学会調査基準・技術推進チームへ E mail（ jgs52＠jiban.or.jp）または Fax.（ 03―3946 ― 8678 ）で申し込んでください。発表者以外の参加申し込みは，平成年月日（月）から受け付けます。発表者以外の方においても，参加料は DVDROM 版講演集代を含んでいます。申し込まれた方には，平成 29 年 6 月下旬までに参加票と DVD ROM 版講演集および参加料の請求書（郵便振替用紙同封）をお送りします。参加料は請求書到着後1 週間以内に郵便振替で納入してください。なお，平成29年 6月 1 日以降は参加申込みの事前受け付けを行いませんので，発表会当日に会場の受付でお手続きください。なお，プレミアム会員（タイプ 1）の方には，申込をいただかなくても参加票および講演集 DVDROM をお送りいたします。発表者以外の参加料（DVDROM 版講演集含む)会員非 会 員参加申込み日正・国際会員学生会員5 月末日まで10 000円発表会当日13 000円.学生そ の 他4 000円8 000円15 000円7 000円10 000円18 000円特別会員特典特別会員につきましては，その種別に応じた人数の範囲内で，非会員においても会員価格で研究発表会に参加することができます。この特典は事業所単位で受付けます。ご希望の場合は，事前に学会事務局までご連絡ください。. ディスカッションセッション特定のテーマにしぼったミニシンポジウム形式のディスカッションセッションを開催いたします。これらは集中的な討議が行えるよう配慮したセッションであり，本会でのテーマは下記を予定しています。これらのセッションでの発表を希望される場合は，申込書の該当欄にセッション番号（例 DS1）を記入してください。ただし，応募にあたっては，必ずしも希望どおりにならないこと，開催予定が変更になる可能性があることをご承知おきください。なお， DS 2 ， 4 は一般投稿を受け付けておりません。― 3 ― DS1 地下水面より上の地盤の現場飽和透水性評価座長西垣 誠（岡山大学）DS2 室内土質試験への ISO 規格の導入と JIS 改訂作業の進捗状況（一般発表なし）座長豊田 浩史（長岡技術科学大学）DS3 遺産の地盤災害からの保全座長岩崎 好規（（一財)地域地盤環境研究所）DS4 地盤情報データベースの整備とその利活用（一般発表なし）座長三村 衛（京都大学）DS 5 交通地盤工学における設計・評価・維持管理のイノベーション座長石川 達也（北海道大学）DS6 新しい地盤環境管理と基準に向けた取組座長肴倉 宏史（国立環境研究所）「第回環境地盤工学シンポジウム」論文募集主催(公社)地盤工学会社会実装に向けた新しい地盤環境管理と基準に関する研究委員会地盤環境企画委員会共催長崎大学地盤工学会では地盤工学と環境問題にかかわる研究に積極的に取り組んできており，特に 1994 年からは「環境地盤工学シンポジウム」をほぼ 2 年に一度の頻度で開催しております。この度，「第12回環境地盤工学シンポジウム」を下記のとおり開催いたします。一般論文の発表・質疑の他に，山下俊一先生（長崎大学理事・副学長）による招待講演を予定しております。つきましては，以下のテーマに関する論文を募集しますので，奮って論文応募されますようお願い申し上げます。募集テーマ環境地盤工学にかかわる研究・開発・施工事例 例えば，1）地盤環境の評価・試験法の適用性や開発2）地盤汚染のメカニズム・修復技術とリスク管理3）廃棄物や建設副産物の地盤工学的有効利用4）廃棄物の適正処分，処分場の安定化と跡地利用5）自然由来重金属含有土砂の評価，処理方法6）地盤に係わる建設工事の環境影響7）地球環境問題が地盤環境に及ぼす影響と対策8）エネルギー問題と地盤環境9）その他，環境地盤工学に関する課題●開催概要日時年月日（月），日（火）場所長崎大学 文教地区キャンパス 文教スカイホール他（〒8528521 長崎県長崎市文教町 1―14）●論文募集要項概要申込期限年月日（金）内容論文は原則として未発表のものとします。上記テーマおよび趣旨に関するものであることとします。執筆言語日本語または英語DS7 エネルギーに基づく液状化予測の可能性座長國生 剛治（中央大学名誉教授）DS8 南海トラフ巨大地震による地盤災害に備えて座長三村 衛（京都大学）DS9 地盤品質判定士の役割と期待昌樹（東京工業大学）座長北DS10 岩石・岩盤の内部構造の視点から見た透水挙動株 大林組）座長鈴木 健一郎（発表申込み・論文投稿に関するお問合わせ先地盤工学会 調査基準・技術推進チーム〒 東京都文京区千石――電話――Email: jgs52＠jiban.or.jpホームページアドレスhttps://www.jiban.or.jp/資格口頭発表者は本学会個人会員（正会員，学生会員，国際会員，名誉会員）にかぎります。口頭発表はひとりにつき一編までです。掲載・発表採択論文は，環境地盤工学シンポジウム論文集に掲載され，原則としてシンポジウムでの口頭発表が義務付けられます。投稿料無料 ※シンポジウム参加者には論文集代をお支払い頂きます。申込み方法地盤工学会 HP 〈 https: // www.jiban.or.jp /〉からお申込みください。論文提出の流れ執筆依頼概要が採択された方には，年月上旬に執筆依頼をお送りします。提出期限年月日（金）執筆要領地盤工学研究発表会の書式に準拠し，論文の長さは図表を含めて 4～8 枚の偶数枚とします。執筆言語日本語または英語査読論文は担当委員会による査読を行い，その採否を決定いたします。採択された論文は修正をお願いすることがあります。著 作 権論文集に掲載された著作物の著作者の権利のうち，当該刊行物の編集にかかわる著作権は地盤工学会に帰属し，個々の執筆部分の著作権と著作者人格権は執筆者に帰属するものとします。なお執筆者は，学会が第三者から複写に関する著作権利用の許諾申請を受けた場合および学会自らが論文集以外に利用する場合（電子媒体による利用を含む），これに関する著作権の行使を学会に許諾するものとします。また，これにより学会が著作権使用料等を得た場合は，学会の運営費に充当することを認めるものとします。ただし，執筆者自らが著作権を行使することは妨げません。※執筆者による転載（の許諾），複製（の許諾）について学会への申請は不要です。問合せ先地盤工学会「第回環境地盤工学シンポジウム」係Email: kankyo12＠jiban.or.jp電話――（直通)FAX――― 4 ― 「地盤工学会誌」への概要原稿公募テーマ「人工地盤材料」◇今回募集する下記の特集号に投稿を希望する方は， A4 判縦長の用紙に題名，執筆者と連名者の氏名，所属機関および連絡者を明記のうえ，内容が理解できる 2 000字程度の概要と，必要ならば図表等を添付してメールにて会誌編集委員会（ E mail: kaishigenko＠jiban.or.jp）あてにお送り下さい。◇投稿者は，本学会の正・国際・学生会員に限ります。同一著者（筆頭著者）からの複数の採択はいたしません。◇概要を審査後，掲載可となった著者には，改めて原稿依頼状等をお送りいたします。その際の本原稿の締切りは，平成 29年 5 月末を予定しております。◇最終的な掲載の可否は，編集委員会にご一任下さい。発行号平成年月号テーマ「人工地盤材料」概要原稿の締切り平成年月日趣旨我が国は，軟弱な地盤が広く分布し，自然界そのままの物性では地盤材料として期待すべき機能を有さない地盤が多々見受けられます。他方では，環境へ配慮する意識の高まりとともに，建設副産物等も地盤材料として有効利用を図るため，技術の開発に取り組まれるようになって久しい状況です。東日本大震災では，復旧のために新材に代わる災害廃棄物を利用する取り組みも進められています。そうしたことからも，セメント系安定処理土や様々な軽量安定処理土といった人工地盤材料，さらには土のみならず廃棄物を活用した人工地盤材料を開発して利用することは，地盤工学の分野において大きな期待と役割を担っています。このような現状を踏まえ，平成 29 年 9 月号では「人工地盤材料」と題して，その利用方法，新たに開発された材料の動向，施工後のモニタリング状況，あるいはモニタリングによる結果を踏まえた維持管理について特集しますので，会員の皆様の積極的なご投稿をお待ちしております。会誌編集委員会「地盤工学会誌」への概要原稿公募テーマ｢逆解析/データ同化とその利用」会誌編集委員会◇今回募集する下記の特集号に投稿を希望する方は，A4 判縦長の用紙に題名，執筆者と連名者の氏名，所属機関および連絡者を明記のうえ，内容が理解できる 2 000 字程度の概要と，必要ならば図表等を添付してメールにて会誌編集委員発行号平成年月号テーマ｢逆解析/データ同化とその利用」概要原稿の締切り平成年月日趣 旨逆問題は結果から原因を推定する方法であり，理工学分野において逆問題・逆解析は古くから数多くの手法が提案されています。近年の地盤工学においては，地震観測記録に基づく震源メカニズムの推定や長期の観測に基づく地盤沈下の評価などに利用される例が見られ，構造物の設計や施工管理に応用されています。近年のコンピュータ技術の発展に伴って，昔には考え■会（ E mail: kaishi genko ＠ jiban.or.jp ）あてにお送り下さい。◇投稿者は，本学会の正・国際・学生会員に限ります。同一著者（筆頭著者）からの複数の採択はいたしません。◇概要を審査後，掲載可となった著者には，改めて原稿依頼状等をお送りいたします。その際の本原稿の締切りは，平成29年 6 月末を予定しております。◇最終的な掲載の可否は，編集委員会にご一任下さい。られないほどの大規模な計算が可能となってきており，逆解析に基づく地盤物性評価の適用範囲は日々拡大しています。仕様規定型から信頼性設計に基づく性能規定型の設計への移行が叫ばれ続ける中で，不確定性が多く含まれる地盤に対して最適な構造物を設計・施工するためには，逆解析とデータ同化を如何に上手く現場に展開させるかが重要になるものと思われます。そこで，地盤工学における逆解析とデータ同化に関する最新技術，現場での取組み状況や適用事例，今後の展望について特集いたします。会員の皆様の積極的なご投稿をお待ちしております。支 部 か ら の お 知 ら せ●各支部行事等への申込み方法各支部事務局及び主催者へお問合わせください。北海道支部「第回年次技術報告会」開催のお知らせ会主催(公社)地盤工学会北海道支部共催国立大学法人北見工業大学日時平成年月日（金)～月日（土）の日間場国立大学法人北見工業大学 第総合研究棟階多目的講義室（北海道北見市公園町）プログラム北海道支部ホームページをご覧下さい。問合せ先地盤工学会北海道支部事務局ホームページ http: // jgs hokkaido.org / pastweb / hokkaido.html― 5 ―支部からのお知らせ 東 北 支 部「地盤工学フォーラム東北〈第回研究討論会〉」主催(公社)地盤工学会東北支部共催(公社)土木学会東北支部地盤工学会東北支部では，下記の要領で「地盤工学フォーラム東北2016〈第35回研究討論会〉」を開催いたします。今回は，支部表彰（技術的業績部門）候補の発表，委員会報告，講演会，および新年会を催します。是非ご参加下さいますよう，ご案内申し上げます。日時年月日（木) 時分から受付，時分開会会場ハーネル仙台（〒 980 0014 仙台市青葉区本町 2― 12 ― 7 ）電話 022 ― 222 ― 1121 FAX 022 ―222―1126プログラム（案）1330～1335 開会挨拶 中村支部長（日本大学）1335～1435 講演会「（仮称）台風10号による被害状況」講師大河原正文（岩手大学）1435～1535 講演会「（仮称）地中熱を利用した再生可能エネルギーの地盤工学的展望」講師船引彩子（日本大学）1535～1545 休憩1545～1625 東北支部委員会報告1625～1745 支部表彰（技術的業績部門）候補の発表（3～4 題予定）1745～1750 閉会挨拶 山口幹事長（東北学院大学）新年会1800～※講演内容等は変更になる場合が有ります。参加費地盤工学会会員・非会員を問わずご参加頂けます。フォーラム参加費無料（ただし，フォーラム資料代実費として2 000円を別途申し受けますので，当日受付で現金にてお支払い願います。）新年会参加費5 000円（当日受付で徴収いたしますので，新年会にご参加の方は現金にてお支払い願います。）参加申込み参加申込書に必要事項をご記入の上， E mail 添付または FAX にて下記の申込み先までお申込み下さい。参加証（聴講券）は発行いたしません。定員に達しご参加いただけない場合のみ，事務局より折り返しご連絡いたします。申込み締切年月日（金）申込み先地盤工学会東北支部 事務局〒 仙台市青葉区本町―― オーク仙台ビル階――電話―― FAXEmail: jgsbth＠tohokushibu.jp北 陸 支 部「公益社団法人地盤工学会北陸支部評議員会・第回土質工学最新情報コロキアム」日時平成年月日（金）～ 地盤工学会北陸支部評議員会～ 第回土質工学最新情報コロキアム場所ボルファートとやま（〒 930 0857 富山市奥田新町 8―1 電話076―431―0857）内容・講師「土木地質から見た役立つ地盤リスクの知識」株 環境地質代表取締役稲垣 秀輝氏 「土木地質の調査事例（仮題）」柏木 健司先生富山県立大学大学院理工学研究部（理学）理学部地球科学科コロキアム参加費1 000円（資料代金）懇親会参加費3 000円（当日受付にてお支払いください。）申込み・問合わせ先地盤工学会北陸支部事務局〒 950 0965 新潟市中央区新光町 10 3 技術士センタービル7F電話／FAX――Email: jgskoshi＠piano.ocn.ne.jp※詳細は北陸支部 HP （ http:// www.jibankoshi.com /）をご覧ください。関 西 支 部平成年度施工技術報告会「最近の建設・保全・環境技術と施工事例」共後日会定参 加催(一社)日本建設機械施工協会関西支部(公社)地盤工学会関西支部(一社)日本建設業連合会関西支部(公社)土木学会関西支部援(一社)建設コンサルタンツ協会近畿支部時平成年月日（水）～場建設交流館F グリーンホール員200名（先着順）費会員 4,000 円，学生 1,000 円，非会員 7,000 円（いずれも講演概要資料代含む）申込み期限平成年月日（金）申込み方法参加申込書に勤務先，連絡先，氏名，会員の所属学・協会名を明記し，参加費とともに現金書留にて下記へお送りください。参加証をお送りいたします。なお，納入された参加費の払い戻しはいたしませんので，ご了承ください。官公庁・公社公団等で参加費を別途お支払いの場合は，申込書の連絡事項の欄に請求書等必要書類をご指示ください。申込み先日本建設機械施工協会関西支部〒 大阪市中央区谷町―― 谷町スリースリーズビルF電話―― FAX――email: jcmakans＠muse.ocn.ne.jp※詳細はホームページ［http://www.jgskb.jp/］にてご確認ください。― 6 ― 平成年度幹事の公募地盤工学会関西支部の幹事会は，法人会員あるいは正会員の属する各業界の主だった企業や機関から幹事の推薦を依頼し，支部総会の承認を得て決定した幹事によって構成されています。幹事会は，現在まで，各業界のニーズとノウハウを活かし，各種行事や研究活動の立案・実行に尽力し，関西地区における地盤工学会に関する技術や研究の発展と普及に貢献しています。今後は，これまで幹事をお願いしていた機関にも引き続きご参画いただくとともに，これまで幹事が選出されていない新しい機関を含むすべての会員の中から，学会活動に意欲をお持ちの方に幹事になっていただくことで，さらなる学会の活性化につなげていくことが重要であります。昨年に引き続き平成 29 年度も現在までの各機関および企業への推薦依頼に加え，公募によって幹事を選出いたします。幅広い知見の涵養や社外の人脈づくりにも有効です。是非ご応募ください。幹事会概要人数幹事長 1 名，幹事約 35 名（若手・中堅の会員。ホームページ参照http://www.jgskb.jp）構成総務グループ，調査・研究グループ，行事・広報グループ用務支部に関する事務を処理するとともに，支部活動の計■共催・協賛・後援「トンネル技術者のための地盤調査と地山評価」発刊に伴う講習会主催(一財)災害科学研究所後援地盤工学会ほかトンネル調査研究会開催日平成年月日（火），月日（火），月日（火）開催時間はいずれも1000～1630会 場(/）北海道建設会館（〒 064 0804 北海道札幌市中央区北 4 条西 3 丁目 1 番地）「第回震災対策技術展」横浜主催「震災対策技術展」横浜後援地盤工学会ほか実行委員会開催日平成年月日（木），日（金）会 場横浜平和国際会議場（パシフィコ横浜）(〒2200012 横浜市西区みなとみらい 1―1―1）第回土木鋼構造研究シンポジウム主催(一社)日本鉄鋼連盟後援地盤工学会ほか開催日平成年月日（火）会 場コクヨホール(〒1080075 東京都港区港南 1 丁目 8―35）第回橋梁・トンネル技術展主催フジサンケイ ビジネスアイ協賛地盤工学会ほか開催日平成年月日（水)～月日（金）会 場幕張メッセ画・立案・実施を行う。公募による平成年度新幹事選出人数若干名（全体では，幹事の推挙による新幹事と合わせて10名程度を選出）幹事任期3 年。平成29年支部総会から平成31年支部総会まで。公募による幹事の選出方法応募者の中から幹事会が最終候補者を決定する。最終候補者は評議員会の審議を通して平成 29年度総会に推薦され，承認を受ける。応募について応募期限平成年月日（金)応募資格平成年度支部総会時点で，個人会員あるいは法人会員に属する者。 氏名，◯ 年齢，◯ 所属，◯ 所属住所，◯ 所属電応募方法◯ 地盤工学に話番号・ FAX ・メールアドレス，◯ 幹事を希望する理由かかわる経験（簡潔に），◯（簡潔に）をご記入の上，応募期限までに FAXまたは E mail をお送りください。月中旬頃に結果を連絡します。※お送り頂いた個人情報は，他の目的には使用しません。問合せ先・申込み先地盤工学会関西支部〒 大阪市中央区谷町―― ストークビル天満橋号室――電話―― FAXEmail: o‹ce＠jgskb.jp URL: http://www.jgskb.jp(/） 駿河台記念館（〒 東京都千代田区神田駿河台 3―11―5）(/）大阪大学中之島センター（〒 530 0005 大阪府大阪市北区中之島 4 丁目 3―53）その他詳細は下記 HP をご参照ください。問合せ先(一財)災害科学研究所 トンネル調査研究会〒 大阪市中央区高麗橋――淀屋橋サテライトビル階電話――HPhttp://csi.or.jpその他詳細は下記 HP をご参照ください。問合せ先「震災対策技術展」事務局/エグジビションテクノロ株ジーズ〒 107 0062 東京都港区南青山 1 ― 1 ― 1 新青山ビル西館 8 階―電話―― FAX―HPhttps://www.shinsaiexpo.com/yokohamaEmailbosai＠exhibitiontech.comその他詳細は下記 HP をご参照ください。問合せ先(一社)日本鉄鋼連盟 経営政策本部 市場開発グループ〒 東京都中央区日本橋茅場町――（鉄鋼会館）―電話―― FAX―HPhttp://www.jisf.or.jp/info/event/Email: dobokushinpo＠jisf.or.jp(〒2610023 千葉県千葉市美浜区中瀬 2―1）その他詳細は下記 HP をご参照ください。問合せ先フジサンケイ ビジネスアイ（日本工業新聞社）〒 東京都千代田区大手町―――電話―― FAX―HPhttp://www.infratechexpo.jp/― 7 ―共催・協賛・後援
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- タイトル
- 地盤工学会所在地
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- 出版
- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
- ページ
- A8〜A8
- 発行
- 2017/01/01
- 文書ID
- jk201707080035
- 内容
- 〒1120011 東京都文京区千石 4382公益社団法人地盤工学会 電 話03（3946）8677（代） FAX03（3946）8678Email: jgs＠jiban.or.jp ホームページURL https://www.jiban.or.jp/北海道支部〒0600061 札幌市中央区南 1 条西 2 丁目 南一条 K ビル 8 階電 話011（251）7038，（261）7742 FAX011（251）7038Email: hjgs＠olive.ocn.ne.jp東北支部〒9800014 仙台市青葉区本町 251 オーク仙台ビル 3F（江陽グランドホテル北側隣）電 話022（711）6033 FAX022（263）8363Email: jgsb-th＠tohokushibu.jp北陸支部〒9500965 新潟市中央区新光町10番地 3 技術士センタービル 7F電話／FAX025（281）2125Email: jgskoshi＠piano.ocn.ne.jp関東支部〒1120011 東京都文京区千石 4382 JGS 会館内電 話03（3946）8670（代） FAX03（3946）8699Email: jgskantou＠jiban.or.jp中部支部〒4600008 名古屋市中区栄 2926 ポーラ名古屋ビル 8 階電 話052（222）3747 FAX052（222）3773Email: chubu＠jiban.or.jp関西支部〒5400012 大阪市中央区谷町 157 ストークビル天満橋 8 階801号室電 話06（6946）0393 FAX06（6946）0383Email: office＠jgskb.jp中国支部〒7300011 広島市中区基町103 自治会館内電話／FAX082（962）5557Email: chugoku＠jiban.or.jp四国支部〒7908577 松山市文京町 3 愛媛大学工学部環境建設工学科内電 話090（6881）9036 FAX089（927）9817Email: nakajima＠cee.ehimeu.ac.jp九州支部〒8100041 福岡市中央区大名 2412 シーティーアイ福岡ビル 2 階電 話092（717）6033 FAX092（717）6034Email: jgsk_ jimu＠able.ocn.ne.jp― 8 ―
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- 「落石対策工の設計法と計算例」
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- 出版
- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
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- 〜
- 発行
- 2017/01/01
- 文書ID
- jk201707080036
- 内容
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- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
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- 2017/01/01
- 文書ID
- jk201707080037
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- 浅部物理探査による地盤構造の可視化と物性評価(口絵写真(HP)・論説)
- 著者
- 出版
- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
- ページ
- 〜
- 発行
- 2017/01/01
- 文書ID
- jk201707080038
- 内容
- 論説：浅部物理探査による地盤構造の可視化と物性評価（本文4～7ページ参照）口絵写真-1 基盤漏水が発生した堤防背面田圃の三次元浅部地盤構造モデル表示最大幅 60m，延長 100m の田圃において稠密 GPR 探査，高精度表面波探査，高密度電気探査を実施し，表土下の高透水砂礫層上面を検出。座標を定義し三次元モデルを作成。伏在小径とともに，マウンド状の高まりをイメージングした。この高まり部分では堤防法尻から 30m 程度離れていたにもかかわらず湧水が発生（文献 7）に加筆)口絵写真-2 路面変状（轍ぼれ，窪み）が発生した区間の舗装路三次元地盤構造モデル表示幅 6m，延長 10m の区間で稠密 GPR 探査，高周波表面波探査，削孔スコープ調査を実施し，舗装構造の三次元モデルを作成。路面では 15mm 程度の窪みが，路盤/路床境界では 120mm に増幅されていることが示されている。探査結果はスコープ調査結果と極めて整合的であった（文献 12）に加筆) 口絵写真-3 堤防不飽和帯への地表水の浸透過程の三次元経時変化表示幅 3.5m，延長 11.5m の区間で三次元高速電気探査を実施。地表から 1100L の水を断続的に注水し，不飽和帯の湿潤体の形成成長過程をモニタリング。浸潤体は円筒状ではなく，半球状かつ法方向に選択的に成長する。最終過程では溢水に対応した浸潤体が法尻部にも発生している（文献 14）に加筆)
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- 空中物理探査の最新動向(<特集>地下を見る・観る・診る−物理探査技術の最新動向)
- 著者
- 結城 洋一
- 出版
- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
- ページ
- 12〜15
- 発行
- 2017/01/01
- 文書ID
- jk201707080011
- 内容
- 報告空中物理探査の最新動向The Newest Trend of Airborne Geophysics結城洋一（ゆうき株 東京支社技術部応用地質. は じ め によういち）グループマネージャーに分けられる。周波数領域法は，大地の電磁応答を周波数の関数として測定を行うもので，周波数の変化で探査空中物理探査は，地下に存在する物質の物理的，科学深度が変化するため，多周波数を用いて探査を行う。時的性質について人為的又は自然的に生じた現象を空中か間領域探査法は，大地の電磁応答を時間の関数として測ら測定し，測定データを解析することにより地下の状態定する方法で，送信源から送信する電流遮断後の過渡現や状況を解明する技術である。測定する物理現象により，象を測定する。空中電磁探査，空中磁気探査，空中放射能探査，空中重空中電磁探査が日本で最初に行われたのは 1970 年代力探査などがある。適用分野は，鉱物資源探査（石油，後半で，金属鉱業事業団（当時）が海外の調査会社に委金属，非鉄金属，石炭，地熱，地下水，温泉），土木調託し，資源調査を目的に行われた1)。日本にシステムが査（道路・トンネルルート調査，ダム，大型構造物立地），導入されたのは1990年代で，DIGHEM 社製造の周波数防災調査（斜面防災，火山防災，地震防災），環境調査，領域空中電磁探査システムが 3 セット導入された（写地球科学分野などがある。真―）。これらのシステムには磁気センサーが搭載さ空中物理探査は古くから用いられてきた物理探査手法であり，広域を低コストで三次元的に調査できる探査法れており，空中磁気探査と空中電磁探査がセットで行われている。可探深度は100～150 m である。である。空中物理探査法は，導入当初は測線上のアノマ国内における時間領域空中電磁探査システムは，リー抽出が目的であったが，1990年代の GPS の出現以2004 年に産業用無人ヘリコプターを利用した地表ソー来マッピング技術として定着した。また，解析技術や測定技術の進歩により空間分解能も向上した。本稿では空中物理探査手法を概観し，技術動向と代表的探査事例を紹介する。.空中物理探査法空中物理探査には，空中や地上から電磁波を発信するアクティブな探査法と，大地に生じる物理現象を測定するパッシブな探査法に分類される。アクティブな探査法は空中電磁探査法であり，パッシブな探査法には，空中磁気探査，空中放射能探査，空中重力探査などがある。空中電磁探査は地質調査で最も多く使われる探査法で，日本国内でも数多く実施されている。空中磁気探査は資写真―DIGHEM V写真―GREATEM源探査で用いられてきたが，最近は地下構造調査に活用されており，空中電磁探査と併用されることが多い。空中放射能探査はウラン探鉱を目的に開発され，日本では温泉調査等に活用された。最近では原子力事故後の放射線モニタリングに活用されている。空中重力探査は地下の密度構造の違いから地質構造を知る手法として，主に広域地質構造調査に活用されている。. 空中電磁探査空中電磁探査は，人工的に発生させた電磁波の磁場変動によって大地に誘導された磁場を空中で測定し，地下の比抵抗構造を求める探査法である。測定法によって周波数領域法と時間領域法に大別される。また，信号源の違いによって地上発信空中受信型と空中発信空中受信型12地盤工学会誌，―（) 報写真―写真―告航空機放射線モニタリング用ヘリコプターと検出器スティンガータイプ6)写真―PTHEMス型時間領域空中電磁探査法が開発された2)。その後，2006 年に有人ヘリを使用した総合空中探査システム3)（電磁，磁気，放射能，熱赤外線）が開発された。その空中電磁探査システムは GREATEM（写真―）と称し，国内で開発された純国産の空中電磁探査技術で，可写真―空中重力偏差法探査装置8)探深度は数百 m～2 000 m である。空中発信空中受信型探査は， 2014 年から地熱調査をて行われた。 1980 年代に民間でヘリコプターを用いた目的に，海外の調査会社によって国内で初めて調査が行選択ガンマ線探査システムにより放射能探査が事業化さわれた4)。可探深度は500m である。続いて，2014年にれた。主な調査目的は温泉・地下水調査で， 1981 年かカナダ PicoEnvirotec 社の PTHEM システム（写真―ら2000年まで約300件実施された。1990年代にはガンマ）が国内に初めて導入され， 2015 年から運用されて線スペクトロメトリの放射能探査システム（写真―）いる5) 。可探深度は 300 ～ 500 m である。 P THEM はが導入され，自然放射線のスペクトル解析が行われた。ループ径が8.6 m とコンパクトで重量も300 kg と軽量で2011 年に発生した福島第一原子力発電所事故により，あり，国内の急峻な地形でも探査可能である。空中電磁東日本地域に大量の放射性物質が放出されたため，放射探査の用途は，国内では地熱資源調査，道路・トンネル線強度のバックグランドが高くなった。これを契機に，ルート調査などの土木調査，地すべりや深層崩壊，火山国内では地質調査を目的とした空中放射能探査は行われ災害を対象とした防災調査などが多く行われている。ていないが，放出された人工放射線の空間線量を測定す. 空中磁気探査るために，ヘリコプターを用いた航空機放射線モニタリ空中磁気探査は，岩石の種類や温度によって磁性が変ング（写真―）が継続的に行われている7)。また，原わることから，地球磁場を測定して磁気異常や地下の磁子力施設周辺から 5 km 圏内では有人航空機が低空で飛性体の分布を求め，地下構造や地熱資源などを推定する行できないため，自律型無人ヘリコプターを用いた放射探査法で，国内では地質調査所（現在は産総研地質調査線モニタリングが行われている。総合センター）や NEDO ，国土地理院，海上保安庁，. 空中重力探査大学など多くの組織で古くから実施されている。利用す空中重力探査は，地表の重力値が地下の密度分布を反る航空機は，飛行機やヘリコプターであり，磁力計セン映していることを用いた探査法で，測定した重力値からサーの搭載方法は，バード曳航方式と機体固定のスティ地下の密度構造による重力異常を抽出し地下構造を推定ンガー方式6)（写真―）がある。民間では空中電磁探する。 1959 年に米国やドイツで空中重力計が開発され，査システムに装備した磁気探査装置を曳航し，空中電磁1970 ～ 1990 年代に米国でヘリコプターや固定翼による探査と同時に測定されている。センサーはセシウム磁力重力測定が行われてきた。その後 1990 年代から今日に計を用いる。いたるまで，米国，カナダ，ドイツ，デンマーク等で空空中磁気探査の用途は，地震・火山活動が活発な我が中重力測定の開発がなされた。日本では，瀬川爾朗らが国では火山の内部構造調査や伏在断層調査等に用いられヘリコプターによる空中重力探査装置を開発し，主に原るほか，空中電磁探査と同時測定によって，地下の比抵子力サイトで 6 か所の調査が実施された。一方，空中抗構造調査の補助データとして活用されている。重力偏差法探査も 1999 年から開発され，国内では 2013. 空中放射能探査年にヘリコプター搭載型の重力偏差法探査装置（写真―空中放射能探査は，放射性同位元素（ウラン，トリウ独 石油天然ガス・金属鉱物資源機構（以下）を使ってム，カリウム等）が放出するガンマ線強度を測定し，そJOGMEC）が地熱調査を実施している8)。空中重力偏差の強度の違いから地質を調べる探査法で，日本における法探査は重力偏差の分布から地下の密度構造を推定する空中放射能探査は， 1950 年代から資源探査を目的とし方法である。従来の空中重力探査よりも密度変化に対すJanuary, 201713 報告る感度が高い。.空中物理探査の地盤調査への適用空中物理探査を地盤調査に適用した代表的な調査事例を紹介する。. 空中電磁探査大規模自然災害調査では，砂防分野における火山体調査において，地下構造の把握にヘリコプターを用いた空中物理探査技術が活用されており，日本の主要な活火山において探査が実施された。本稿では，樽前山（北海道）において，山頂を含む 5 km 四方の領域を対象とした空中電磁探査と空中磁気探査を実施し，取得したデータから樽前山の山体構造を検討した事例を紹介する9)。探査手法は，周波数ドメイン空中電磁探査法で，可探深度は約100 m である。地質は，山頂の溶岩ドームを除き，地表付近は噴火によって噴出した火砕物によって構成されている。調査地南側には，新第三紀層が分布している。探査結果（図―）の比抵抗分布は，地表付近が高く深図―樽前山深度別比抵抗分布図9)部が低い傾向を示し，不飽和帯と飽和帯からなる地下水分布を反映した典型的な比抵抗構造をなしている。自然災害は近年，これまで想定し得なかった豪雨や地震，火山噴火等による被害が増えている。災害規模も大きくなっており，被害地域も広域にわたる。今後も自然災害分野への適用により，被害軽減等の対策の基礎資料としての活用が期待される。. 空中磁気探査地盤調査では，空中磁気探査は空中電磁探査と同時測定で行われ，空中電磁探査データの解析補助データとして活用される。空中磁気探査で測定されるデータは全磁力で，地下の累積情報である。解析では地球標準磁場を差し引き，解析結果は磁気異常図として供される。この磁気異常から逆解析によって地下の磁化構造を求めることができる。前節で示した樽前山で空中電磁探査と同時測定した磁気異常を逆解析し磁化構造を求めた（図―）。高磁化強度帯は，樽前山の溶岩ドームと北山ドームを含む北西南東方向に延びる領域に分布する。低磁化強度帯は，風不死岳の南東側の山腹のほか，南西側の新第三図―樽前山深度別磁化強度分布図9)紀層の分布域に分布する。. 空中放射能探査図―は日本全国の地表面から 1 m 高さの空間線量空中放射能探査は，海外では低開発国の地質調査の初率分布を表わす。図―の丸印の地域以外は，地質分布期段階として，空中磁気探査と併用して調査が行われる。を反映しており，付加コンプレックスと深成岩分布域で空中放射能探査で得られるデータは，地表から30 cm 程放射線強度が強い。度の表層地質情報である。地質の違いによって自然放射. 空中重力探査性物質の含有量が変化するため，得られるデータは表層空中重力探査は，広域の地質構造を知るために探査が地質をトレースしたものである。地質図を作成するため行われる。日本では，陸域では地上から重力探査が行わの基礎資料として活用される。福島第一原子力発電所事れており，海上では船による測定が行われ，全国の重力故後の全国を対象に行われた航空機放射線モニタリン異常図が公表されている。しかし，陸域と海域の境界でグ7)は，日本で初めて行われた全国規模の放射能探査である海岸線は重力測定の空白域であり，山岳地帯や海洋ある。東日本のデータは人工放射線によって地質情報を島周辺では複雑な自然環境のために重力測定の精度が悪正しく反映していないが，西日本の測定データは人工放い。近年は国内でもヘリコプターの空中重力探査が行わ射線の影響がないため，表層地質データを反映したものれ，主に沿岸域で空中重力探査が行われた。石油天然ガとなっている。ス・金属鉱物資源機構（ JOGMEC ）は，全国の地熱有14地盤工学会誌，―（) 報告地上に送信源を設置する GREATAEM 方式であれば，実用化の目途はたっている。日本でも近い将来調査に適用されると思われる。.まとめ空中物理探査は広域調査で広く使われている。土木調査においては，トンネルルート調査，大型構造物立地調査などで活用が図られている。空中電磁探査は，探査技術の開発によって，可探深度が深くなり，これまで対象とされなかった深部の探査も可能となっている。空中電磁探査は三次元の比抵抗構造を知ることができ，重力探査や磁気探査データも逆解析によって三次元の密度構造や磁化構造を推定することが可能である。航空レーザなどを使った詳細な地形データも利用可能になっており，図―空間線量率分布図（基準日 2012 年 5 月 1 日)7)これらの情報を統合することにより，解釈精度を大幅に向上させることができる。また，大規模自然災害調査にも適用されており，災害が発生する前の予防調査においては，地質構造の緩み領域や弱線部の抽出が可能である。これらのデータを活用して災害発生が予想される領域を抽出する基礎資料としての活用も期待できる。このように，空中物理探査はさまざまな分野で適用できる可能性があり，今後も性能向上，小型・低価格化をはかり，より身近なツールとして開発をすすめたい。参図―地上測定重力異常（左）と空中重力偏差（右）の比較図望地点で 2013 年から空中重力偏差法探査を実施してい1)2)3)る。八幡平で実施した地上重力測定データ10) と空中重力偏差法のデータ11) から強度分布図を作成し比較した4)ところ，空中重力偏差法探査は水平方向において分解能が高かった（図―）。なお，空中重力偏差法の深度情報は概ね 1 km 程度である。.空中物理探査の最新動向空中物理探査は，飛行機やヘリコプターを用いて探査を行うが，近年，小型の無人航空機（以下ドローン）の5)6)7)進歩が目覚ましい。安価なマルチコプターが市販されており，誰でも簡単に空中からの計測ができるようになっ8)てきた。災害現場でも，マルチコプターを使った空中写真が手軽に撮られるようになっており，空中物理探査で9)も，ドローンを使用した探査法が開発されている。中国では，小型無人ヘリコプターやマルチコプターを使った地表ソース型時間領域空中電磁探査が実用化されており，手軽に空中から探査ができるようになりつつある。マルチコプターは，飛行時間が短くペイロードが小さいため，探査法に制約はあるが，空中放射能探査，空中10)11 )考文献菱田 元ほか地質ニュース601号，pp. 56～63, 2004.畠山晃陽ほか無人ヘリコプターを利用した空中電磁法探査の適用例，物理探査学会第 111 回学術講演会論文集，pp. 185～186, 2004.伊藤久敏ほかヘリコプターを用いた総合的な空中仏衣探査システムの開発（その 1 ），電力中央研究所報告，2007.石油天然ガス・金属鉱物資源機構平成26年度地熱資源ポテンシャル調査のための空中物理探査報告書， pp. 1～209, 2014.平田諒次ほか周波数領域と時間領域の空中送受信型電磁探査の地すべり地への適用，物理探査学会第 134回学術講演会論文集，2016.大熊茂雄ほか駿河湾沿岸域の高分解能空中磁気探査，地質調査総合センター速報，pp. 35～39, 2014.鳥居建男ほか広域環境モニタリングのための航空機を用 いた 放 射 性物 質 拡散 状 況調 査 ， JAEA Technology2012036.石油天然ガス・金属鉱物資源機構平成24年度地熱資源ポテンシャル調査のための空中物理探査報告書， pp. 1～179, 2012.本間宏樹ほか空中物理探査結果による樽前山山体構造に関する考察，砂防学会，砂防学会研究発表会予稿集，2015.地質調査総合センター日本重力データベース DVD 版，数値地質図 P2, 2013.石油天然ガス・金属鉱物資源機構平成 24 年度地熱資源ポテンシャル調査のための空中物理探査報告書付帯資料，2012.（原稿受理2016.10.7)磁気探査は実用段階にあり，空中電磁探査についても，January, 201715
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- 【英訳化版】室内試験・地盤調査に関する規格・基準(Vol.1)の発刊／「落石対策工の設計法と計算例」(扉)
- 著者
- 出版
- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
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- 〜
- 発行
- 2017/01/01
- 文書ID
- jk201707080002
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- 本号の編集にあたって(<特集>地下を見る・観る・診る−物理探査技術の最新動向)
- 著者
- 木元 小百合
- 出版
- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
- ページ
- i〜i
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- 2017/01/01
- 文書ID
- jk201707080003
- 内容
- 本号の編集にあたって本号では「地下を見る・観る・診る物理探査技術の最新動向」として，地盤工学における物理探査技術を特集しております。物理探査は，目には見えない地下の構造を迅速かつ広範囲に把握する技術であり，古くは地下資源の探鉱のための技術として開発されましたが，土木分野においても土木施工前の地質調査，維持管理，防災など，幅広い分野に利用されています。特に近年では，施工前の地質構造把握にとどまらず，非破壊検査手法としても活用されており，空洞探査や健全性調査，トンネル施工中の前方探査など広く用いられています。地盤工学が対象とする比較的浅い地盤は，資源工学が対象とする地盤深部と比べ，より不均質で複雑な構造を有しているため，精度よく地盤内部を把握するには難点もあり，それらに対応した技術開発が進められてきました。近年では，複数の物理探査との併用，物理探査手法だけでなくボーリングや室内試験などの直接的な調査方法と組み合わせる方法など，開発や改良が進められています。さらに，弾性波探査，地中レーダ，電気探査，トモグラフィ等，従来から活用されている探査技術に加え，最近では，ミュー粒子を用いた探査や，新しいセンサーの適用など，新たな探査技術も開発されています。本号では，物理探査技術の現状と課題，最新技術と適用事例，精度向上のための技術，利用にあたっての留意点，今後の展望等について特集しております。本特集が多くの会員の皆様にとって有益なものとなり，今後のさらなる技術開発の一助となれば幸いです。木 元 小 百 合（きもと さゆり)地盤工学会のホームページ URLhttps://www.jiban.or.jp/国際地盤工学会ホームページ http://www.issmge.org/編集兼発行者公益社団法人地盤工学会
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- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
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- 発行
- 2017/01/01
- 文書ID
- jk201707080004
- 内容
- 口絵写真(＊HP)論説浅部物理探査による地盤構造の可視化と物性評価特集テーマ地下を見る・観る・診る―物理探査技術の最新動向あいさつ年頭の挨拶 ……………………………………………………………………………………………… 1●村上総説地盤を対象とした物理探査技術の過去と現在，そして未来 ……………………………………… 3●松岡論説告俊文浅部物理探査による地盤構造の可視化と物性評価 ………………………………………………… 4●稲崎報章富士干渉 SAR 解析を用いた地表変動量のモニタリングと地下の可視化 ……………………………… 8●石塚師也空中物理探査の最新動向 ………………………………………………………………………………12●結城洋一地震波干渉法による弾性波探査 ………………………………………………………………………16●相澤隆生／黒田清一郎不飽和地盤における水の浸透モニタリング …………………………………………………………20●木佐貫寛／稲崎富士／今村杉夫統合物理探査を利用した河川堤防調査 ………………………………………………………………24●林宏一アレイアンテナ地中レーダによる不飽和地盤中水分動態の評価 …………………………………28●斎藤広隆／黒田清一郎／永井延史／Jacopo Sala宇宙線ミュー粒子を利用した地盤の可視化技術 ……………………………………………………32●鈴木(公募)敬一同一地域メッシュ内における高密度常時微動計測～徳島県三好市街地を例として～ …………34●大川雄太郎／秦(公募)告稿)厚／湊文博／山内政輝／常田賢一トンネル前方探査の概要及び探査事例 ………………………………………………………………38●西報(投吉弥／三神琢郎／若林成樹3 種類のローカルソイルの工学的特性とそれらの工学的利用 ……………………………………42●西岡孝尚／澁谷啓 技術紹介探査能率と耐ノイズ性能を高めた CSMT 法電磁探査システム ……………………………………46●中里裕臣／白旗克志／土原健雄／石田聡無線センサネットワークを活用した複合型斜面監視システムの開発 ……………………………48●櫻谷慶治／濱沖俊史／田山聡／小泉圭吾寄稿(学生編集委員)香東川総合開発事業における椛川ダム建設工事の見学について …………………………………50学会の動き女子中高生夏の学校へのポスター出展を通じて ……………………………………………………52●阿部●渡邊龍矢保貴北陸支部●竜田富山県と災害協定を締結 …………………………………………………………………53尚希／小林俊一学会の動き(国際活動から)第 8 回アジア地域若手地盤工学者会議（8AYGEC）の参加報告 …………………………………54技術手帳サステナブル・レメディエーション …………………………………………………………………55●澤村●張講座康生銘地盤工学と地質学における最新のかかわり5. トンネル工事で遭遇する特殊な地質学的現象の課題と対策 …………………………………57●太田岳洋新入会員・書籍紹介 …………………………………………………………………………………………64編集後記 ………………………………………………………………………………………………………65
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- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
- ページ
- 〜
- 発行
- 2017/01/01
- 文書ID
- jk201707080005
- 内容
- Theme: Seeing, Watching and Examining the Ground ―The latest trend of the geophysical exploration technology―Exploration Geophysics: the Past, the Present, and the Future …………………………………………………………… 3● Toshifumi MatsuokaNear Surface Geophysics for the Detailed Imaging and Characterization of the Ground ………………………………… 4● Tomio InazakiSurface Displacement Monitoring Using Interferometric SAR Analysis and Visualization of Underground ………… 8● Kazuya IshitsukaThe Newest Trend of Airborne Geophysics ……………………………………………………………………………………12● Youichi YuukiSeismic Survey by Seismic Interferometry ……………………………………………………………………………………16● Takao Aizawa and Seiichiro KurodaGeophysical Monitoring of Water Inˆltration Process in the Vadose Zone ………………………………………………20● Hiroshi Kisanuki, Tomio Inazaki and Sugio ImamuraLevee Investigation Using Integrated Geophysical Method …………………………………………………………………24● Koichi HayashiEvaluation of Soil Moisture Content Distribution and Dynamics by Array Ground Penetrating radar …………………28● Hirotaka Saito, Seiichiro Kuroda, Nobuhito Nagai and Jacopo SalaVisualization Technique using Cosmic Ray Muons ……………………………………………………………………………32● Keiichi SuzukiMicrotremor Measurement with High Dense Spatial Location in a Same Grid Square, Miyoshi City centre,Tokushima Prefecture, Japan ……………………………………………………………………………………………………34● Yutaro Okawa, Yoshiya Hata, Atsushi Mikami, Fumihiro Minato, Masaki Yamauchi and Kenichi TokidaOverview and a Case Study of the Exploration Ahead of Tunnel Face ……………………………………………………38● Takuro Nishi and Naruki Wakabayashi
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- 年頭の挨拶
- 著者
- 村上 章
- 出版
- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
- ページ
- 1〜1
- 発行
- 2017/01/01
- 文書ID
- jk201707080006
- 内容
- 年頭の挨拶New Year Address from the President村上章（むらかみ公益社団法人新年明けましてあめでとうございます。 2017 年の新年を迎え，謹んでご挨拶申し上げます。昨年 6 月の第 58 回通常総会より会長職務にあたっております。昨年も平成 28 年熊本地震，平成 28 年 8 月北海道豪雨が発生し，斜面崩壊・がけ崩れなどの土砂災害や河川堤防の被害に見舞われ，人，家屋，公共施設等々に甚大な被害をもたらしました。亡くなられた方へ深い哀悼の意を表しますとともに，被災者の皆様に心よりお見舞い申し上げます。災害連絡会議では災害調査団を編成して，地盤災害を調査するとともに報告会を実施しました。こうした災害に対し「地盤品質判定士」への積極的支援により，各地で発生する地盤工学的諸問題の解決に向けた活動を進めることにしています。具体的には，学会として地方公共団体と個別に災害に関する協定締結を進めており，すでに多くの地域で締結を実現しています。熊本地震についても「地盤品質判定士」を積極的に活用いただく目的で，昨年 7 月 21 日付で熊本県知事に対し学会より要望書を提出しました。国際活動に目を向けますと， Soils and Foundationsのインパクトファクターが一年間の留保を経て復活し，1.238 とそれまでの 2 倍以上の値となりました。これによ り Soils and Foundations は 国 際 情 報 発 信 の 有 力 なツールであるばかりか，競争力を有する国際ジャーナルへ進化しました。インパクトファクターは他の有力な国際ジャーナルに追いつき追い越そうとしており，地盤工学会の発信する研究成果が世界的に注目されている証左であると言えます。一方，東畑郁生前会長には， 2009 ～ 2013 年に国際地盤工学会（International Society for Soil Mechanics andGeotechnical Engineering; ISSMGE）のボードメンバーを， 2013 年からはアジア地域副会長を務められていましたが，本年 9 月に行われる次期会長選挙に立候補されるべく，地盤工学会として支援することになりました。地盤工学会は，国際地盤工学会のメンバーソサエティーの中で米国，英国に次いで 3 番目の会員数（約1 150 名）を擁しており， 32 の技術委員会（ TechnicalCommittee）のうち 6 つで委員長あるいはセクレタリを務めるなど，国際地盤工学会における重要なポジションを占めています。また， Soils and Foundations の刊行や多数の国際会議・国際シンポジウムの開催などにより学術上・実務上の発展に関わる貢献を行ってきました。このような状況から，国際地盤工学会の運営に主導的に関わることもが学会に求められてきた一つの重要な使命です。これまで 2 名の会長（故福岡正巳先生と石原研而先生）を始め，ほぼ毎期ごとにボードメンバーあるいJanuary, 2017地盤工学会あきら）会長は副会長を輩出しました。東畑前会長は，ボードメンバー（ 2009 ～ 2013年）としては ISSMGE Bulletin の発刊・ 編集 に 多大 な貢 献 をさ れ， また 副 会長 （ 2013 ～2017 年）としては Low Cost Conference の実施による学術・技術の普及に取り組まれてきました。一方，国際地盤工学会長はここ 4 期にわたり，ヨーロッパ・北米だけから選出されており，アジア地域からの会長が世界的にも期待されるこの時機に，東畑前会長は会長職に最も近い位置におられると思います。東畑国際学会長が実現すれば，学会にとって名誉であるばかりでなく，日本の学術や技術の高さを国際的に知らしめるチャンネルが増えることにつながります。我が国の地盤技術者やその所属機関にとって海外ビジネスの遂行にあたってプラスの効果も期待できると考えられます。会長選は昨年末に公示され， ISSMGE を始め各メンバーソサエティに東畑前会長を正式にノミネートする旨の文書を会長名で送りしました。この文書は学会英文Web site トップページにありますので，会員の皆様が外国の研究者と交流される際は，是非東畑前会長への投票を呼びかけていただければ幸甚と存じます。副会長当時，「メディア懇談会」を企画し，定期的に報道機関へさまざまな情報を提供しました。しばらく途絶えておりましたが，今般「地盤工学会メディア懇談会―地盤工学会と報道機関の情報交換会―」という名称で復活し，地盤工学に関する注目度の高い情報を発信するとともに学会と報道関係者の皆様との意見交換を実施しています。昨年 3 回にわたり提供した話題は， 1 )熊本地震のこれまでの調査結果と梅雨・台風時期の豪雨への対応， 2 )地盤品質判定士を活用した被災者支援の体制，3 )杭問題に関する地盤工学会からの提言， 4 )液状化・造成宅地被害等への対応状況と地盤工学会の取り組み，5 )福島第一原子力発電所廃止措置に向けた地盤工学的新技術と人材育成に関する検討委員会（略称廃炉地盤工学委員会）の活動状況，です。最近はメディアで取り上げられる機会も増えております。最後に， 2009 年に取りまとめられた中長期ビジョンについて，それ以後見直されていませんでした。そこで今年度のうちに検証を行い，それを踏まえて来年度に中期計画・中期目標を定め，その後長期ビジョンの検討に入ることを予定しています。会員の皆様のご多幸とご活躍を祈念して，新年のご挨拶といたします。丁酉歳首（原稿受理2016.11.28)1
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- 著者
- 出版
- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
- ページ
- 〜
- 発行
- 2017/01/01
- 文書ID
- jk201707080007
- 内容
- 2
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- 地盤を対象とした物理探査技術の過去と現在，そして未来(<特集>地下を見る・観る・診る−物理探査技術の最新動向)
- 著者
- 松岡 俊文
- 出版
- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
- ページ
- 3〜3
- 発行
- 2017/01/01
- 文書ID
- jk201707080008
- 内容
- 地盤を対象とした物理探査技術の過去と現在，そして未来Exploration Geophysics: the Past, the Present, and the Future松岡俊文（まつおか(公財)深田地質研究所.物理探査の誕生（地下を見る）としふみ）理事長る時代になった。この要求に応えるために， 1990 年代に三次元反射法探査が開発されるに至った。物理探査は地盤を可視化できる貴重で優れた技術であ既に一般的であった海上でのストリーマケーブルを利る。例えばトンネルの掘削工事において，地山の状況を用した調査を拡張し，三次元探査法が確立した。我が国把握してから掘削する場合と，手探りで掘削するのは大においても海上での資源探査以外に，陸上での断層調査きな違いがある。単に掘削能率やコストだけでなく，落などに，三次元探査は利用された。コスト的に許される盤や地下水の突発湧水など，安全面にも影響を与える。のであれば，物理探査は本来三次元調査として計画されこのため現在では，物理探査はトンネル掘削前，また切るべきである。既に地中レーダー（ GPR ）探査は三次羽前方探査などにおいて，日常的に利用されている。元探査が一般的であり，また三次元の電気探査が簡単にトンネル工事に初めて物理探査が利用されたのは，丹実施できる装置も開発されている。そして，地下に関わ那トンネルと言われている。この工事は大変な難工事とる物性情報を，収集し，整理し，加工し，土木技術者がなり，鉄道省は渡邊貫を含む地質学を学んだ新進気鋭の必要とする地下を「観る」技術体系として，地球物理学技術者を建設事務所に急遽配属し，地質調査を担当させと地質学を基礎とした地質工学が確立した。た。そして 1930 年 5 月に丹那トンネル坑道内で発破を行い，丹那盆地の断層調査を実施した。.CIM へ提供する地下世界（地下を診る）その後第二次世界大戦を経て，半導体の利用技術が開物理探査は 1930 年代に産声をあげ， 1960 年代に近代花し，戦後復興のかけ声と右肩上がりの経済成長は，化され， 1990 年代に探査手法という観点では完成の域1960 年代から我が国において新しい物理探査を開花さに達した。この歴史が繰り返されるのであれば， 2020せた。計算機を利用したデータ処理，土木分野への検層年を目前に，我々は次の大きな飛躍の扉の前に立ってい技術の導入，そして新しい計測機器の開発などが進めらる。れた。また物理探査の利用範囲も原子力発電所の立地調その扉を開く原動力になるのは， MEMS や光ファイ査などにも拡張され，現在の物理探査の体系が作り上げバーやドローンなどを利用した新しい地下計測手段群でられた。そして我々は地下を「見る」技術を手にするこあり，さらに三次元物理探査の日常化と，それに伴うとができた。データ量の爆発的増加と思われる。また収集されるデー.不均質性への挑戦（地下を観る）物理探査の技術開発の歴史は，地盤が有している不均質性への挑戦であったと言っても良い。屈折波探査の始タの種類は，従来の地震探査や電気探査で取得されてきた地下の物性情報以外に，地球化学的データや地下に潜む微生物などに関連する情報などにも，幅を広げることが考えられる。まりは，地下は 2 層構造と考え，深度方向の変化は 1一 方 ， 探 査 結 果 を 利 用 す る 土 木 技 術 者 は ， CIMヶ所（均質な地層が 2 層）としている。表面波探査で（ Construction Information Modeling ）を利用して，情は，地下は多層構造ではあるが，水平方向の速度変化は報の一元化と，調査・計画・設計・施工・維持管理とい無い（均質である）としている。これらの事情は，電気う土木構造物の一生を視野に，システム全体を再構築し探査や電磁探査においても同様であり，MT 法でも水平つつある。これに対して，統合物理探査は，地下に関わ多層構造の理論から出発した。る異種データをまとめ上げ，設計施工に提供する方法論一方，ボーリングやサウンディング調査では，観測点であり，ビッグデータに対応するため AI 技術なども取における深度方向の詳細な不均質性の情報が取得できる。り込みながら， CIM に対して三次元地下情報を提供すそして，この水平方向の変化（不均質性）を知る手法とる技術になるであろう。さらに常時観測を行うモニタリして，物理探査が期待され利用されてきた。ただしこのング物理探査の構築は，施工後の将来予測を可能とし，場合でも，二次元の調査では，測線に直交する方向の地2020 年代においては，今まで以上に地盤を正確に「診下構造は変化しないと仮定している。しかしながら，地る」手段を，広く地盤工学技術者に対して提供するであ下構造は本来三次元的に変化し，またその変化の度合いろう。（不均質性）をメートル単位で把握することが求められJanuary, 2017（原稿受理2016.10.19)3
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- 浅部物理探査による地盤構造の可視化と物性評価(<特集>地下を見る・観る・診る−物理探査技術の最新動向)
- 著者
- 稲崎 富士
- 出版
- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
- ページ
- 4〜7
- 発行
- 2017/01/01
- 文書ID
- jk201707080009
- 内容
- 浅部物理探査による地盤構造の可視化と物性評価Near Surface Geophysics for the Detailed Imaging and Characterization of the Ground稲崎富士（いなざきとみお）国立研究開発法人土木研究所地質地盤研究グループ. は じ め に情報を提供するものではないことに留意する必要がある。ボーリング柱状図やサウンディング記録を並べ，それら地盤工学が主対象としている表層から深さ 30 m 程度を対比させた断面図は，通常は地質構造が水平方向に連までの地下空間，いわゆる浅部地盤は，平野域では主と続しているという前提の下に描かれるが，不均質で複雑して盛土・堤防などの人工地盤と軟弱な沖積層に代表さな浅部地盤ではこの仮定が成立しない場合が多々ある。れる自然地盤で構成されている。山岳斜面では地山岩盤そしてこのような仮定は，河川堤防やシールドトンネルを数 m 程度の表土・風化層が覆うという構造が一般的などの連続的構造物の安全性評価の点で致命的な誤判断である。地すべり地ではすべり面を挟んですべり土塊とを招くことにつながりかねない。河川堤防の基盤漏水や基礎地盤が接する。地球科学が対象とするような深い領盛土の法崩壊，シールドトンネル掘削時の弱層破砕帯の域の地層・地質構造と比べると，浅部地盤は不均質で，出現箇所などを，離散的で疎なボーリング調査やサウンより複雑な構造を有していることが特徴である。例えばディングで把握することは原理的に不可能なのである。河川堤防では，横断方向で数 m 程度，縦断方向でも数これに対し物理探査は，測線下の物性構造を連続的二次10 m 程度離れると内部構造が変化することが分かって元断面・三次元空間情報として提供する。これにより局きている1)。また堤防基礎地盤も，特に下流域では河道所的な異常構造を確実に捉えることができる。なおここ変遷を反映して局所的に構造が不連続になっている。こで「連続的」と表現したが，実際は 1 cm ～ 2 m 程度ののような局所的な不均質構造が，基盤漏水，盛土変状，間隔の平均的物性を連結した空間情報である。したがっ構造物の不同沈下，地震時液状化などの局所的発生の原て正確には「離散的」とするべきであるが，浅部地盤の因となっていることは容易に想定できるであろう。従来，不均質性のオーダーより間隔が充分小さいことから，実浅部地盤調査にはボーリング調査やサウンディングとい際上連続的断面情報として扱ってもよい。図―は，従った直接的な調査手法が多用されてきたが，後述するよ来の N 値ボーリングに対する浅部物理探査の優位性をうに，これらの手法は実は不均質構造の把握には適して示した概念図である5)。連続的土構造物の典型である河いない。これに対し，高精度表面波探査，高密度電気探川堤防や道路盛土と，それらの基礎地盤調査では，一般査，高分解能反射法探査，稠密地中レーダー（ GPR:的に N 値ボーリングは200～500 m に高々 1 本程度しかGround Penetrating Radar）探査など，浅部を対象とし実施されない。堤防・盛土の断面規模を 200 m2 程度とた物理探査（浅部物理探査Near Surface Geophysics）想定すると，500 m 区間の総体積は 1×105 m3 程度になの要素手法とそれらを組み合わせた統合物理探査2)の利るが，ノンコア N 値ボーリングで得られるコア試料の活用の期待が高まってきており，既に河川堤防の安全性体積は 6×10－3 m3 程度でしかなく，全体の1.5×10－7程評価などで試行が進みつつある3)。本稿では，まず浅部度でしかない。不均質土構造物において，この体積率の地盤調査に必要とされる空間分解能と連続断面情報提供の重要性を説明し，つぎに最新の浅部物理探査の適用事例を紹介する。適用した要素技術については誌面の都合上概要を紹介するにとどめる。本特集号の関連報文中の記述を参照されたい。.浅部物理探査連続的断面情報の提供技術上述のように，浅部地盤探査においてはボーリング調査（標準貫入試験を伴うものN 値ボーリングと略称），サウンディング（スウェーデン式サウンディング（ SWS ）や土検棒調査4)など）が多用され，直接的な調査手法として絶大な信頼が寄せられている。しかしこれらの手法は基本的に鉛直方向の一次元地盤情報を取得することはできるものの，水平方向のつながりを評価する4図―連続的二次元物理探査断面と離散的一次元 N 値ボーリングとの情報量比較概念図（文献5)に加筆）地盤工学会誌，―（) 論説情報で対象区間を代表させることが如何に危険であるかが理解できよう。この体積比率は室内試料試験や現場透水試験ではさらに低下し，1×10－8のオーダーとなる。これに対し，浅部物理探査の一つである統合物理探査では深さ 15 m 程度までの領域を 2 m × 1 m × 12 深度程度の体積体の連続情報として提供することができる。通常は盛土天端に測線を設定して 2 手法を適用するので，500 m の区間に対して 6 000 データが得られる。情報量では N 値（15深度データ）の400倍，土構造物部分の体積に対しても3/100程度にまで大きく改善される。局所的な不均質構造の検出に極めて有効な手法であることが理解できよう。標準貫入試験で得られる N 値は，土質の判定とともに対比にも利用されているが，ダイナミックレンジが小さく，リニアスケールではないことに注意する必要がある。特に低 N 値側で感度が小さく，逆に高 N 値側では図―サウンディング調査（ SWS ）と浅部物理探査（GPR）との空間解像度の比較図―SV 波反射法探査による支持層構造急変部のイメージング例（文献8)に加筆）局所的な不均質性の影響（礫との遭遇）を受けやすい。本来的に示強変数であり非線形性を有するので，柱状図の対比をする際にも上記の点を考慮しなければならない6)。サウンディングを稠密に実施すれば小さなスケールの不均質構造を把握できる可能性がある。しかし現実的に実施される空間密度は，三次元物理探査のそれに比べると 1/1 000程度に過ぎないのである。図―は，南北約100 m，東西30～60 m の一枚の田圃で実施された SWSと稠密 GPR の探査結果から，表土直下の高透水砂礫層の上面標高を再現したものである。 11 点の SWS ログデータから推定した上面コンター図（同図(a)）では，かろうじて東南部の高まりや北東南西方向につながる筋状の起伏を読み取ることができる。これに比べて，稠密 GPR によるコンター図（同図( b )）では，極めて詳細に砂礫層上面起伏が捉えられている。このコンター図. SV 波 反 射 法 探 査 に よ る 地 盤 構 造 急 変 部 の イメージング作成に使用した GPR の面標高データ数は約65 000 点，河川堤防に対する統合物理探査は，高精度表面波探査データ量は 3 GB に達した。稠密 GPR 探査データ取得と牽引式電気探査，ないし直流式電気探査あるいは電磁及び解析に費消した日数は各々 1 日であった。この図探査を組み合わせて実施し，河川堤防とその基礎地盤のは，局所的異常構造検出に必要とされる空間分解能の点浸透安全性と耐震性を連続断面情報に基づいて評価するにおいても，浅部物理探査が他手法では達成できない優手法である。通常処理のほかに表面波探査データに含まれた特長を具備していることを示すものである。れる SV 波反射信号に着目して一連の反射法の処理を施なお同図に示した田圃では，稠密 GPR に加え二次元すと，S 波速度構造断面に加えて図―に示すような二高精度表面波探査及び高密度電気探査を実施したが，こ次元反射探査断面，すなわち疑似地質構造断面を再構成れらは極めて整合的であった。これらの浅部物理探査結することができる。この堤防区間では，堤防を横断する果を統合して構築した三次元浅部地盤モデルを口絵写真橋梁が計画され，統合物理探査の実施後に堤防が部分開―（http://urx.nu/bmG4）に示す7)。削され CDM 工法による地盤改良体 157本，橋台部には.浅部物理探査の適用事例浅部物理探査は，従来のボーリング調査やサウンディ3 列20本の場所打ち杭が打設された。同図に示すように，この断面には測線距離 60 m 付近で鮮新統からなる基盤層が急激に落ち込んでいる構造が鮮明に捉えられている。ングでは把握することが困難であった局所的な異常構造この構造は CPT （ 3 成分コーン貫入試験）の貫入抵抗や詳細な地盤構造の空間的広がりを捉えることができる。プロファイルとも整合的であった。イメージングされたこのような特徴を有する地盤探査手法はほかにはなく，地盤構造との対比から，場所打ち杭は確実に基盤層に着今後の利活用が期待される。筆者らはこれまでにも新し底しているものの改良体列の両端部は基盤層に達していい探査技術の開発と浅部地盤調査分野への適用を進めてないと推定された。きた。その中から最近の適用事例を以下に紹介する。January, 2017基礎杭や柱状改良体が支持層に達しているかをボーリ5 論説ング調査やサウンディングで把握するには，高密度で多し通行車両があると，それが強振幅の表面波の発生源と数の調査点を配置する必要があり，時間と経費がかさむ。なり，かけ矢打撃信号波形をマスクする。逆にこの車両これに対し，本探査（測線長200 m）の現地計測に要し通行時に発生する表面波を連続的に測定し（受動的表面た作業時間は 4 人×2 時間に過ぎず，解析処理に要した波探査）両者を合成すれば，車両通行振動レベルが高い時間も実質 1 日であった。このように浅部物理探査は，条件下でもこれまでより深い深度までの S 波速度構造短時間かつ少ない経費で高分解能の二次元断面構造を得を再現することが可能になる9)。図―は，この合成手ることができることが特長である。法すなわちハイブリッド表面波探査法の解析処理手順を. ハイブリッド表面波探査法の開発示したものである。まず能動的表面波探査と受動的表面河川堤防において統合物理探査の一つである表面波探波探査の各々から分散曲線を読み取り，つぎにそれらを査を実施する場合，天端が道路供用されていて通行量が合成して単一の分散曲線を決定し，それに一次元イン多いと車両通行振動の影響を受けて作業効率が著しく低バージョンを施して S 波速度構造を求め，それらを接下したり，探査精度が低下したりすることがあった。通合して二次元 S 波速度構造断面を作成する手順を示す。常の表面波探査（能動的表面波探査）では，写真―に時間通行量約1 000台/時，大型車混入率90程度という示すようにかけ矢で路面を打撃して表面波を発生させ，重交通路線においても盛土下 50 m 程度までの S 波速度測線上に配列した地震計アレイでそれを観測する。しか構造を再現できることが分かった10) 。本手法の開発によって，幹線道路の盛土健全性調査に浅部物理探査を適用することが可能となった。. 舗装の内部物性構造の三次元可視化通行車両の走行安全性や快適性を維持するためには，路面だけでなく舗装全体の物性構造を点検診断することが必要とされる。舗装の健全度診断には，路面に重錘を落下させた時に生じるたわみ量から舗装の支持力を推定す る FWD （ Falling Weight De‰ectometer ） が 一 般 的に用いられてきた。しかし通常の FWD 計測の仕様では計測間隔が数 10 m 程度と離散的であり，連続的な健全度評価ができなかった。一方，近年多チャンネル GPRを用いた路面下空洞探査が普及しつつあるが，探査対象を路面下の空洞に限定しており，舗装の詳細な構造を把握する目途では適用検討が進んでいなかった。筆者らは写真―重交通道路盛土上でのハイブリッド表面波探査多チャンネル GPR システム等を用いた舗装の連続的詳風景細構造探査技術の開発を手がけてきている。このうち，表層路面変状が路盤・路床にまで及んでいることを確認した例11) を紹介する。対象とした舗装路は，土木研究所構内に 1970 年代初めに敷設された片側 1 車線の簡易舗装道路である。そのうち路面に轍とクラックが集中発生していた幅 6 m ，延長 10 m の区間で各種浅部物理探査を実施した12) 。稠密 GPR 探査で得られた路盤/路床境界面と削孔スコープ画像を統合して 3D 表示した結果を図―に示す。同図に示すように，地表変状と地中情報とを一体化して三次元モデルを構築し，3D 表示することによって，路面の変状が増幅されて路床にまで及ん図―ハイブリッド表面波探査における分散曲線合成と二次元 S 波速度構造断面作成過程6図―稠密 GPR 探査による舗装路盤/路床境界変形構造のイメージング例（文献12)に加筆）地盤工学会誌，―（) 論説でいる状況を立体的に捉えることが容易になった。図―モニタリング診断技術開発とその適用が現実化している。を，視点を変えてカラー表示した図を口絵写真―にこの分野においても浅部物理探査は重要な役割を演じる示す。なおこのモデルは土木研究所物理探査技術のウェことができ，今後の集中的な研究投資が期待される。ブサイトで閲覧表示することができる。Web3D 地中モデルの典型例として参照いただきたい。. 高速電気探査による四次元不飽和浸透モニタリ参1)ング浅部物理探査は，空間領域のみならず時間領域におい2)ても稠密に場の状態とその変化をモニタリングすることを可能にする技術である。これまでは測定する S 波速度や比抵抗などの地盤の物理的特性値は，測定する場ご3)とに固有であり変化しないものとして扱われてきた。一方で強震動時に地盤の剛性率が非線形的に低下することはよく知られている。地下水の賦存状態によって比抵抗4)が変化することも古くから知られていたが，法面崩壊などの非可逆的で高速の過渡的現象をモニタリングするこ5)とは困難であった。しかし最近の測定機器・計測技術の進歩によって，三次元空間の物性を高速で繰り返し計測することが可能になってきている。これにより，降雨時に堤防や盛土表層の不飽和帯の中に雨水や河川水がどの6)ように浸透するか，さらに浸透によって場の物性（体積含水率，不飽和透水特性，S 波速度など）がどの程度変7)化するかを時間・空間の四次元で把握することができるようになった。本特集号においても模擬堤防における不飽和帯への水の浸透過程を四次元的に追跡した例13) が8)紹介されているが，実堤防において実施した同様の計測結果を口絵写真―14)に示しておく。. まと9)め本来的に一次元の調査手法であるボーリング調査やサ10)ウンディング結果に基づいて，二次元の地盤構造を推定することには困難が伴う。活断層調査などでは群列ボー11 )リング調査やトレンチ調査など準二次元的な調査法が採用されるが，通常の地盤調査では経費の点で普及していないのが実態である。これに対し浅部物理探査は二次元12)断面情報，四次元時空間情報を提供することが可能な唯一の手法である。従来はその精度や空間分解能に対して，直接的なボーリング調査や現場試験に及ばないと信じられていたが，逆に近年浅部地盤の不均質性の度合いが大13)きいことが明らかになるとともに，これらの直接的な調査法の適用限界が知られるようになってきた。さらにCIM（Construction Information Modeling）の導入の気運の高まりと相まって，物理探査技術を駆使した浅部地盤の三次元モデリングの最近の成果への関心が高まっている。社会インフラ施設に対しても，従来目視に頼ってきた各種点検手法が，多点稠密大規模センシングによるJanuary, 201714)考文献稲崎富士・北 高穂・坂西啓一郎堤防開削部における堤体内部物性構造調査と検証探査結果比較，物理探査学会第128回学術講演会講演論文集，pp. 182～185, 2013.稲崎富士・河川堤防の統合物理探査適用検討委員会河川堤防安全性評価への統合物理探査の利用，最新の物理 探 査 適 用 事 例 集 ， pp. 105 ～ 112 ， 物 理 探 査 学 会 ，2008.土木研究所・物理探査学会河川堤防の統合物理探査―安全性 評価への 適用の手引 き―， 120p ，愛智 出版，2013.稲垣秀輝・佐々木靖人・太田英将・谷川正志土層強度検査棒の調査方法と活用例，地盤工学会誌， Vol. 64,No. 7, pp. 36～37, 2016.Inazaki, T.: Recent advances in the nearsurface geophysics for the detailed structural imaging and the geotechnical characterization, Proceedings of 2013 International Joint Symposium among CERI, NIRE and IEGS,8p, 2013.稲崎富士高精度 S 波速度検層データを指標とした沖積層の堆積環境と工学的特性の検討，第四紀研究，Vol.47, pp. 121～138, 2008.青池邦夫・稲崎富士・金子正洋詳細物理探査による河川堤防漏水箇所の浅部地盤構造調査，物理探査学会第132回学術講演会講演論文集，pp. 67～70, 2015.稲崎富士ランドストリーマー表面波探査データの S波反射法処理，物理探査学会第 130 回学術講演会講演論文集，pp. 87～90, 2014.北 高穂・稲崎富士・林 宏一・鈴木 徹多チャンネル表面波探査とリニアアレイ微動探査によるハイブリット型表面波探査の河川堤防調査への適用事例，物理探査学会第130回学術講演会講演論文集，pp. 91～94, 2014.北 高穂・稲崎富士・林 宏一ハイブリッド表面波探査法の開発と堤防道路盛土調査への適用，第50回地盤工学研究発表会講演集，pp. 223～224, 2015.青池邦夫・斎藤秀樹・稲崎富士 GPR および高周波表面波探査による舗装物性構造評価のための検証実験，物理探査学会第129回学術講演会講演論文集，pp. 51～54,2013.Aoike, K., Saito, H., and Inazaki, T.: Detailed characterization of pavement surface structure using high resolution GPR, Proceedings of the 27th Annual Symposium ofthe Application of Geophysics to Engineering and Environmental Problems (SAGEEP 2014), 4p, 2014.木佐貫寛・稲崎富士・今村杉夫不飽和帯における水の浸透モニタリング，地盤工学会誌，Vol. 65, No. 1, pp.20～23, 2017.Inazaki T., Sakanishi K., and Imamura S.: 4D ERTmonitoring of water inˆltration in the vadose zone bymeans of a highspeed resistivity measurement tool,Proceedings of the 28h Annual Symposium on the Application of Geophysics to Engineering and EnvironmentalProblems (SAGEEP2015), 7p, 2015.（原稿受理2014.9.30)7
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- タイトル
- 干渉SAR 解析を用いた地表変動量のモニタリングと地下の可視化(<特集>地下を見る・観る・診る−物理探査技術の最新動向)
- 著者
- 石塚 師也
- 出版
- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
- ページ
- 8〜11
- 発行
- 2017/01/01
- 文書ID
- jk201707080010
- 内容
- 報告干渉 SAR 解析を用いた地表変動量のモニタリングと地下の可視化Surface Displacement Monitoring Using Interferometric SAR Analysis and Visualizationof Underground石塚師也（いしつか(公財)深田地質研究所. は じ め に地盤工学に関わる様々な対象において地表変動の常時把握が重要とされる。不安定な斜面の変動や地盤沈下等は地表変動の把握を必要とする典型的な例である。またこれらの地表変動の原因の多くは，地下構造に起因している場合が多いため，地表変動量の把握と同時に地下の可視化が重要になってくる。一般的に，地表変動の把握には，水準測量や GNSS等の観測点を設けて測定が行われる。これらの地上観測かずや）研究員ンバージョン解析を行って地下の可視化を行った事例7)～9)を紹介する。.手法の概要. 衛星 SAR本稿で紹介する ALOS や ALOS 2 等の衛星 SAR は，ほぼ南北に周回しながら，中心周波数約 1.2 ～ 1.3 GHz（波長約 24 cm ）のマイクロ波をある一定の入射角をもって地上に照射し，後方散乱波を受信する。取得された後方散乱波に合成開口処理を行うことで，データによって，高い信頼性で地盤変動を測定すること二次元の SAR 画像が得られる。 SAR 画像は振幅及びができる。一方で，衛星 SAR （合成開口レーダー）で位相の情報を有しており，振幅は反射強度を表す物理量，取得されたデータを用いた干渉 SAR 解析では，面的な位相は衛星と地表対象物の間の距離に関係する物理量で地盤変動の把握が可能となる1)。このような技術を用いある。ることで，広域の地表変動を網羅的に把握することが可. 干渉 SAR 解析能になるため，危険箇所の選定及び地上計測機器の効果干渉 SAR 解析では，ある地点において別時刻で観測的な設置に役立つと考えられる。また，衛星 SAR は地された 2 回の観測の位相値の変化を用いる1) 。仮に， 2球上を周回し，同一地点を定期的に観測しているため，回の観測で地表変動が発生した場合，衛星視線方向にお動態モニタリングの手法としても有効な技術と考えられける衛星と地表間の距離が変化する。この距離変化の影る。さらに，このような面的な地表変動に対して，イン響は位相値に表れるため，2 回の観測の位相値の変化かバージョン解析2)を通して，地質構造変化の解釈や地下ら，衛星視線方向における地表の変動量を推定することの可視化が近年盛んに行われるようになった。ができる（図―）。ただし，位相変化には，地表変動我 が 国 で は ， 2014 年 5 月 に 陸 域 観 測 技 術 衛 星 2 号の影響のみならず，大気の屈折率の変化の影響や地形の（ALOS2）が打ち上げられ，現在まで SAR データ取得影響，2 回の観測の衛星軌道の違いの影響も含むため，が続けられている。 ALOS 2 では，それ以前に運用されていた ALOS と比較して，データの空間解像度の向上や高頻度観測，送信電力の向上による信号対雑音比の向上，高精度での軌道の制御等，多くの改良がなされ，干渉 SAR 解析を行うにあたり，より適したシステムとなっている3)。また，我が国のみならず，世界中で衛星SAR によるデータ取得・提供が活発に行われており，干渉 SAR 解析の実用性は高まっていると言える。本稿では，干渉 SAR 解析事例と解析結果を用いた地下可視化事例を報告し，干渉 SAR 解析を用いた地表変動モニタリングと地下の可視化の将来性について検討する。具体的な事例として，地下浅層の構造が影響している 例 と し て ， 地 す べ り 変 動 の 解 析 事 例 4) 及 び ， 干 渉SAR 解析の発展的手法であり，地表変動の時間変化を推定することのできる PS 干渉 SAR 解析を用いた比較的深部地下構造に起因した地盤沈下の解析事例と精度検証結果5),6)について報告を行う。最後に，地表変動のイ8図―干渉 SAR 解析の概念図地盤工学会誌，―（) 報告適切にこれらの影響を取り除く必要がある。干渉 SAR解析では衛星の軌道データや数値標高モデル等の外部データ等を用いて，これらの影響を取り除き，地表変動を推定する。本稿では，2 回の観測から得られる衛星視線方向の一次元の地表変動のモニタリング事例を紹介するが，衛星観測の幾何学的な条件や解析手法によって，二次元方向（主に上下方向と東西方向）や南北方向も含めた三次元の地表変動の推定を可能にする手法も提案されている。. PS 干渉 SAR 解析PS 干渉 SAR 解析では，時系列的に取得された複数の SAR データを用いて，地表変動の時間変化を求める手 法 で あ る10) 。 PS 干 渉 SAR 解 析 で は ， 通 常 の 干 渉SAR 解 析 と は 異 な り ， persistent ( permanent ) scatterer ( PS ）と呼ばれるノイズ量の少ないピクセルを統計的に選び出し，PS ピクセルの位置のみで地表変動量の推定を行う。 PS ピクセルの精度の高い位相情報を用い，干渉 SAR 解析では取り除くことができなかった大気の影響等の誤差要因を取り除く処理を行うことで，より精度の高い地表変動量の検出を行うことを可能にする。また，干渉 SAR 解析では，ランダムなノイズ成分を低減させるために，隣接するピクセルの平均化や空間的なフィルタリングを行い，解像度が元データよりも低下す図―る。一方で， PS 干渉 SAR 解析では，元データの解像a. ALOS 2 データを用いて推定された 2015 年 9月 20 日から 2016 年 6 月 12 日までの間の白山南西斜面の地表変動量3)，b. 航空写真を用いて解釈さ度をそのまま用いて変動推定を行うため，空間的高解像れた地すべりブロック3)で地表変動を検出することができる点も利点である。ただし，近年では非定常な地表変動現象に対応した解析手法が提案されているものの，一般的に用いられてきた浅部のブロック構造等の情報取得の可能性を示唆していPS 干渉 SAR 解析は，年間 mm から cm 程度の微小なる。変動が一定速度で起こっていると考えられる地域を仮定している。. 適 用 事 例一方で，冬季に取得されたデータを用いた解析では，ノイズ量が多いために変位を検出することができなかった。おそらく，積雪の影響で有意なデータを取得することが難しかったためと考えられる。この結果は，地表面. 白山地すべりにコーナーリフレクタを置く等，何らかの工夫を行う必白山は石川県と岐阜県にまたがる標高2 702 m の活火要があることを示唆している。山である。この地域は，古くから地すべりが報告されて. 関東平野一帯の地盤沈下おり，その中でも白山の南西斜面には，甚之助谷・千才我が国において，地下水利用に伴う地盤沈下は古くよ谷・湯之谷といった有数の大規模地すべり斜面が知られり報告されてきたが，近年においても一部の地域では，ている。2015年 9 月20日と2016年 6 月12日に ALOS2 で取得されたデータを用いて干渉 SAR 解析を行ったところ，年間 10 ～ 20 mm ほどの沈下量が水準測量によって報告されている12)。こ こ で は ， 2006 年 11 月 か ら 2010 年 2 月 ま で の 間 にこの期間に甚之助谷及び千才谷周辺（図― b の C1, DALOS で取得された SAR データを用いて，関東平野を及び E）で最大約15 cm の衛星から遠ざかる方向の地す対象に PS 干渉 SAR 解析結果を適用した例を報告する。べり地表変動が発生していることが分かった3) （図―関東平野の面積は約17 000 km2 であり，Strip map モー a ，b ）。捉えられた変動域は，従来推定されているドと呼ばれる観測モードの 1 回の観測でカバーするエ地すべりブロックと整合的であり（図―b の C1, D 及リアで関東平野全域の地表変動を把握することは難しい。び E ），異なる時期ではあるが，過去に公表されているよって，当解析では，各 26 データを 4 つのエリアに用GNSSデータ11) とおおよそ一致している。このようにい，計104データに PS 干渉 SAR 解析を行った。浅部地下構造に起因してブロック化された構造が，ブロ解析の結果，多くの地域で有意な地盤変動は観測されックごとに活動する様子をモニタリングすることができなかったものの，関東平野の南東部，北部及び臨海域のた。これは広範囲に地表変動を観察できる干渉 SAR 解一 部 で ， 年 間 約 5 ～ 15 mm の 地 盤 変 動 が 検 出 さ れ た析を適用することで，大規模地すべり斜面に対する地下（図―）。本研究で推定された地盤沈下域は，同期間のJanuary, 20179 報告図―2006 年 11 月 か ら 2010 年 2 月 間 に 取 得 さ れ たALOS データの PS 干渉 SAR 解析によって得られた関東平野の年間地表変動量。破線は年間 5mm 以上の沈下が検出された地域を表す。 a, bは図―の基準点を表し，r は基準点を表す。黒四角は，水準測量によって，SAR 観測期間に年間 20 mm 以上の沈下が観測された箇所を表し，黒丸は GEONET の観測点を表す図―図―の a（93020）及び b（93027）における時系列地表変動量4)。基準点は図―の r （ 93025 ）においた。黒四角が PS 干渉 SAR 解析結果，白四角は GNSS による地表変動量を表す. 地下資源開発・二酸化炭素地中貯留に伴う貯留層の状態変化の推定干渉 SAR 解析によって推定された地表変動から地下水準測量で報告されている沈下域13) と良い一致をしての構造及びその状態変化を定量的に推定する研究がされいる。ている。例えば， Khakim ほか7) ではオイルサンド開発解析結果の精度検証のため，関東平野南東部の地盤沈において，蒸気の圧入に伴う地表隆起量から，貯留層分下域を対象に，国土地理院が運用する GEONET の F3布とその体積変化の推定が行われた。この解析では，地解と PS 干渉 SAR 解析結果との比較を行った。 GNSS表変形を引き起こす物理モデルとして，地下における開データは， SAR データ観測日前後 5 日間の計 11 日の口型の変位に伴う地表変動量を記述する解析的なモデルGNSS データを用い，それぞれの GNSS 観測点においを遺伝的アルゴリズムを用いてインバージョン解析を適て，平均値と標準偏差を算出した。また， GNSS と PS用することで，貯留層の構造とその体積変化を推定して干渉 SAR 解析結果の両方で地表変動が有意でない地点いる（図―）。また，Rucci ほか8)では，アルジェリアの GNSS 観測点（図―の r）を基準点として，2 地点の In Salah における二酸化炭素地中貯留における地表（GNSS 番号93020（図―の a），93027（図―の b））隆起量に対するインバージョン解析から，圧入点近傍ににおける時系列地表変動の比較を行った。比較の結果，断層の存在を仮定した場合の断層の変位量の可視化が行RMSE は GNSS 番 号 93020 で は 0.50 cm ， 93027 で はわれている。0.65 cm であ り， PS 干渉 SAR 解 析結果 と GNSS で得られた変動は良い一致を示している（図―）。その他の例としては，Vasco ほか9)では，アメリカのGeysers 地熱地域を対象として応力浸透熱移動の連成観測された地盤沈下の原因は場所によって異なってい解析を行い，圧入した冷却水の量と貯留層や周辺の層のるが，南東部で観測された沈下の多くは天然ガスの採取不均質性を考慮して，地表変動を計算している。計算さや地下水利用に起因していると考えられている。地下水れた隆起量は PS 干渉 SAR 解析によって推定された隆利用とそれに伴う地盤沈下に関しては，地盤工学の主要起量と初期の段階では良い一致を示している。しかしなな課題であり，非常に多くの研究が実施されてきた。広がら，圧入期間の増加につれ，計算値と観測値は差を持域でのデータ取得が経済的な干渉 SAR 解析は，地下水つようになり，これは貯留層や周辺の体積弾性率が変化シミュレーションの検証データとして，シミュレーショしたためと解釈されている。このように，広域の地表変ンとの統一的な利用のシステムが完成しつつある。一方，動と広域を対象とした連成解析シミュレーションを組み干渉 SAR 解析結果を元にインバージョン解析を進め，合わせることで，仮定された地下構造を用いて，地表変地下水流動を規定している地下構造の推定も，今後の大動を解釈できることを示している。きなテーマであろう。次に紹介する事例は，このようなインバージョン解析アプローチの成功例である。10地盤工学会誌，―（) 報告解析結果をインバージョン解析し，地下の可視化と状態変化の推定につながる利用技術の開発はまだ途についたばかりである。今後，解析手法や衛星システムの発展に伴い，地表変動の推定精度も向上すると予想され，地盤の可視化につながる技術の開発とその適用範囲は広がると考えられる。参1)2)3)4)5)図―a. オイルサンド開発地域において干渉 SAR 解析で推定された地表隆起量， b. 推定された貯留層6)開口分布6)7).地表変動検出の信頼性向上に向けた地上における取り組み8)前述の例のように，mm から cm 単位の地表変動の空間分布や時間進展を把握できるため，干渉 SAR 解析は有効な技術と考えられる。しかしながら，場所や観測期9)間，データの解像度等によって，精度に差があることも知られている。近年の衛星システムや解析手法の高度化に伴い，このような課題は減りつつあるものの，信頼性の向上のために地上で行われている取り組みを紹介する。10)例えば，GNSS 等の地上での地表変動計測は，解析結果の精度評価に用いることができるだけでなく，干渉SAR 解析の精度向上に用いることも可能である14) 。ま11)た，干渉 SAR 解析や PS 干渉 SAR 解析において，変動の得られない期間や場所がある場合には，コーナーリフレクタ等のレーダーを反射しやすいものを対象地域に設置することが有効と考えられる15)。. まとめ本稿では，衛星 SAR データを用いた地表変動の把握技術である干渉 SAR 解析と PS 干渉 SAR 解析を用いたモニタリング事例の報告を行った。これらの技術は，衛星データを用いることで，広域の地表変動の空間分布の経済的な検出を可能とする点に大きな利点をもつ。こ12)13)14)15)考文献D. Massonnet and K. L. Feigl: Radar interferometry andits application to changes in the Earth's surface, Rev. ofGeophys., Vol. 36, No. 4, 1998.Sen, M. K. and StoŠa, P. L.: Global optimization methodin geophysical inversion, Elsevier Science B. V., Amsterdam, 1995.本岡 毅・勘角幸弘・鈴木新一陸域観測技術衛星 2 号「だいち 2 号」（ALOS2）の概要，日本リモートセンシング学会誌，Vol. 36, No. 4, 2016.石塚師也・藤井幸泰・金子 誠・高橋 亨・松岡俊文干渉 SAR 解析によって推定した地表変動と地すべりブロックとの関連白山甚之助谷周辺の地すべりを例に，応用地質，投稿中．石塚師也・松岡俊文・高橋 亨・相澤隆生 PS 干渉SAR 解析を用いた関東平野北部の地盤沈下域の推定，材料，Vol. 65, No. 5, pp. 384～390, 2016.石塚師也・松岡俊文ALOS/PALSAR データを用いたPS 干渉 SAR 解析の精度評価―千葉県九十九里地域の地表変動を例として，日本リモートセンシング学会誌，Vol. 36, No. 4, pp. 328～337, 2016.M. Y. N. Khakim, T. Tsuji and T. Matsuoka: Geomechanical modeling for InSARderived surface deformation at steaminjection oil sand ˆelds, Journal ofPetroleum Science and Engineering, Vol. 9697, pp. 152161, 2012.A. Rucci, D. W. Vasco and F. Novali: Monitoring the geologic storage of carbon dioxide using multicomponentSAR interferometry, Geophys. J. Int., 2013.D. W. Vasco, J. Rutqvist, A. Ferretti, A. Rucci, F.Bellotti, P. Dobson, C. Oldenburg, J. Garcia, M. Waltersand C. Hartline: Monitoring deformation at the GeysersGeithermal Field, California using Cband and Xbandinterferometric synthetic aperture radar, Geophys. Res.Lett., Vol. 40, pp. 25672572, 2013.A. Ferretti, C. Prati and K. L. Feigl: Permanent scatterers in SAR interferometry, IEEE Geisci. RemoteSens., Vol. 39, No. 1, pp. 22022212, 2000.奥野岳志・松本樹典・汪 発武白山における巨大甚之助谷地すべりの運動様式及びその影響素因，日本地すべり学会誌，Vo. 41, No. 1, p. 58, 2004.守田 優関東平野北部の地盤沈下の現状，地下水学会誌，Vol. 57, No. 1, pp. 29～36, 2015.環境省平成22年度全国の地盤沈下地域の概況，（http://www.env.go.jp/water/jiban/chinka.html), 2010.福島 洋・Hooper AndrewPS 干渉解析による2004年新潟県中越地震後の地殻変動，日本測地学会誌， Vol.57, No. 4, pp. 195～214, 2011.M. Crosetto, J. A. Gili, O. Monserrat, M. CuevasGonzalez, J. Corominas and D. Serral: InterferometricSAR monitoring of the Vallcebre landslide (Spain) usingcorner re‰ectors, Nat. Hazards Earth Syst. Sci., Vol. 13,pp. 923933, 2013.（原稿受理2016.10.7)のデータの地盤工学的な利用においては，地下構造を仮定し，順解析を実施して地下の様子の考察を進める方法論は既に多くの研究が行われている。一方，干渉 SARJanuary, 201711
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- 地盤工学会誌 Vol.65 No.1 No.708
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- 2017/01/01
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